著者

橋本 智也

出版者

京都光華女子大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2015

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研究目的本研究の目的は、日本の大学が「データに基づいた中途退学防止策」を検討する際に活用できるモデルを構築することであった。研究方法研究目的の達成のため、日本と米国の制度・環境の違いを考慮しつつ、日米の大学で行われている中途退学防止に関する研究・実践を調査・整理し、日本の多くの大学が応用できる内容を検討した。日本については、雑誌論文を中心に網羅的な文献調査を行った。米国については、日本への応用可能性を考慮して、日本の現状(知見の共有・蓄積が不十分な状況)に類似した年代に焦点を絞って調査した。また、IRに携わる専門職協会(Association of Institutional Research)の開催する国際大会に参加し、情報収集を行った。研究成果日本の文献では、主なものとして、以下の文献が知見の共有・蓄積に役立つと考えられる。丸山(1984)は、中途退学を説明するモデルについての米国の先行研究を整理するとともに、それらのモデルを基に、日本の調査データを用いて、各学部の環境要因が学部の退学者数・退学率に与える影響を検証している。また、姉川(2014)は、中途退学を扱っている各種調査の結果を整理するとともに、先行研究で中途退学と関連があるとされた要因について、公開データを用いて検証を行っている。米国の文献では、主なものとして、以下の文献が役立つと考えられる。Spady(1970)は従来の研究について、経験的な知見の間につながりがないことを指摘し、理論的基盤を持つ共通の枠組みの中で経験的知見を統合していく必要があることを主張している。Tinto(1975)は学生が大学に学術的・社会的に統合されるかが中途退学の有無に影響するという具体的なモデルを提唱し、その後の研究・実践が発展する基礎となっている。日本と状況が類似した年代の米国の枠組み・方法を応用し、研究・実践の知見を統合・共有することで、日本の取り組みが、より効果的・効率的に進められると考えられる。

著者

一ノ瀬 大一

出版者

九州産業大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2019-04-01

著者

若林 教裕

出版者

香川大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2010

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生徒の興味関心と科学的な思考力を高めるための教材開発として音の引き起こす不思議な現象に着目した教材開発をした結果、共鳴現象を利用したワイングラスの破壊が成功したので、その実践例を報告する。〈実践1〉音でワイングラスを割る方法(1)選挙カー用のスピーカーを100Wのアンプにつないで使用する。(2)低周波発信器でワイングラスの固有振動数を探し、その周波数にあった音でグラスを共鳴させる。(3)ストローをグラスに入れてその揺れ具合で固有振動を発見する。(4)ストローの揺れ具合が一番激しくなった(ストローがグラスから飛び出るぐらい)ところで、アンプの音量を一挙にあげるとワイングラスが破壊する。固有振動が一致していれば、瞬時に破壊することができる。(動画・画像あり)〈実践2〉「音でワイングラスを割る」実験を盛り込んだ授業実践(1)大きさの違うワイングラスにスピーカーで音を当て、特定のワイングラスしか揺れない現象を演示。(2)特定のワイングラスしか揺れなかった原因を考えさせる。(3)自作の「目で見える共振器」(昨年開発)を使い、課題を解明する実験を行う。(4)高い声には短い棒が、低い声には長い棒が振動するという気づきから、特定のワイングラスにあった振動数の音を当ててやるとグラスが揺れやすくなることを見いださせる。(5)身近なところに共鳴現象があることにふれる。→再度、ワイングラスを揺らす実験を行い、音を大きくするとどうなるか訪ね、ワイングラスを割る実験を見せて、音が引き起こす面白さや不思議さを実感させる。音でグラスを割った瞬間、生徒からは驚きの大歓声があがった。授業後の振り返りにも、身の回りの共鳴現象として、音楽室である特定のピアノ弦をたたくと周囲の楽器が鳴ったり、通る車によって窓ガラスが揺れたりする現象があげられたりして身近な生活との関連も図ることができた。

著者

井上 雄介

出版者

国立大学法人琉球大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2017

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本研究は, 研究分野に応じた研究機関の研究力および研究業績の評価指標の確立を目的として実施した。具体的には, 主に人文社会科学系の研究分野(現在の科研費の「中区分」に相当する研究分野とする)における(1)研究力や研究業績と認められるエビデンスを明らかにすること, (2)それらのエビデンスの客観的な指標化をおこなうこと, の2点を目的とした。まず, 予備的な調査として, イギリスの研究評価制度であるResearch Excellence Frameworkに関する情報収集をおこなうと共に, オランダの評価基準および評価方法であるStandard Education Protocol(SEP)についても先行研究を含めた情報収集をおこなった。その結果, 双方とも, 論文などの客観的に数値化された情報に加え, 政策提言, 社会におけるインパクトなど, 数値化が困難な指標も含まれていることを確認した。しかしながら, 特に数値化が困難な指標をどのように客観的な評価に利用しているかについては明らかにできなかった。そこで, 調査研究事業があり, 研究者が所属しつつ, 標本資料の収集・保管および展示・学習支援事業において社会に対する貢献が必要とされている国立科学博物館の広報担当課長に対し, 博物館の評価において社会への貢献をどのように扱うかを聞き取り調査した。その結果は, 博物館の入館者数, 特別展・企画展の数, 学習支援事業参加者数など, 数値化可能なものでの前年度(あるいは前中期目標期間)との比較であった。次に, オランダの人文社会科学系の総合大学であるティルブルフ大学の評価およびSEP担当者への聞き取り調査をおこなう予定であったが, 都合上, この計画は実施できなかった。そのため, 研究計画を十分に遂行することができなかった。なお, 本研究の結果については, 琉球大学研究集会「日本版研究IRの発展を目指して一統計科学に基づく異分野融合指標を例に-」のパネルディスカッションにおいて一部発表したほか, 学会発表および雑誌投稿の準備中である。

著者

村上 壽枝

出版者

東京大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究は、リサーチ・アドミニストレーター(以下、URAとする)の役割が大学等の理系研究組織を基に考えられており、大学人文社会系組織におけるURA固有の役割については例が少ない事を問題意識と捉え、事例研究を通じてURAの活動促進に繋げることを目的としている。本研究の開始後に役割分類で参考となるURAスキル標準が、2013年度末の公開という情報を得たため、先ず人文社会系の研究支援事例のシンポジウム参加者ヘアンケートを行い、研究支援業務を行っていないとされる8名を含む45名の回答(回収率60%)を得てスキル標準の公開後に分析した。アンケートでは、支援業務を行っている者に限定した質問の結果、文系組織支援者はスキル標準の③「ポストアワード」支援が多く、理系組織の支援者はスキル標準の一部を除く、①「研究戦略推進支援」、②「プレアワード」、③「ポストアワード」、④「関連専門業務」の支援全般に携わっている傾向があることが分かった。また、バックグラウンドと支援の関連の詳細を調べるため、バックグラウンドがa)文理両方で1名と文系10名(内、理系支援と文系支援各1名以外は全学支援者)と、b)理系3名(理系支援者)のURAにインタビューした。その結果、a)では、スキル標準の①から④のそれぞれに支援該当者がおり、特に④の産学連携とアウトリーチに関する支援が多い傾向が見られた。また、一部のa)のURAからは、支援上、文理関係無いとした見解を得たが、b)のURAからは同様に文理関係無いとした見解を得た一方、実験や医療等専門分野の知識がなければ進められない業務情報も得た。このことから、URAのバックグラウンドと支援組織は文理関係なく支援は行えるとしても、レイヤーによって支援組織や分野の専門知識が必要な場合もあるとした示唆を導くことができた。日本のURAは、今はまだ黎明期であり、今後より多くの事例が見出されることが予想される。

著者

吉崎 誠

出版者

国際教養大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2007

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(1)研究目的:本研究は、マネージメントのあり方を視野に収めて、国立大学法人化後の大学経営に求められるようになった戦略計画(中期目標・中期計画)の形成のプロセスのあり方と、それを実践するマネジャー職の役割について検証するものである。(2)研究方法:このために、戦略計画の構造・内容に係る先行研究を整理するとともに、本研究の底本となった"Strategic Planning for Public and Nonprofit Organizations-Rev.ed."(1995;Jossey-Bass)の著者であるJohn M.Bryson(Professor,University of Minnesota)に、大学組織における戦略計画の構造、策定過程などについてインタビューを行った。また、米国の主要な大学の戦略計画をWebから得るとともに、ミネソタ大学、オレゴン州立大学を訪問し、戦略計画の形成過程、マネジャーの係わり等に関して、トップマネジャー(副学長)やミドルマネジャー(学部長)、これらを支援するInstitutional Research Officeの所長などの担当者へのインタビューを試みた。また、日本同様に、最近大学の法人化に踏み切った台湾の国立臺灣大学、真理大学、開南大学を訪問し、トップマネジャー(学長、副学長)およびミドルマネジャー(学部長など)へのインタビューを行い、大学における戦略計画に係わる情報を収集した。(3)研究成果:戦略計画は、いまや大学におけるマネージメントを語る上での共通のツールとなっていると言っても過言ではない。それは、プランニングされたビジョン・戦略・計画などを組織の内外に対する最も重要なコミュニケーションとなっている。これら戦略計画は、アメリカの大学では、トップダウンとボトムアップのミックス型で形成されている。タスクフォースを形成し、内部環境分析・外部環境分析を行い、多くの構成員が数年をかけ議論し策定に至っている。また、いい提案は他のタスクフォースに紹介し、各タスクフォースの意見に傾聴するなどProvost(副学長)の果たした役割が大きいが窺われた。他方、戦略計画の導入に日の浅い日本および台湾の大学における戦略計画は、トップダウン的な手法により策定している傾向にあり、戦略計画にも進化のフェーズがあることが見てとれた。今後の課題としては、日本の大学において戦略計画(中期目標・中期計画)を経営にいかに浸透させるか、またマネジャーの果たす役割などについて、引き続き検証していきたい。

著者

吉満 庄司

出版者

鹿児島県知事公室政策調整課

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2016

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本研究は, 上海や香港を拠点として日本との貿易を展開したジャーディン・マセソン商会の史料に基づき, 幕末期に薩摩藩が長崎のグラバー商会を窓口として行った貿易の実態の解明を目指したものである。研究は, まずケンブリッジ大学中央図書館が所蔵するジャーディン・マセソン商会文書から, Nagasaki, Glover, Satsumaといったキーワードを基に, 関係史料を集中的に収集(撮影)した。帰国後, 収集した史料の翻訳・分析を進める一方, 『玉里島津家史料』, 『島津忠義公史料』といった薩摩藩側の基礎史料と照らし合わせて考察することでで, 貿易の実態の一端を解明した。併せて, 先行研究(石井寛治『近代日本とイギリス資本―ジャーディン=マセソン商会を中心に―』, 杉山伸也『明治維新とイギリス商人』, 原口泉「世界綿花飢饉と幕末薩摩藩―討幕の資金調達と武器購入―」鹿児島大学法文学部『人文学科論集第40集』など)を, 収集した史料を基に再検証した。ジャーディン・マセソン商会文書からは, 幕末の日本からの輸出品として, 横浜からは圧倒的にSilkの輸出が多いのに対し, 長崎からはTeaが多いことや, 薩摩藩がグラバー商会を経由してCottonを輸出している実態が見て取れた。輸入については, 通説どおり軍艦が最も重要で高価な品であり, これもまたグラバー商会がその主な窓口になっていた状況が確認できた。なお, 貿易そのもの以外にも, 薩摩藩英国留学生への送金方法について, ジャーディン・マセソン商会を通して行っていた実態の一端を確認することができ, 長崎における同社の代理人であるグラバーに薩摩藩が支払うといったシステムが出来ていることなどを史料的に明らかにした。

著者

松本 清二

出版者

橿原市昆虫館

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2010

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我々はこれまでのタウナギの繁殖性態の観察結果やタウナギの食性に着目し、次のような仮説をたてた。タウナギは魚類や水生動物をはじめ多種多様な動物を餌とする捕食者であり、共食いも頻繁に認められている。繁殖期雄は巣を構え訪問してくる雌には求愛するが、接近する雄には激しく噛み付き、それがもとで雄は死亡することもある。また、雄間での共食いも少なからず見られている。このような状況で、もし小型の雄の死亡率(雄間闘争や雄間での共食いによる)が高いなら、小型の時期は雄であることより雌でいることのほうが有利となるかも知れない。死亡率の性差による性転換を予測するモデルも出されている。この小型個体の雌雄での死亡率の差異が、本種の雌性先熟を引き起こす進化要因なのかも知れない。われわれは、タウナギの性転換を説明するために、「雌雄での死亡率の差異仮説」を考えた。本仮説のように小型魚の雄がいない場合,検証のための実験観察の実施は難しい。奈良県下で確認されているタウナギは、個体群毎で性転換サイズが大きく異なる。最小魚サイズの個体群では約30cmの小さな雄がいる一方、最大サイズの個体群では雄は60cmを超える。本実験ではこの特性を利用し、自然状態では共存していない大きさの異なる雄を用いることで実験を行った。水田を仕切った半自然状態の複数の実験池で、これらの大小の雄を入れ繁殖生態、なわばり行動、死亡率,共食いなどを観察した。仮説からの予想は(1)小型雄の高い死亡率と大型雄の低い死亡率、(2)雄間競争により小型雄が繁殖巣をもてないこと、(3)小型雄と同サイズの雌は産卵成功をあげること(4)小型雌の死亡率は高くはないこと、などであった。観察結果は、予想(1)大型の死亡率が10%であったのに対して小型のそれは10%と同様であった。予想(2)で小型雄が巣を持つことはなかった。予想(3)では、繁殖巣をつくった大型雄が2個体と少なく、しかも産卵できたのは1個体であり確認できなかった。予想(4)では、小型個体の性差が等しく著しい結果は得られなかった。この原因は、実験個体の雄が1m近い大型個体を使用した。そのため、広い縄張りが必要となり観察池が小さすぎた。そのため繁殖行動が大型雄2個体でしか観察できず、顕著な行動を観察できなかった。今後、観察池を改善し研究を進めたい。

著者

志摩 典明

出版者

大阪府警察本部刑事部科学捜査研究所

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2012

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強姦等の性犯罪では睡眠薬が悪用されることが多く、このようなケースでは、被害者を対象とした睡眠薬分析が、犯罪立件への強固な物的証拠となり得る。毛髪中に取り込まれた薬物は、半年~1年以上にわたって検出可能で、根本から一定間隔毎の分画分析によって、薬物摂取歴の推定も可能である。本研究では、覚せい剤等で確立された従来の液体クロマトグラフィータンデム質量分析法(LC-MS/MS)を睡眠薬用に最適化し、その有用性を検証する共に、従来法では頭髪を100~200本を必要とするため、検出限界の向上を試み、被害者の負担軽減を図った。更に、マトリックス支援レーザー脱離イオン化質量分析(MALDI-MS)によるイメージング分析法を検討し、1本の頭髪で、数日~一週間毎の摂取歴を特定できる分析法の開発を目指したものである。その結果、LC-MS/MSを用いて睡眠薬ゾルピデム単回摂取者の頭髪からゾルピデムの検出に成功した。さらに各種条件を検討することで、摂取後1ヶ月の頭髪1本からも検出することに成功した。本法を用いて、単回摂取により頭髪1本中に取り込まれる薬物量及び局在部位を検討するため、1本毎(n=15、毛根から0-2及び2-4cm)の定量分析を実施したところ、0-2cm分画からは1試料を除く全試料からゾルピデムが検出され、その濃度は27~63(42±12)pg/2-cmhair(n=14)で、比較的ばらつきがなく安定して頭髪中に取り込まれることが示唆された。また、MALDI-MSによる分析では、摂取後48時間以内の毛根から、睡眠薬としては初めて、ゾルピデムの検出に成功した。以上の結果は、日本法中毒学会(平成25年7月)で発表する予定である。

著者

小野里 拓

出版者

東京大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2018

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本研究は、アメリカの専門職を中心とする大学職員のあり方やその育成方法について研究することを目的とした。アメリカにおいては、専門職化した大学職員自らによって様々な専門職団体が設立され、大学内専門職の重要性を訴え、関連政策に提言を行うこともある。こうした状況の中でHigher Education Programが多くの大学に設けられ、高等教育分野の修士・博士の学位を提供し、上級職を志向する大学職員のステップアップの手段となっている。専門職能と学位とが昇任のための車の両輪となり、そのシステムが専門職志向を強めている状況が推察される。本研究では、専門職としての大学職員への「入口」とも言える修士課程の高等教育プログラムに着目し、Pennsylvania State Universityをはじめとしたアメリカの大学関係者へのインタビュー調査や各プログラムの公式出版物、教員・学生による論考の収集・分析、最新の先行研究の批判的検討を通して、広く職員育成の観点からアメリカの高等教育プログラムの実態と効果について分析を行った。この際、日米比較を主眼に置いて分析を行うことにより、日本への適用を意識しながら研究を実施し、研究成果が日本の大学人事制度を中心とした大学経営に活用できるよう心がけた。その結果、アメリカの高等教育プログラムの学生を、学士課程から進学してきたフルタイム職未経験の学生と、現役職員である有職者学生の2タイプに大別できることが明らかになった。前者に対してはインターンシップやGraduate Assistantshipを通し、実務を経験させるとともに必要に応じて経済的支援を行い、後者に対しては実務経験を裏打ちする理論を学ばせ、上級職に求められる知識と学位を与えるのがプログラムの主たる目的である。こうしたニーズに応じて複数コースを設けるプログラムも多く、学位名称が異なる場合も少なくない(たとえばM.A.とM. Ed.)。今後は、専門職団体のありようについても研究を深めたい。

著者

藤井 千春

出版者

岩手県立博物館

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2011

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アオメエソ属(Chlorophthalmus)魚類のマルアオメエソ(C.borealis、通称メヒカリ)の発光の研究は、肛門周辺の発光器に発光バクテリアを共生させていること以外殆ど行われていない。本研究では、発光器がありながら発光が確認されていないマルアオメエソの発光を、ふくしま海洋科学館で飼育されている個体を用いて高感度CCDにより微弱な発光点として世界で初めて撮影した。また、摂餌等で運動が活発になる午前0時頃にやや強い発光を確認した。平成23年度学術研究調査船淡青丸の研究航海で、高速仔稚魚定量採集ネット(MOHTネット)及びビームトロールを用いた黒潮流域の採集調査を実施した。マルアオメエソの着底期稚魚と親魚を採集することはできなかったが、船上での高感度CCDを用いた暗視野での撮影方法を確立した。静岡県沼津市戸田沖で採集されたマルアオメエソ成魚の発光器切片標本をミクロトームで作製し、顕微鏡で観察・記録写真の撮影を行った。その結果、この魚の原始的な発光器には発光バクテリアをほとんど確認することはできなかった。進化の過程で微弱な発光に意義があるとすれば、成熟の度合いと発光バクテリア量に何らかの相関関係がある可能性が示唆された。さらに、東京大学大気海洋研究所(猿渡敏郎)、ふくしま海洋科学館(山内信弥)と協力し学際的な共同研究を行い、マルアオメエソに対する社会認識を向上させるために、インターネット上の日本魚類学会ホームページでの研究紹介を介して、研究成果を発信した。本研究は、従来の固定標本を用いた発光器構造研究だけではわからないマルアオメエソの発光を伴う行動生態を、飼育下での高感度CCDを用いた暗視野での撮影記録により解明に一歩近づいたことに意義がある。平成22・23年に日本魚類学会例会で口頭発表した成果は、岩手県立博物館平成25年度企画展においてパネル・標本展示のみならず動画による情報公開することが決定している。

著者

濱野 裕章

出版者

徳島大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

岩山 訓典

出版者

旭川医科大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2015

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サンプル : アスピリン(ASA)腸溶錠100mgとテルミサルタン(TEL)錠40mgを1錠ずつ一包化した。保存条件 : 両薬剤が接触した状態で恒温恒湿器内に温度を30℃、湿度は75%RHまたは93%RHの条件下において1週間静置した。評価法 : 日本病院薬剤師会「錠剤・カプセル剤の無包装状態での安定性試験法について(答申)」に従った。結果 : 配合(形状)変化 : 両湿度条件でも変化が確認され、特に93%RH条件下では、TELの外観変化は著しく、以後の評価に影響を及ぼす可能性があるため、30℃/75%RH条件を採用した。・重量変化 : 保存前と比較して、両錠剤とも増加したことから吸湿の関与が示唆された。・硬度 : 両薬剤とも低下する傾向が見られたが、いずれも規格値内であった。・溶出試験 : ASA溶出率は40%であり、規格値外となった。また、ASAの分解物のサリチル酸は、増加した。TELでは大きな影響は見られず、規格値内であった。・含量試験 : ASA腸溶錠のみ実施した。ASA含量の低下が認められ、規格値外となった。・形状変化の原因探索 : ASA腸溶錠とTEL以外のアンギオテンシン受容体抗薬、ASA腸溶錠とTEL錠80mg (フィルムコーテング錠)との組み合わせでは、配合変化は観察されなかった。配合変化は、腸溶錠コーティング剤とTELとで反応している可能性が示唆された。・他の配合変化の組み合わせ : ラベプラゾール錠(腸溶錠)とTEL錠40mg (裸錠)との組み合わせでは、ASAと同様の配合変化が見られた。・配合変化の回避方法 : 一包化の薬剤を密閉容器に保管し、30℃/75%RH条件下で静置したところ、配合変化は見られなかった。以上のことから、配合変化したASA腸溶錠を患者が気付かず服用してしまうと、ASAの薬効に影響を及ぼす可能性が考えられる。配合変化は、腸溶製剤とTEL錠(裸錠)の組み合わせで高湿度状態により起こる可能性がある。そのため、乾燥剤存在下で保存するなどの湿度対策ができれば、配合変化を防止できると考えられる。本研究は、患者の一包化で服用できるベネフィットの低下を防ぐのに貢献するものである。

著者

横井 慶子

出版者

東京大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

角村 法久

出版者

徳島大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2013-04-01

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研究目的 : 申請者は、「研究者の自由な発想に基づく研究」の科研費(JSPS)とその対極にある「政策課題対応型研究開発」のA-STEP (JST)の審査制度に関し、主に次の4つの観点に注目して比較検討を試みることを計画した。1. 審査委員選考方法(例 : 科研費は、審査委員候補者データベースを整備し、JSPS設置の学術システム研究センターで、毎年選考を行っている。)2. 審査委員配置状況(例 : 科研費は1段審査委員を細目毎、2段審査委員を分科毎に配置している。)3. 審査過程(例 : 科研費は、書面審査と合議審査の2段審査制をとっている。)4, 審査制度の変更過程(例 : 科研費は平成25年度応募時に、若手研究Bで複数細目選択制を採用した。)研究方法 : 検討に際しては、公募要領、審査委員名簿、審査規程、審査マニュアルなど、科研費、A-STEPに関するJSPS、JST各々のHPに掲載されている情報を基に審査制度の詳細に迫った。これは、公開情報でどの程度審査制度の実態に迫ることができるかを具体的に実践することで、研究機関の事務職員であれば、誰もが分析できるということを明らかにしたいと考えたからである。研究成果 : 科研費とA-STEPの審査制度の違いとして次のことが分かった。科研費審査委員の特徴 : 科研費採択経験のある研究者←→技術移転に精通する研究者、企業経験者 : A-STEP側 科研費の審査委員選考方法 : JSPSにてPOが候補者DBを用いて選考←→JSTにて選考 : A-STEPの選考方法科研費審査委員配置状況 : 第1段審査委員は細目毎←→書類審査は細目毎(【FS】ステージのみ) : A-STEP側第2段審査委員は分科毎←→面接審査は評価委員が対応また、今回の研究を通じて、各審査制度の仕組みがわかったことを踏まえ、研究支援の立場にある事務職員が、どのように競争的資金を分析すれば良いのか、又研究者にどのようにアドバイスをすればよいのか、一例を示すことが出来た。その他 : A-STEPについては、科研費と比較して必ずしも多くの情報が得られた訳ではなかった。これは、技術移転を目指すA-STEPの性格上、「技術」を理解し、「実用化」の可能性を見抜く力が審査委員に求められるが、そのような能力や知識・経験を持っている人材が少ないからではないかと考えられる。従って、基本的には、継続して専門委員を依頼するほかなく、結果的に科研費の審査委員とは異なり、専門委員名について非公開で対応することに繋がっていると考えた。

著者

鈴木 康志

出版者

文部科学省

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2004

著者

和田 初枝

出版者

サレジオ工業高等専門学校

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2016

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研究目的]本高専の教育課程の特徴である「創造性教育」の一環としてのアクティブ・ラーニングを支援するラーニング・コモンズの設計と試行を本研究の目的とする。[研究方法]1. 本学で実践している「創造性教育」における課題解決プロセスを分析し、必要なツールや課題に応じた資料提供等の人的支援について明確にした。2. 「場」として読書等の他の利用目的とラーニング・コモンズを併存させる物理的空間を構築した。方法は図書館内の暗騒音の計測に基づいた音量のバックグラウンドミュージックを特に閲覧スペースを中心に聴こえるようにしたサウンドマスキングシステムを利用するものである。使用する音楽は先行研究で図書館のバックグラウンドミュージックとして肯定意見の多かった環境音楽とした。3. 「創造性教育」への授業外学習支援を視野に、上記1で明らかにしたツールや人的支援の提供を上記2の場で行い、学生利用者アンケートおよび教員へのインタビュー調査を実施した。[研究成果と今後の課題]1. 提供したツールはディスカッション時に「役に立つ」との認識は持っていることがアンケートから伺えたが、実際には積極的な利用は見られなかった。この結果から授業外学習支援においても課題解決学習時に行われているファシリテートが重要になる。そのためには図書館でも課題解決学習の簡単な講習会等を実施することが有効と考えられる。2. サウンドマスキングシステムで利用したバックグラウンドミュージックについては特に個人学習の際に「リラックスできた」という意見が70%以上を占めたが、「他の利用者の声が気にならなかった」については10%であった。この結果から「場」の構築はサウンドマスキングの視点からではなくバックグラウンドミュージックが図書館利用者にもたらす効果という点から再考した方が図書館利用時のそれぞれの利用目的の効果を高める上でも有用ではないかとの示唆を得た。3. 1および2の結果に基づき課題解決学習方法の講習内容および図書館利用者の利用目的の効果を高める図書館の音環境の検討と提案を今後行う。

著者

山田 寛之

出版者

東京福祉大学 教務課(教職課程支援室)

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2015

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本研究では、高等教育のアドミッション・カリキュラム・ディプロマ・アセスメントの視点をふまえ、イギリスの1992年継続高等教育法により「ポリテクニク」から大学に昇格した、いわゆる「新大学」を対象とし、イギリス中部の新大学の事例研究によって、職業能力形成を重視する高等教育課程の質保証の取り組みを具体的に明らかにすることを目的とした。本研究の成果は、現状分析を中心とし、次の通りであった。第1に、全学共通の正課外教育として11月から3月の期間に実施されている「就業力支援講座」について、H27年度ガイドブック、オンライン教材、受講生募集用資料の分析により、その教育方法(対面授業、オンライン学習)、教育内容(ガイダンス、キャリア計画、自己分析、職業体験、各種スキル形成、省察、履歴書作成、模擬面接)、評価方法(ポートフォリオ : 作業日程を設定し、対面・オンラインにより指導)、課題が明らかになった。第2に、社会学/犯罪学専攻の学士課程の2年次必修科目で、同専攻の就業力養成科目に位置付けられている「サービスラーニング」について、H27年度ガイドブックと教材の分析、担当教員・学生へのインタビューにより、その地域連携による運営、教育方法、教育内容、評価方法、課題が明らかになった。第3に、「学生参加による教育改善」について、担当教員と代表学生の参加のもとで実施される、学部単位の取組み(10月から4月の期間、月1回程度の会合を実施)および、コース単位の取組み(年3回、会合を実施)を、それぞれ社会科学部と社会学コース(修士課程)を事例とし、そのH27年度議事録の分析により、教育改善への学生参加の特徴と課題が明らかになった。第4に、「職業分野の学士課程における成人学習者の学習経験」について、社会福祉(health and social care)専攻の成人学生へのインタビューの分析により、職業分野の学士課程の特徴、成人学習の文脈における高等教育の質が明らかになった。

著者

横井 慶子

出版者

東京大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2016

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[研究の目的] 教育研究の情報源であり、研究者の研究成果の公表の場でもある学術雑誌の提供は、大学図書館の重要な役割である。近年はウェブ上にて無料で読めるOpen Access Journal(以下OAJ)が増加している。本研究では、OAJが大学での学術雑誌整備と研究支援に及ぼす影響を検討するために、OAJの現在の刊行状況、OAJに関わる最新の動向を明らかにすることを目的とする。[調査内容と考察] 1. OAJの現在の刊行状況調査 : Ulrichwebから創刊年が2000-2014年の学術雑誌データを抽出し、Ulrichweb、Directory of Open Access Journals、雑誌ウェブサイトの情報と照合することでOAJを特定した。OAJは6,955誌あり、残りの11,586誌は購読誌と判定した。刊行状況はUlrichweb収録データにもとづき判定した。OAJは260誌(3.7%)が、購読誌は720誌(6.2%)が2016年時点で廃刊となっており、OAJは購読誌よりも廃刊率が低いことが判明した。OAJの廃刊誌の大部分は大手OA出版社からのシリーズ誌であった。2. OAJに関わる最新の動向(Flipping journalsの実態調査) : 購読誌がOAJ化したFlipping journalsをウェブ調査で特定し、対象の260誌について特徴と、OAJ化後の評価を調べた。特徴については、対象誌ウェブサイトを情報源として調査した。共通して多くみられた特徴は(1)学会が発行(50%)、(2)比較的歴史の浅い雑誌(2001年以降創刊が30%)、(3)生物医学分野の雑誌(40%)があった。OAJ化後の評価についてはJournal Citation Reports収録誌を対象に調査した。49%でImpact Factorの上昇(N=67誌)、64%で被引用数の増加(N=73誌)がみられた。また2010年以降、商業出版社刊行誌がOAJに転じる数が増加傾向にあった。3. 考察 : 刊行状況調査から、OAJは一過性のものではなく、購読誌に匹敵する存在となっているとみなせる。Flipping journalsの実態調査からOAJ化で評価が高まる傾向や、商業出版社刊行誌のOAJ化促進の傾向がみられた。これらの結果から、学術雑誌に占めるOAJの比率が今後より高まると予測される。大学図書館はこれまでの購読誌を中心とした学術雑誌購読契約から、OAJを考慮した契約についての検討が必要になると考えられる。

著者

伊勢 幸恵

出版者

千葉大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2015

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研究目的近年、電子情報資源の増加による学術情報の量的増大が著しく、大学生はその中から適切な情報を探索・選択・入手する能力の習得が求められている。現在、ほとんどの大学図書館では様々な形式と内容のガイダンスを通じて、学生に情報リテラシーを身につけてもらおうと努めている。一方で、その習得に有効なガイダンス手法について、学生の探索行動を実際に観察して評価した研究はほとんどない。本研究では、実習形式による2種類の内容のガイダンスを受けた学生の文献探索行動を観察することで、(1)情報リテラシーの習得に資するガイダンス内容を検討し、(2)その効果を測定する手法を開発する。研究方法千葉大学の学部学生1~4年生6名をA、Bの2群に分け、それぞれに動画によるガイダンスを受講させた。A群には国立大学図書館協会が作成した「高等教育のための情報リテラシー基準2015年版」で述べられている「1. 課題の認識」「2. 情報探索の計画」「3. 情報の入手」といった行動指標を意識して作成したガイダンスを受講させた。一方、B群には「3. 情報の入手」の行動指標のみを解説したガイダンスを受講させた。その後、両群に共通の文献探索課題を与え、その探索行動を観察した。行動観察においては、画面キャプチャーソフトを用いてOPACや各種データベースの画面遷移を記録し、一人称視点カメラを用いて学生が図書館内で資料を入手する過程を明らかにした。最後に課題認識に関する事後インタビューを行った。研究成果調査の結果、課題の認識を重視した内容で、かつ実習形式で行うガイダンスは、学生に文献の探索計画を立てさせ、探索後に入手した文献の比較および妥当性の慎重な検討を促すことが分かった。評価手法として、実際の行動観察と個人インタビューを組み合わせることにより、課題を認識した結果が探索行動にどのように反映されるのか、ひいてはガイダンスの効果を客観的に分析評価できることが分かった。