著者
田中 彩子 川合 里奈 林 涼子 鈴木 学
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2014, 2015

【はじめに,目的】意欲とは物事を積極的に対処しようとする思考や行動であり,リハビリの遂行に重要で,ADLの自立度に影響するといわれている。意欲を向上させるには,楽しみや交流,目標設定が関係しているといわれている。趣味活動も例外ではなく,実際に導入している施設も多々存在している。先行研究で趣味活動の実施が廃用予防に効果的であったという報告はあるが,趣味活動が意欲向上に効果的であるという報告は極めて少ない。【方法】群馬県内の介護老人保健施設を利用する高齢者41名に,面接形式でアンケートを実施した。趣味に関するアンケートは,趣味の有無,内容,1週間の活動時間とした。そして意欲の程度に関しては「やる気スコア」を使用した。これは,14問の質問項目を3(全くない)~0(大いにある)の4段階判定とし,得点化した。統計処理は,Mann-Whitney検定を用いて,趣味の有無および文化的趣味と運動的趣味による「やる気スコア」得点の差異を検討した。また,趣味の頻度と「やる気スコア」得点との関係についてSpearmanの順位相関分析を用いて検討した。さらに,説明変数を趣味の頻度,目的変数を「やる気スコア」の得点に設定した単回帰分析を実施した。統計ソフトはSPSS20を使用し,有意水準は5%未満とした。【結果】アンケートに回答したのは41名(男性10名,女性31名)で年齢86.0±7.3歳であった。趣味の有無では,ある26名(63.41%),なし15名(36.58%)であった。趣味の内容に関しては,文化的趣味が20名(76.92%),運動的趣味が6名(23.07%)であった。「やる気スコア」は,趣味あり13.35±5.78点,趣味なし21.22±6.36点で前者が有意に高かった(p<0.01)。しかし,文化的趣味と運動的趣味との比較では有意差はみられなかった。また,1週間の趣味活動の合計時間とやる気スコアとの関係はp=0.481(p<0.05)となり,やや強い有意な相関がみられた。因果関係は回帰分析では,R2値は0.061と,このモデルの予測力は十分ではなかった。調整済みR2値は0.036と大きく低下していた。また,モデルの有意性もF(1.37)=2.422(p>0.05)と確立できなかった。標準回帰係数は0.248で,1週間の趣味活動の程度はやる気スコアに負の影響の傾向はあるものの,有意差はみられなかった。【考察】今回の結果から趣味活動が意欲向上に関与していることが示唆された。しかし,趣味の内容は特に関係はみられなかった。そして趣味の頻度は意欲向上に正の影響がみられることから回数の増加はよい効果をもたらすことが示唆された。しかし明らかな因果関係がみられないことから2つの因果関係は確立できず,他の要因が関係していると考えられた。【理学療法学研究としての意義】本研究では趣味活動の有無や程度と意欲向上との関係について検討し,身体機能が低下した高齢者の今後の理学療法に対する意欲や活動性向上の一助にすることを目的とした。
著者
石元 泰子 池田 勘一 藤川 大輔 小林 裕和 安倍 浩之 冨岡 貞治 寺本 裕之 田川 維之 柴田 知香 大藤 美佳 中島 あつこ
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2002, pp.480, 2003

【はじめに】打撃動作は、投球動作と同様に両下肢から体幹・両上肢へと全身の各関節が連動しながら遂行される。打撃動作のスキル向上を目的とするならば、障害予防だけではなく、打撃動作の運動特性を捉える必要があると考える。そこで今回我々は、2001年度より定期的に実施している高校野球チームに対するメディカルチェックの中から、打撃動作時のバットヘッドスピードと各関節の可動域との関係を検討し若干の知見が得られたので、考察を加えて報告する。【対象】某高校野球部に所属していた高校生32名(右打者30名・左打者2名)を対象とした。【方法】野球部員に対して実施したメディカルチェックの中から関節可動域測定値、三次元動作解析器による打撃動作解析結果を用い、分析した。 関節可動域は、肩関節外・内旋、肘関節屈曲・伸展、前腕回内・回外、SLR、長座位体前屈(以下FFD)、股関節屈曲・伸展・外・内旋、膝関節屈曲・伸展、足関節背屈、体幹回旋・屈曲・伸展を測定した。尚、肩関節外・内旋においては、肩関節基本肢位(以下1st)、90°外転位(以下2nd)、90°屈曲位(以下3rd)にてそれぞれ測定した。 動作解析には、三次元動作解析system(ヘンリージャパン株式会社製)を用いて、打撃動作を分析し、バットのヘッドスピードを算出した。 統計処理は各関節可動域測定値、三次元動作解析器による打撃動作解析の各項目とバットのヘッドスピードとの相関分析を行った。【結果および考察】 バットのヘッドスピードと左肩3rd外旋可動域(r=0.393)、右肩3rd内旋可動域(r=0.487)、左股関節屈曲(r=0.373)・外旋可動域(r=0.554)、右SLR(r=0.423)、左SLR(r=0.334)、右足関節背屈可動域(r=0.295)、両体幹回旋可動域(右回旋r=0.535・左回旋r=0.272)、体幹屈曲可動域(r=0.428)等との間にそれぞれ有意な相関関係が認められた。 以上の結果から、打撃動作のスキルを向上させるためには、打撃動作において運動学的に要求される関節可動域が確保されていること。また、例えば、左股関節外旋可動域は、打撃動作中に運動学的には要求されないが、硬化した内転・内旋筋よりも柔軟性に富んだ内転・内旋筋を確保しておくこと、つまり、測定項目の拮抗筋の柔軟性確保が重要であると推察できる。換言すれば、柔軟性に富んだ筋は、機能を発揮しやすいことを裏付けている。 本学会において更にデータ解析、考察を加え詳細について報告する。
著者
近藤 有希 澤 龍一 海老名 葵 高田 昌代 藤井 ひろみ 奥山 葉子 谷川 裕子 総毛 薫 田中 幸代 白方 路子 小野 玲
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2014, 2015

【はじめに,目的】分娩所要時間の遷延は手術分娩や胎児の窒息,母体の感染症や合併症などのリスク上昇につながるといわれている。さらに,分娩時間の遷延は出産体験への不満感を招く一因子であり,その後の出産意欲を低下させるという報告もされている。これらのことから分娩は短縮化する必要があるといえる。分娩所要時間には有酸素能力や運動との関連が先行研究で報告されているが,骨盤底筋群トレーニングや水中エアロビクスなど特定の運動介入のものや,アスリートなど特殊な妊婦を対象としている研究が多い。しかし,多くの妊婦が子育てや仕事などの時間的制約によりこのような運動プログラムへの参加が出来ていないのが現状である。そのため,特定の運動だけでなく有酸素能力の維持・向上に効果的である日常生活での習慣的身体活動を維持することが重要と考えられる。また,初産婦と経産婦では分娩所要時間の平均時間が大きく異なる事は知られているにもかかわらず先行研究においては考慮されていない,あるいは初産婦のみを対象としているものがほとんどで経産婦についての報告は少ない。そこで本研究の目的は,初産婦,経産婦それぞれの妊娠末期における習慣的身体活動が分娩所要時間に与える影響を明らかにすることとした。【方法】対象は妊娠末期に研究参加の同意が得られ,欠損なくデータ収集が出来た121名のうち,自然分娩により出産をした初産婦48名(平均年齢28.8±4.7歳,新生児体重=3058.6±371.5g),経産婦55名(平均年齢32.7±5.5歳,新生児体重=3167.7±366.1g)の合計103名とした。妊娠末期では一般情報に加え,習慣的身体活動を質問紙により評価した。妊娠末期における習慣的身体活動はBaecke physical activity Questionnaireの日本語版を用いた。初産婦と経産婦それぞれにおいて合計点数の中央値で高活動群と低活動群に群分けした。分娩所要時間は,分娩記録より分娩第1期,分娩第2期,総分娩時間に分けて収集した。全ての解析は初産婦,経産婦それぞれに対して実施した。各分娩所要時間の群間比較は,Wilcoxonの順位和検定で比較した。多変量解析では,目的変数を分娩所要時間,説明変数を高活動群/低活動群,交絡因子を年齢,妊娠前から記入時の増加体重,出産回数,新生児体重,出産時妊娠週数,妊娠前の運動の有無として強制投入法による重回帰分析を行った。【結果】初産婦における高活動群と低活動群の間で分娩第1期時間,分娩第2期時間,総分娩時間に有意な違いはみられなかった。経産婦において,低活動群と比較して高活動群の分娩第2期の時間が有意に短かった(中央値(最小-最大):20(4-175)分,11(1-102)分,<i>p</i><.05)。交絡因子の調整後においても高活動群の分娩第2期時間が有意に短かった(β=-.36,<i>p</i>=.007,R<sup>2</sup>=.28)。しかし,分娩第1期の時間と総分娩時間では2群間に有意な違いはみられなかった。【考察】分娩所要時間に関与する因子として,陣痛と腹圧を合わせた娩出力と,産道,娩出物が分娩3要素といわれている。分娩第2期は陣痛に加えて妊婦のいきみによる腹圧が加わって胎児を娩出させる段階であり,この時期には妊婦の有酸素能力や腹筋群など骨格筋の収縮力が大きく関与しているため習慣的身体活動との関連が示唆されたと考えられる。一方で分娩第1期は分娩開始から,子宮頸管の熟化と,陣痛による胎児の下降で圧迫され子宮下部が伸展し子宮口が全開大するまでの時期であり,いきみは禁忌とされている。よって分娩第1期の時間は頸管の熟化と陣痛が主な要素であると考えられ,習慣的身体活動がこれらに影響を与えるのは困難であったと考えられる。また,総分娩時間のうち分娩1期の時間が大きな割合を占めているため,総分娩時間の短縮化に至らなかったものと考えられる。一方で初産婦に有意差がみられなかったことについては,初産婦は経産婦と比べて子宮頸部や外陰および会陰部が伸展しにくく軟産道の抵抗が強いため,娩出力以外に産道の抵抗性が分娩所要時間に大きく影響していることが考えられる。今後の研究で産道の抵抗性に影響する因子や,その他の分娩所要時間に関連する因子を解明する必要がある。【理学療法学研究としての意義】妊娠末期の習慣的身体活動は経産婦の分娩第2期の時間に影響する一要因であることが示された。胎児・母体への悪影響は主に分娩第2期の遷延において多く報告されており,妊娠末期の女性に対して適切な運動習慣の指導を行うことで分娩経過と分娩結果に良い効果をもたらす可能性が示唆された。
著者
上島 正光
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.Cb1400, 2012

【はじめに】 歩行は足部からの影響を強く受ける。しかしながら、理学療法士が足部そのものにアプローチすることはあっても、靴にアプローチすることは少ない。靴の中敷きを硬くすることは、歩行における蹴りだし動作時の足趾MP関節伸展および足関節底屈角度を減少させ、結果的にtoe clearanceを減少させることを第46回本学会で報告した。靴の中敷きの硬さに操作を加えることは、蹴りだし動作における下肢関節角度に影響を及ぼすだけでなく、蹴りだし動作の強さや身体の側方移動にも影響を及ぼすことが予想される。そこで今回、靴の中敷きを硬くすることが、歩行における蹴りだし動作や身体の側方移動にどのような影響を及ぼすかを検証し、簡便に足部からの治療に利用できないか検討することを目的に本研究を行った。【方法】 対象は下肢に既往が無く、足の実測長が23.0cmから24.0cmの健常人女性20名(年齢20.1±1.8歳、体重51.9±3.5kg)とした。運動課題は、指定した運動靴(内寸25.0cm)を履いて行う、至適速度での10メートル歩行である。右足が蹴りだし、左足が踏み出しとなる中間の1歩行周期において以下の項目を測定した。測定項目は右足蹴りだし動作における床反力の前後・左右成分最大値と、左足踏み出し動作における床反力の前後・左右成分最大値であり、床反力計BP400600(AMTI社製)を用いて測定を行った。全例において右足の靴にのみ、硬さの大きく異なる中敷きを2種類入れ分け、2条件にてそれぞれ運動課題を行った。各条件を、1)柔らかい中敷きを入れて歩く場合をsoft群、2)硬い中敷きを入れて歩く場合をhard群と名付けた。なお左足の靴には既製の中敷き入れたままとした。各条件での測定を3回ずつ施行し、測定した3回の平均値を解析データとして用いた。解析項目は、(a)蹴りだし動作時の床反力前後成分最大値、(b)蹴りだし動作時の床反力左右成分最大値、(c)踏み出し動作時の床反力前後成分最大値、(d)踏み出し動作時の床反力左右成分最大値とし、2群間の平均値の差を対応のあるt検定を用いて検討した。なお有意水準は5%未満とした(p<0.05)。【説明と同意】 全被験者に実験概要、データの取り扱い、データの使用目的を示す書面を提示し、口頭にて説明したのち、同意書に署名をいただいた上で本研究を行った。【結果】 (a)蹴りだし動作時の床反力前後成分は、soft群108.6N、hard群120.2Nであり、soft群に対しhard群にて床反力前後成分は有意に大きかった(p<0.01)。(b)蹴りだし動作時の床反力左右成分は、soft群20.3N、hard群29.1Nであり、soft群に対しhard群にて床反力左右成分は有意に大きかった(p<0.01)。(c)踏み出し動作時の床反力前後成分は、soft群89.6N、hard群96.9Nであり、soft群に対しhard群にて床反力左右成分は有意に大きかった(p<0.01)。(d)踏み出し動作時の床反力左右成分は、soft群17.7N、hard群28.8Nであり、soft群に対しhard群にて床反力左右成分は有意に大きかった(p<0.01)。【考察】 soft群に比べhard群において、蹴りだし動作時の床反力は前後成分・左右成分とも有意に大きい結果となった。これは靴の中敷きを硬くすることが、歩行における蹴りだし動作を強めていることを示唆する。第46回本学会にて、靴の中敷きを硬くすることは蹴りだし動作における足関節底屈角度を減少、膝関節伸展角度を増加させ、股関節の伸展角度が増加することを報告した。股関節伸展角度の増加は歩行における蹴りだし動作を延長させ、足部の床反力作用点と身体重心点の距離を伸ばすことになり、結果的に蹴りだし動作における床反力成分の増大につながったと考えられる。また対側下肢の踏み出し動作における床反力も、soft群に比べhard群において前後成分・左右成分ともに有意に大きくなった。これは蹴りだし動作における運動エネルギーの増加を対側下肢で受け継いだ結果であると考える。床反力の左右成分に着目すると、靴の中敷きを硬くすることで蹴りだし動作、踏み出し動作ともに床反力左右成分が大きくなった。つまり、靴の中敷きを硬くすることで蹴りだし動作による対側への身体の側方移動も強くなることが伺える。以上より、靴の中敷きの硬さに操作を加えることは、歩行における蹴りだし動作の強さと、身体の側方移動に介入できる可能性があるものと考えられる。【理学療法学研究としての意義】 靴の中敷きの硬さを変えることは、歩行における蹴りだし動作の強さと、身体の側方移動に介入できる可能性がある。歩行において蹴りだし動作の強さと身体の側方移動を意図的に操作することは、変形性膝関節症における膝の外側動揺や一側性の筋膜性腰痛など、姿勢や歩容に根本的な原因をもつ疾患の治療の一助になるのではないだろうか。また靴の中敷きの硬さを変える方法はとても簡便で、誰にでもできる足部からのアプローチとして利用しやすいのではないだろうか。
著者
櫻井 佳宏 鈴木 裕子 関場 大樹 廣瀬 悠基 南澤 忠儀 神先 秀人
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.Ab0697, 2012

【はじめに、目的】 動作中のかけ声の効果として,単関節運動において,最大努力時の筋出力の増大や最大収縮速度の上昇に有効であることなどが知られている.しかし,最大努力下における閉鎖運動連鎖での多関節運動中のかけ声の効果について検証した報告はない.本研究の目的は,最大努力下の立ち上がり動作における,かけ声の効果を運動学的および筋電図学的側面から検討することである.なお,本研究では,かけ声を「力を入れる時に発する声」と定義した.【方法】 対象は整形及び神経疾患の既往歴がない健常男性10名(年齢21.9±1.4歳,身長171.4±6.2cm,体重64.4±6.6kg)である. かけ声の効果をみるため,動作の遂行が限界に近い高さの台からの立ち上がり動作を,かけ声有り(有声群)とかけ声なし(無声群)の2条件で行わせた.最初に,各対象者が,体幹の回旋を伴わない,座位からの直線的な立ち上がり動作が可能な最低限の高さを,1cm単位で調節して決定した.その際,足部を椅子から10cm離して肩幅まで開き,足関節を中間位にして胸の前で腕を組むように指示した.次に,有声群には最も立ち上がりやすい時期に,できるだけ大きな声で「よいしょ」というかけ声を発しながら立ち上がるように指示し,無声群には息を吐きながら立つように指示した.各条件での立ち上がり動作を各3回ずつ行わせ,動作中の運動学的データと筋活動を三次元動作解析装置および表面筋電図を用いて測定した.動作開始は,矢状面上で頭部のマーカーが前方へ移動し始めた点とし,動作終了は頭部マーカーが最高位に達した点とした.また,動作開始から殿部離床までを第1相とし,殿部離床から動作終了までを第2相として相分けした. 三次元測定では赤外線反射マーカーを頭頂と左右の肩峰,股関節,膝関節,外果,第5中足骨頭の計13箇所に貼付し,サンプリング周波数60Hzで記録した.矢状面における頭頂マーカーの位置座標から,動作全体における頭部の平均運動速度と前後移動幅を算出した. 筋活動は右側の腰部脊柱起立筋(Es),外側広筋(VL),前脛骨筋(TA)の3筋を被検筋とし,サンプリング周波数は1200Hzで取り込んだ.筋活動開始時期は,整流波形において安静時筋電位の最大値を持続して超えた最初の時点とした.筋活動量は,動作全体および各相の積分筋電値(IEMG)を算出した.また,50msec毎のRMSを最大随意性収縮時に対する比率(%MVC)として算出し,経時的な活動パターンを追うとともにその最大値を解析に用いた. 統計処理は,各動作3試行の平均値を用いて2条件で比較をし,対応のあるt検定及びWilcoxon符号付順位和検定を行った.有意水準は5%とした.【倫理的配慮、説明と同意】 被検者には本研究の目的を口頭および文章にて十分に説明し,書面による同意を得たのちに測定を行った.【結果】 運動開始から筋活動開始までの時間は両群に差は認められなかった.計測した1つの筋が活動を始めてから,他の2筋すべてが活動を始めるまでの時間において無声群では216±108msec,有声群では148±95msecと,有声群で有意に短縮した. %MVCの最大値は両群とも殿部離床直後に記録され,Esの無声群が123±80%,有声群が157±118%となり,有声群で有意な増加を示した.他の2筋に関しては両群間で有意な差は認められなかった. IEMGは動作全体をみると,VLでは有意な差は見られなかったが,EsおよびTAにおいて有声群に有意な減少を認めた.相毎のIEMGでは,第1相においてはいずれも有意な差はみられなかったが,第2相においては,3筋とも有声群が有意な減少を示した. 頭頂マーカーの移動速度は,無声群が0.63±0.14m/s,有声群が0.79±0.15m/sと,有声群で有意に増加し,前後移動幅は有声群で有意な減少を示した.【考察】 最大努力下の立ち上がり動作時にかけ声を発することで,3筋による同時期の活動を促すとともに,離殿時期にEsの筋活動を高め,立ち上がり動作時の体幹前屈角度の減少を起こした.こうした体幹前屈の少ない動作パターンに変化させたことで,離殿以降の3筋の筋活動量や頭部の前後移動幅の減少をもたらしたと推測された. 本研究結果から,かけ声は,筋の協調的な活動や一時的な筋力の発揮を助けるとともに,動作全体における筋活動量や重心移動を抑える効果を持つ可能性が示唆された.【理学療法学研究としての意義】 本研究により,動作中のかけ声の効果を,運動学的,筋電図学的に示すことができたと考える.また,本研究結果は,臨床において立ち上がり動作などを指導する際にも利用できると考える.
著者
松崎 秀隆 吉村 美香 原口 健三 満留 昭久
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2013, 2014

【はじめに,目的】臨床実習において,臨床実習指導者(以下,SV)が指摘する問題点の多くは,基本的態度など情意領域に関連している。しかし,指導方法や注意の仕方は様々であり,SVの殆どは臨床に従事し,「教育」に関する指導方法が十分でない場合も多い。つまり,社会性や実習態度が未熟な学生に対する,教育的知識が不十分なSVとの間で,実習指導を介したハラスメントが生じる可能性が高くなっている。また,これらのハラスメントは,理学療法学科(以下,PT)の実習形態や作業療法学科(以下,OT)の実習形態の特徴にも関係していると思われる。そこで今回,学科間での違いを把握するとともに,実習でのハラスメントの防止を目的に,臨床実習中に学生が感じたハラスメントに関する調査を行い検討した。【対象および方法】対象は平成25年度,当学院理学療法学科および作業療法学科に在籍し臨床実習を経験した学生64名(男性31名,女性33名)で,平均年齢は23.2±1.4歳(年齢範囲20~44歳)であった。臨床実習終了直後に,自記式の質問用紙を用いて調査を行った。質問内容は,①「ハラスメントを経験した」あるいは「ハラスメントと感じた」かの経験の有無,②経験が有る場合の「ハラスメント内容」である。内容項目は,「言葉による不当な待遇」,「身体へおよぶ不当な待遇」,「学業に関する不当な待遇」,「セクシャルハラスメント」,「性差別の経験」および「他科または他職種との関係」の6つの領域(33項目)である。これらの質問項目は,過去の調査および先行研究の内容を検討して作成した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は当法人倫理審査委員会の承認(FS-46)を受けるとともに,対象者への研究説明と同意を得て実施した。【結果】各学科の属性比較,男女比較において有意差は認めなかった。ハラスメントを感じたという学生の割合は,PTで59.1%,OTで53.3%であった。割合および項目別の内容に学科間の差は認められなかった。領域については,「学業に対する不当な待遇」でハラスメントを感じたとする回答が多かった(PT53.8%,OT47.2%)。内訳は,「忙しいからとあまり指導されない」(PT26.5%,OT20.0%),「将来について否定的な批評をされた」(PT20.4%,OT26.7%),「教える際に不快な態度で接せられる」(PT16.3%,OT13.3%)。一方,セクシャルハラスメント」の領域においては,「言い寄られる,口説かれる」(PT2.0%,OT6.7%)のみであった。ハラスメントを感じた学生のPT82.8%,OT87.5%が抗議していないことも分かった。【考察】昨今の学生教育および指導方法において,体罰をはじめハラスメントに関する報道が多く見られる。今回の調査でも,両学科の臨床実習におけるハラスメントの存在を確認した。PT・OTの臨床実習では伝統的にマンツーマンの指導体制が取られ,徒弟的になる可能性などデメリットも指摘されていた。その対策として症例ごとの指導者と,その指導者を統括する指導者というように複数指導者制が試みられるようになり,それぞれの指導者から多角的な視点で指導を受けることで,学習意欲向上に繋がるなどの有効性も報告されている。しかし,それぞれの指導者の指導方法や実習の到達目標が異なるなど,学生は戸惑い,指導者が2人になったと感じる場面もあった。そこで近年では,クリニカルクラークシップの形態での臨床実習の導入が注目されている。本調査の課題として,学生からの一方的な見解であることを考慮しなければならない。臨床実習中にSVに影響される学生は少なくない。多くの学生が卒業時に臨床実習の思い出を報告することからも,その役割は大きいと考える。今後は,指導者からの意見も取り入れ学生の夢や希望を断つことのない,臨床実習教育方法の構築に向けて努力していきたいと考える。【理学療法学研究としての意義】欧米諸国では指導者に対する批判的評価報告が散見される。一方で,本邦ではPT・OTの実習中のハラスメントに関する調査報告は極めて少なく,実態調査としての意義は大きい。臨床実習教育の手引きで,「良好なコミュニケーションのための鍵は指導者側に委ねられている」との指摘もあり,より良い臨床実習教育方法の構築に向けた調査報告,研究を継続していきたいと考える。
著者
岩田 晃 中尾 栄治
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2004, pp.C0324, 2005

【はじめに】<BR> 高校野球選手にとって大会出場登録(いわゆるベンチ入り)できるか否かは非常に大きな関心事であるが、それらを分ける要因について基礎体力の側面からの検討はあまり行われていない。そこで、本研究では大会出場登録選手とそうでない選手の基礎体力を比較した。<BR>【対象】<BR> 大阪府下の私立高校の硬式野球部に所属する健常男子35名、身長171.2±5.2cm、体重64.6±9.9kgを対象とした。<BR>【方法】<BR> 基礎体力は、筋力、パワー、スピード、柔軟性の4つに分類し測定を行った。筋力は両側の握力、ベンチプレス、背筋力の3項目、パワーは立ち幅跳び、メディスンボール投げの2項目、スピードは30 m走、Tテストの2項目、柔軟性は投球側の肩外旋、両側の肩内旋、立位体前屈、上体反らし、両方向への体幹の回旋の5項目の合計12項目の計測を行った。<BR> 統計処理は、それぞれの項目について選手権地方大会出場登録選手17名とそれ以外の選手18名の2群に分け、対応のないt検定により2群間の平均値の差を検定した。また、有意差の認められた項目間で相互に相関の高い項目を除外し、学年の項目を加え説明変数とし、出場登録選手か否かを目的変数として判別分析を行った。<BR>【結果】<BR> 2群間における平均値の比較では、筋力、パワー、スピードの全項目おいて大会出場登録選手が有意に上回っていた。一方で、柔軟性に関しては立位体前屈のみ上回ったが、他の項目については有意差が認められなかった。また、2群間の判別に際し寄与の大きい項目は、30 m走、ベンチプレス、投球側の握力、立ち幅跳び、メディスンボール投げ、Tテスト、立位体前屈、学年の順であった。<BR>【考察】<BR> 柔軟性については立位体前屈の項目を除き大会出場登録選手とそれ以外の選手の2群間に有意差が認められなかった。また、立位体前屈についても判別関数係数が低値で2群間を分ける大きな要因とは言い難い。これらの結果から柔軟性が大会出場登録の可否を決定する重要な要因ではないことが明らかとなった。これは、野球という競技が、個々の動作を素早く行う必要があること、大きな可動域を用いて動作を行うことが少ないこと、筋には予備的負荷、予備的伸張を用いる際や、大きな力を発揮する際に最適な長さがあること、などから大きな可動域が必ずしも必要でないことが原因だと考えられる。<BR> 一方、筋力、パワー、スピードについては2群間の平均値に有意差が認められた。この結果から競技能力を上げるためには、積極的な筋力、パワー、スピードトレーニングが必要ということが明らかになった。
著者
庭野 ますみ 渡辺 はる香 古山 明子 板垣 史則 中村 純人 佐島 毅
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2015, 2016

【はじめに,目的】障がいのある子どもをもつ親の研究はこれまで母親のショック反応,母親のもつ現実のストレスなどネガティブな側面に焦点をあてたものが多い。しかし日々の臨床現場で接する母親の中には家族や周囲からの理解と支援を得ながら子どもをたくましく育てている母親も存在する。ストレスフルな状況を体験してもそこから立ち直りを導く心理的特性をレジリエンスというが,本邦ではダウン症,発達障害の子どもをもつ母親の報告が存在するのみで,我が国の肢体不自由児の約半数を占める脳性麻痺の子どもをもつ母親のレジリエンスの報告はほとんどない。そこで,脳性麻痺の子どもをもつ母親のレジリエンスの実態を調査することを目的とした。【方法】対象は当院で理学療法を施行している脳性麻痺の子どもをもつ母親61名で,方法は無記名自記式質問紙法を施行した。調査項目は1.子どもの属性:年齢,性別,出生順位,粗大運動機能分類システム:Gross Motor Function Classification System(以下GMFCS),コミュニケーション能力,Barthel Index(以下BI),障害者手帳の等級 2.母親の属性:年齢,世帯構成,世帯収入,就労状況,告知のこと,育児中「力」になった・あるいは心の支えと感じた出会いやサポートの存在,家族のサポートに対する満足感 3:子育てレジリエンス尺度 4:育児負担感指標 5:精神的健康度日本版GHQ-12項目短縮版とした。レジリエンスに関連する要因を明らかにするために,統計解析として,記述統計の他,従属変数を子育レジリエンス尺度,説明変数を単変量解析にて関連性の見られた変数とした重回帰分析(強制投入法)を行った。有意水準は5%未満とした。【結果】子どもは3歳から46歳までの男性35名,女性24名でGMFCSがIVとVレベルの子どもが72%,BIが0点であるものが40%,身体障害者手帳1級を所持しているものが68%と重症の子どもが多い実態が明らかになった。母親の平均年齢は48.3±10.7歳(26~75歳)であった。母親の85%が夫婦と子どもの世帯であるが,そのほとんどが育児中に「力」になった出会いやサポートがあったと答えた。レジリエンスは母親の年齢,世帯収入,子どもの年齢,GMFCSとは関連がなかったが,重回帰分析の結果,家族のサポートに対する満足感(β値0.435)育児負担感指標(β値-0.507)精神的健康度日本版GHQ-12項目短縮版(β値0.627)が抽出された(調整済R二乗0.660)。【結論】脳性麻痺の子どもをもつ母親のレジリエンスは,家族のサポートに満足か否かという事と,育児負担感,精神的健康度と関連があった。レジリエンスは育児負担感の低減と精神的健康度の増進を促すことで高められる(尾野,2011)と示唆した先行研究と同様な結果が脳性麻痺の子どもをもつ母親においても認められた。
著者
渡辺 篤 尾関 謙 齊藤 仁十 村上 雅紀 大澤 朋史 泉 直人
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2016, 2017

<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>近年はMRI拡散テンソル画像(DTI)を用いて,神経線維を可視化したTractgraphyや拡散異方性を定量化したFractional anisotrophy(FA)が予後予測に用いられている。脳梗塞後の急性期理学療法において運動麻痺の予後予測は重要ではあるものの,理学療法士が行う運動麻痺の評価のみで予後予測を行う事は難しいのが現状である。本研究ではFA値とFugl-Meyer Assessmentの運動項目(FM-motor)を比較し,FA値を用いた早期における運動麻痺の予後予測の可能性について検討した。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>対象は平成27年4月~平成28年6月に入院した脳梗塞患者であった。取り込み基準はテント上脳卒中であり,年齢が80歳未満,MRI画像上で梗塞巣の著明な増大を認めなかったものとした。退院時FM-motorスコアから重症度別に分類した後,対応のないt検定を実施した。なお,有意水準は5%未満とした。</p><p></p><p>DTI撮像にはPhilips社製Achieva 3.0T R2.6のMRI装置を用いて,Extended MR WorkSpace 2.6.3.5にて解析処理した。また,FA値の定量的評価は放射線技師1名で行った。関心領域(ROI)は,起点を橋レベルの中脳大脳脚とし,終点を頭頂部皮質レベルの中心前回から中心後回にかけて設定した。損傷側と非損傷側にROIを設定し錐体路線維のトラッキング解析した。その後,作成した左右のTractgraphyからFAを自動算出した。</p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>1.対象者について</p><p></p><p>14名の対象者のうち,発症から1週目以内と4週目にDTIの解析とFM-motorの測定が可能であった9名が対象となった。4週目FM-motorスコアから軽症群5名,重症群4名に分類した。年齢67.8±9.2歳,性別 男性4名/女性5名,麻痺側 右片麻痺4名/左片麻痺4名/麻痺なし1名であった。</p><p></p><p>2.FA値について</p><p></p><p>解析までの日数 初回2.3±1.2日/4週目21.5±9.0日,初回FA値は軽症群1.01±0.03/重症群 0.95±0.01(p<0.05)となり,軽症群の初回FA値が有意に高かった。4週目FA値は軽症群0.97±0.01/重症群0.84±0.02(p<0.01)となり重症群のFA値は低値だった。</p><p></p><p>3.運動麻痺について</p><p></p><p>初回FM-motorスコア 軽症群96.2±3.5/重症群13.6±2.8(p<0.01),4週目FM-motorスコア 軽症群99.5±1.0/重症群19.3±7.0(p<0.01)となり,評価期間中に両群間の移行はみられなかった。また,軽症群の運動麻痺はほぼ完全に回復した。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>DTI撮像の課題としてはROI設定で終点を中心前回にする必要があった。FA値の定値を求めるには症例数を増やしカットオフ値を算出する必要があると考えられる。今回の結果から発症から1週間以内のFA値が運動麻痺の重症群を予測できる可能性が示唆された。DTIによる情報は脳梗塞急性期に関わる理学療法士にとって積極的に活用すべきツールであり,今後は理学療法の有効性を検証するために有用になると考える。</p>
著者
近藤 慶承
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2016, 2017

<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>徳島県では全国に先駆けて,超高齢化が進んでいる。特に徳島県西部地域のみよし広域(三好市,三好郡2町)では,生産人口の減少と合わさり,深刻な社会問題となっている。本地域では各地区にて文化の違いや生活環境の違いがあるため,それぞれの地区に合う支援を考える必要性が高い。今回,運動に関するアンケートを実施することで,各地区の地域特性を調査検討し,より効果的な介護予防事業を構築する。</p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>みよし広域在住の60歳以上の住民約13,000名を対象に運動に関するアンケートを実施した。方法は,郵送による書面でのアンケート(チェック式,生年月日のみ記述式)とし,郵送にて返信いただいた。アンケート内容は,基本情報として性別,生年月日,また住まいについて旧市町村の地域に合せて8つの地域を選んでいただいた。運動に関する項目は,自覚的健康感,睡眠感,食欲感について5段階評価とした。運動習慣については,運動習慣の有無,運動頻度,運動時間,運動内容を調査した。身体状態の指標として,指輪っかテストを使用した。転倒経験については,過去1年間の転倒状況を調査した。また介護予防事業についての意識調査3項目を実施した。統計処理については,R2.1.8を使用し,シャピロ・ウィルクの正規性検定の後,8地区に区分してクラスカルワリス検定を行い,post hoc testとしてSteel-Dwass検定を実施した。有意水準は0.05とした。</p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>返送があったのは13,000件中7,268件で,有効回答数は5,080件(男性2,236名,女性2,844名)であった。全体では,運動習慣があると答えた者は64.9%であった。運動頻度では,毎日群26.5%,週4-6回群14.8%,週2-3回群17.3%,週1回群4.5%,月2-3回群1.8%であった。1回の運動時間では,2時間以上群8.6%,1-2時間群17.3%,30-60分群18.4%,20-30分群10.2%,10-20分群6.6%10分未満群3.8%であった。統計の結果,運動習慣については,池田町は旧三好町,旧三加茂町,山城町と比較し有意に運動習慣がない方が多く,また三野町は旧三好町,旧三加茂町,山城町,東祖谷山村,西祖谷山村と比較し有意に運動習慣のない方が多かった。運動頻度では,池田町は旧三好町,山城町,東祖谷山村と比較し,三野町は,井川町,旧三好町,旧三加茂町,山城町,東祖谷山村と比較し有意に運動頻度が多かった。運動時間では,池田町は旧三好町,旧三加茂町,山城町,東祖谷山村と比較し,三野町は旧三好町,東祖谷山村と比較し有意に運動時間が長かった。</p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>本研究の結果,運動習慣のあるなしでは山間部地域の方が,市街地域と比較し運動習慣のある方が多いことが明らかとなった。しかし,運動頻度と運動時間の項目では,市街地域の方が,山間部地域と比較し運動頻度も多く,1回の運動時間も長いことが明らかとなった。これは,生活環境が運動習慣に与える影響を考察する一助となる結果である。</p>
著者
石川 真暉 新家 隆佑 鈴木 学
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2016, 2017

<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>理学療法士養成校には,教育課程の中に臨床実習(以下実習)が設定されている。これは学生が理学療法士になるためには重要な科目であるが,学生は実習に対して多かれ少なかれ不安を持っていて,それには学生の知識や技術レベル,性格など様々な要因が関係していることが考えられる。実習に対する学生の不安に関する先行研究で,杉戸らは,実習中では,自由な子の方が睡眠時間が長く,ストレスが低い,と報告しているが,個人の性格が実習に対して実習前の不安及び実習中のストレスとの関連しているという報告は極めて少ない。本研究では,個人の性格による実習への不安および実習中のストレスとの関連を明確にし,円滑な臨床実習の一助にすることを目的とした。</p><p></p><p>【方法】対象はA大学の理学療法学科3年の学生69名とした。方法は実習前に性格診断と実習不安に関するアンケート,実習後に実習中のストレス検査を実施した。性格診断の調査は淡路・岡部式向性検査表を用いて,50項目の二者択一で性格を外向性,内向性に分類した。また実習への不安調査は,21項目からなる5段階評価(1=不安~5=安心)で,ストレス検査は,SRS-18(Stress Response Scale=心理的ストレス反応尺度)を用いた。これは18項目の質問からなり,実習中の心理状態を想起し,4段階評価(0=全く違う~3=その通りだ)とし,3タイプのストレス(抑うつ・不安,不機嫌・怒り,無気力)を算出し合計得点を総合的ストレス得点とした。統計処理は性格による不安およびストレスとの差異をマンホイットニーのU検定で検討した。また性格毎に不安とストレスとの関係をスピアマンの順位相関分析にて検討した。統計ソフトはSPSSstatistics23を使用し,有意確率は5%未満とした。</p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>アンケート回答者は69名(男性37名,女性32名)であった。内向性と外向性による不安に関しては,有意差はないが,ストレスでは外向性の方が有意に高かった(p<0.05)。外向性の性格では不安はストレスとの間には「総合的ストレス」(ρ=0.995)であった。内向性の性格でも不安とストレスとの間には「総合的ストレス」(ρ=0.979)であった。不安は3タイプのストレス反応および総合的ストレスとの間には有意な強い正の相関が見られた。</p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>性格による不安の程度に差はないが,ストレスは外向性の性格の方が高かった。不安とストレスの関連では,不安の程度とストレスの程度は反比例することが示唆された。不安が強いことで,実習に対する学習意識が強くなり,実習中のストレスが低くなると考える。また,不安が低いことで実習に対する準備不足になる可能性があり,実習の遂行に支障をきたしストレスの増強に繋がると考えられる。今後不安が少ない学生に対しても,適度な緊張感を与えることが必要であると考える。</p>
著者
比屋根 友恵 仲西 孝之 比嘉 淳
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2016, 2017

<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>女性療法士の増加に伴い,就労環境やワークライフバランスに関する研究が報告されている。我々は回復期リハビリテーション病棟協会第21回研究大会in金沢において,当院で勤務するママ療法士を対象に働きやすさの調査を行った際,当院は働きやすいという調査結果を報告した。今回我々は,当院で勤務する産前産後休暇・育児休暇(以下:育休)から復職した女性療法士に対して,復職する際の不安や復職後の課題や要望などについて把握し,必要な復職支援を行うため,育休時,復職時,復職後の状況調査を行ったので,考察を加えて報告する。</p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>対象は平成25年4月~平成28年6月の期間,育休から復帰した当院で勤務する女性療法士20名(PT8名OT9名ST2名。平均年齢33.1歳,お子さんの人数1.9人)とした。方法は質問紙法(無記名)とし,調査内容の大項目は1)育休中の状況,2)復職する際の不安内容(複数回答),3)必要と感じたサポート,4)復職後の状況や課題,5)子育てをしながら仕事をするために必要な設備や制度などとした。</p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>調査票の回収率は95%(19通)であった。育休中は上司や同僚など相談できる人がおり,サポートは必要ないと答えた者は74%であったが,必要・欲しい情報として,手続きなどに関する情報,復帰先や職種の状況,勉強会などの情報が欲しい答えた者は53%(10名)あった。復職時の不安として最も多かったのは,仕事と子育ての両立であり,89%が上位(1~3位)の回答であった。続いて体力・知識・残業の順であった。復職直後は,勤務時間の考慮や人数などの体制についてサポートを望む者が63%(12名)であった。また復職時の手続きは63%(12名)がわかりやすいとの回答であったが,いつ,どう動いていいかわからず困った者や面談をしたいという声もあった。復職後は,95%(18名)が子供の体調不良による年休消化,仕事と子育ての両立,保育園の送迎,勤務時間外の勉強会への参加困難など,何らかの不安や課題を抱えながら仕事をしていた。子育てをしながら仕事を継続できそうかという質問に対しては,できそうが37%,どちらともいえないという回答が53%(10名)であった。今後,当院に取り入れてほしい制度やサポートについては,年休制度の変更や看護休暇や時短正社員制度,保育施設の導入,勤務時間内の勉強会開催などであった。</p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>本調査から当院における女性療法士の復職時は,適宜状況や意思の確認をするとともに,復職マニュアルを作成することでスムーズな復職につながると考えられた。復職後は"仕事と子育ての両立"に不安や課題を抱えながらも,専門職として働く意義を感じている状況のため,個々の状況を考慮しながら,サポートする必要性を感じた。</p>
著者
小原 智永 山﨑 一史 鈴木 啓介 廣野 文隆 小林 敦郎 甲賀 英敏 岡部 敏幸
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2013, 2014

【はじめに,目的】静岡県高校野球メディカルサポート(以下:MS)は,静岡県高校野球連盟の要請を受け昨年の第95回全国高等学校野球選手権静岡大会(以下:夏季大会)にて11年が経過した。静岡県のMSは,県士会の公益事業として組織的に活動が可能となっているため,1回戦から決勝までの県内全10球場にて試合前・中に関わる処置や試合後のcooling downを行っている。近年では,熱中症に対する処置(観客も含む)や啓蒙活動において力を入れており,その一つに球場内で暑熱環境の指標として運動時の熱中症の予防措置に用いられるWet-bulb Globe Temperature湿球黒球温度(以下:WBGT)を測定し,場内の注意喚起を促している。夏季大会のWBGTと熱中症罹患との危険性の関連を明らかにすることは,大会での熱中症予防・パフォーマンス低下回避の一助となると考えられる。そこで,本研究の目的は球場内のWBGTなどの暑熱環境と熱中症罹患の特徴を明らかにすることとし,分析・検討を行った。【方法】平成25年7月13日から同年7月29日の暑熱環境を計測するために乾球温・湿球温・黒球温・WBGTを熱中症指標計(京都電子工業製WBGT-203A)を用いて測定した。県内全10球場のうち4球場(西部・東部地区の各1球場と中部地区2球場)にて,各試合前・試合中(5回終了時)と全ての試合終了後にグランド中央で計測を行った。分析は,観客を含めた熱中症有りの計測群(以下:有群)と熱中症無しの計測群(以下:無群)に分け乾球温・湿球温・黒球温・WBGTの差を独立したt検定を用いて求めた。また,熱中症罹患についてはROC曲線を用いWBGTのカットオフ値を算出した。有意水準は危険率5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】大会役員,責任教師,審判,選手に対してWBGTの測定について説明し,同意を得た。今回の報告にあたっては,個人情報の保護,倫理的配慮に十分注意し集計を行った。【結果】全計測回数は150回であり,その内有群は24回(観客を含む)であった。1回戦で17回,2回戦で1回,3回戦で2回,4回戦で1回,準々決勝で2回,準決勝で1回であった。選手の罹患件数は,1回戦で9人,2回戦で0人,3回戦で2人,4回戦で1人の計12人であった。また,ポジション別では投手3人,捕手1人,1塁手2人,3塁手1人,遊撃手3人,中堅手1人,補欠1人であった。重症度別では,筋痙攣などのI度が8人,頭痛や倦怠感などのII度が4人,意識消失などのIII度が0人であった。各測定項目の平均値は,乾球温30.9±2.0℃,湿球温62.9±8.5℃,黒球温35.8±3.9℃,WBGT28.3±1.4℃であった。無群の平均値は,乾球温27.9±2.75℃,湿球温70.4±10.4℃,黒球温32.9±4.2℃,WBGT26.4±2.0℃であり,有群と無群との比較では乾球温,黒球温,WBGTが有意に高く,湿度は有意に低かった(p<0.05)。またWBGTは,曲線下面積0.77(漸次有意確率p<0.05),カットオフ値27.35℃であった(感度83.6%,1-特異度39.7%)。【考察】日本体育協会運動指針(以下:運動指針)では,WBGTの27.35℃は「警戒レベル」である。中井らによるとWBGT28℃以上になると熱中症罹患が増加するとしている。今回の静岡県の夏季大会におけるWBGTのカットオフ値が指針や先行研究よりも低値であったことは,野球が全身を覆う着衣での競技であり熱放散しにくい着衣環境であるため,通常より熱中症罹患率が高いと考えられる。そのため,野球では運動指針を一段階下げて注意喚起を促す必要があると考えられる。一方で,夏季大会においてWBGTが31℃の「運動は原則中止」の段階に至ったとしても,中止になることはない。熱中症罹患時は,1回戦に最も多く認めておりMSによる1回戦からの介入や熱中症予防の啓蒙活動は,有意義な活動と考えられる。重症度別では,III度の救急搬送を必要とする重度の選手を出さなかったことも,MSによる活動が浸透し予防または早急に対応が出来たこともうかがえる。選手の熱中症罹患の傾向を見ると,最も運動頻度が高い投手だけでなく,様々なポジションで熱中症罹患が生じることが考えられる。今回の結果は,観客を含めた球場全体の熱中症罹患件数での検討であったため,この結果を,来年度から球場全体への注意喚起を具体的な数値とリスクや対応を示し,観客を含めた熱中症予防に活かしていく必要がある。さらに今後,一昨年から開始した高校へMSが指導に出向くMS訪問事業においても,統一した適切な熱中症予防の指導を行い,熱中症予防における啓蒙活動の実施が重要な課題である。今回選手のみのデーター数が少なかったため,今後もデーターを蓄積し,選手のみのWBGTカットオフ値を求めて熱中症予防に活かしていきたいと考える。【理学療法学研究としての意義】熱中症予防における啓蒙活動の発信により,障害予防・パフォーマンス低下を未然に防ぐことが期待される。
著者
吉田 有輝 三岡 相至 松本 直人 大野 英樹 吉田 生馬
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2013, 2014

【はじめに,目的】1998年の厚生労働省の調査によると,ギラン・バレー症候群(Guillain-Barré syndrome:以下,GBS)は人口10万人あたりに対し1.15人の年間発生率であり,平均発症年齢は39歳で男女比は3:2である。また,GBSは一般的に予後良好であるとされており,1998年の英国の調査において,走行可能な状態まで回復した症例は約62%と報告されている。このように,GBSは若年性の神経難病であり,やや男性に多いことから,働き盛りの労働者に発生しやすいという特徴を持っている。それにも関わらず,GBSを発症した症例がその後どのような過程を経て社会復帰を実現したのかを示す報告は少ない。そこで,今回,当院において急性発症から自宅退院,その後の訪問リハビリテーション(以下,訪問リハ)により社会復帰を達成した症例を経験したので報告する。【方法】平成25年3月5日~4月16日までに神経内科に入院したGBSの1例を対象とした。年齢は40代後半,性別は男性,職業は建設施工会社の現場監督であり,妻と3人の息子と同居していた。退院時のBarthel Indexは85点,100mの連続歩行や1時間の座位保持は疲労感が強く継続は困難な状況で,外出には車椅子が必要であった。筋力は,徒手筋力検査にて,上肢では前腕筋が概ね3+,股関節伸展筋および外転筋が3+,足関節底屈筋が2+,握力は右14.5kg,左14.0kgであった。退院時の主訴は「新たな身体を作りたい」であり,HOPEは「最終的に復職したい」であった。入院中は1日3回のリハビリテーションを毎日実施し,自宅復帰後は週に3日,1回40分の訪問リハを医療保険下で平成25年4月18日~9月27日まで実施した。訪問リハでは,屋内生活の安定を目標とするとともに,過用性筋力低下(overwork weakness)のリスクを考慮したADL指導や自主練習の提示を行っていった。その後,徐々に活動範囲を拡大させながら,日常的な活動性とADLおよびIADLの状況を毎回確認し,最終的には,復職した際の具体的な通勤方法や仕事内容を評価し,指導を行った。【倫理的配慮,説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に則り,利用者に十分な説明と同意を得た後に実施した。【結果】自宅復帰後,社会参加に対するHOPEに早期復職や完全復帰と変化が認められるようになった。しかし,介入時の主訴からも推測される通り,疾患や身体機能,それに伴うADLへの理解が不十分であり,復職に関して焦燥感があることが考えられた。本人が同年6月末を復職時期として希望していたため,まず,通勤手段である自転車走行や電車移動を家族とともに行ってもらったが,電車移動中や外出先では疲労が強く頻回な休息が必要という結果であった。そこで,本人と相談しながら復職時の課題を明確化し,問題解決方法をその都度確認していった。その結果,8月初旬には1日の外出を実施することが可能となった。その際,移動時の疲労やそれらの翌日への持ち越しが確認されたが,デスクワークは可能であることも確認できた。そして,9月には訪問リハを週2回に変更し,復職後の業務内容は会社と相談した結果,内勤へと変更することが決まり9月27日に訪問リハは終了,10月初旬に復職を達成した。【考察】若年の男性にとって,労働者や夫,父親としての社会的地位や尊厳,名誉が失われることは大きな問題である。また,あらゆる神経難病の中で,GBSが予後良好と言われていても,罹患した方々は常に不安と隣り合わせの状態で自宅退院を迎えていることが容易に予測できる。今回の症例では,入院中から復職という社会復帰の目標が明確に設定されていた。しかしながら,退院直後は自宅内生活を送ることが精一杯であり,外出時には車椅子を使用しなければならない状況であった。そのため,まずは居宅生活の安定を目標としリハビリテーションを実施していった。その中で,徐々に生活が安定すると,可及的早期に復職をしたいというHOPEの変化が認められた。本人は復帰時には仕事への完全参加を希望していたが,病態やより具体的な復職のプロセスを考慮すると,本人との間で課題の明確化と問題解決方法をその都度確認していく必要があった。そのような介入をした結果,利用者の焦燥感は徐々に緩和していったと考えられる。そして,社会的側面や経済的側面も考慮し,可能な限り利用者の地位や名誉,尊厳に配慮した形で目標を共有していけたため,安全な方法や形式での社会復帰が可能であったと考えられる。【理学療法学研究としての意義】理学療法の目的および理学療法士の役割が,身体の機能回復ではなく,個々人の権利・名誉・尊厳の回復であるならば,本症例のような神経難病を有する患者に対し,退院後も居宅サービスとしての支援を行い,社会復帰を実現していくことは大変重要なことであると考えられた。
著者
海部 忍 北中 雄二 横野 志帆 土橋 孝之 椛 秀人
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2013, 2014

【目的】発達障害とは「学習障害(LD)」,「注意欠陥多動性障害(ADHD)」,「広汎性発達障害(PDD)」「軽度の知的障害」,「発達性協調運動障害」を称したものである。近年,発達障害はまれな障害ではなく,我々理学療法分野においても発達性協調運動障害に対する介入が求められている。そこで今回は,発達障害児の描写する自画像と運動発達の関係性を検討したので報告する。【方法】対象は当院小児外来リハビリテーションに通院している発達障害児11名(平均月齢66±17.5ヶ月)である。対象児にはA4用紙に鉛筆を用い,自己の全身像を描写するよう教示した。描写された自画像はグットイナフ描写テスト(以下DAM)を用いて採点し,精神年齢を算出した。また,児の運動機能評価には乳幼児発達スケールを使用し運動領域における発達年齢を算出した。統計学的解析には児の生活年齢,DAMから算出される精神年齢,乳幼児発達スケールから算出される運動発達年齢を対応のある一元配置分散分析にて分析した。また,児の生活年齢および精神年齢,運動発達年齢の関係性を検討するためPearsonの相関係数にて分析した。有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に準拠し,対象児の保護者には口頭および紙面にて同意を得た上で実施した。【結果】描写された自画像の一例として頭部は描写されているが頸部や体幹が描写されず,頭部から直接四肢が描写されているものや,頭部・頸部・体幹は描写されているが四肢の描写が曖昧なものなど,生活年齢に対して描写内容が不十分なものが多かった。統計学的分析結果としては対象児の生活年齢に対して精神年齢および運動発達年齢に有意な低下が認められた(p<0.05)が,精神年齢と運動発達年齢との間に有意差は認められなかった。また,生活年齢と精神年齢の間(p<0.01 r=0.73),精神年齢と運動発達年齢の間(p<0.01 r=0.89)には有意な相関関係が認められた。【考察】今回,発達障害を有する児は自己身体に対する認識の低下が自画像に現れており,生活年齢に対し精神年齢および運動発達年齢の低下が認められた。行為および運動を学習する上で自己身体の認識は大切であり,発達障害児において自画像を描写する事は自己身体をどの程度認識できているのか評価するのに有用であると考えられる。【理学療法学研究としての意義】本研究は発達障害児に対する理学療法が運動機能面の評価と運動課題の提示だけではなく,児が自己身体を認知できているのかを知る必要性が確認できたと共に,リハビリテーションアプローチ立案の一助となると思われる。
著者
大川 卓也 小堀 岳史 赤澤 昭一
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.D1255, 2008

【はじめに】糖尿病治療において運動療法は、食事療法、薬物療法とともに糖尿病治療において最も根本的なものであり、中でも有酸素運動が効果的であるといわれている。当医療法人は、近接するクリニック内にメディカルフィットネスを開設、糖尿病教育入院患者に対し、フィットネスフロアにて運動療法を開始している。その中で、若干の知見を得たので報告する。<BR><BR>【方法および対象】平成19年2月から同年10月までに当院にて糖尿病教育入院となった患者のうち、主治医が積極的運動療法可能と判断し、自転車エルゴメーター(コンビ社製、AEROBIKE 75XIIME)を用いた心肺運動負荷試験(ミナト医科学社製、AE300S)を実施し、AT値を基にメディカルフィットネスにて運動療法を行った者45名(男性23名、女性22名)を対象とした。全員、重篤な認知症、整形疾患や片麻痺などを有しておらず、ADLは自立。平均年齢59.0±12.1歳、入院期間17.4±8.9日、入院前HbA1c値9.6±1.8%、入院直後における食前食後の6ポイントの平均血糖値は239±95mg/dl。心肺運動負荷試験の結果、AT値9.1±2.1ml/min/kg、AT-HR98.6±13.1bpmであった。フィットネスでは理学療法士監視下にてストレッチ、マシンを使用した筋力トレーニングと10~30分自転車エルゴメーターを行った、利用回数7.3±5.0回、1回の利用時間は53±15分であった。<BR><BR>【結果】入院直後と退院直前の血糖値ならびに入院前HbA1c値と退院後HbA1c値の比較では、それぞれ後者が有意に低い結果を示した。AT値は日本循環器学会が発表した60歳台の標準値16.5ml/min/kgの約55%であり、有意に低い結果を示した。AT-HRと予測最大心拍数の50%での心拍数(119±8bpm)を比較すると後者が有意に高い結果を示した。また、AT-HRは予測最大心拍数の約29%という結果であり、なかでも40%以下の者が全体の86%を占めた。フィットネスでの運動中や運動後も重篤な低血糖発作は出現していなかった。<BR><BR>【考察】心肺運動負荷試験の結果から糖尿病患者は健常人に比べ運動耐容能が有意に低いとの結果がでた。そのため、特に運動導入時は、安易に計算のみで設定した目標心拍数では過負荷になる可能性があり、ATレベルでの運動開始が安全であると考える。今後は、退院後の経過観察を行いながら、より良い運動指導が行えるようにしたい。<BR><BR>
著者
岩佐 厚志 裏 直樹 山中 武彦 川村 康博
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.46, pp.E-145_2-E-145_2, 2019

<p>【はじめに・目的】</p><p>延髄外側梗塞において特徴的な所見のひとつにlateropulsion(以下:LP)がある.LPは,病巣側に体が不随意に倒れる症候である.これまで,急性期におけるLPに対する病巣を考慮した治療や客観的指標を用いた効果に関する報告は少ない.そこで本研究では,脳画像所見よりLP出現の責任病巣を同定し,損傷神経路を考慮した治療の選択と,体圧分布測定システムで測定した立位足圧分布を用いて治療効果を検証した.</p><p>【方法】</p><p>症例は,50歳代男性.左延髄外側に梗塞巣を認め,立位・歩行時wide baseでありLPのため左への傾きを認めた.第1病日から理学療法(以下,PT)を開始.第4病日より本研究を開始した.LPに対する治療効果は,シングルケースデザイン(ABA法)を用いて検証した.A1期,A2期は一般的なPTを実施.B期は一般的なPTを行う際に,左膝関節に対して弾性包帯(Osaki製ウエルタイ)を,足底には表面に凹凸のあるインソール(キャンドゥ製オウトツタイプインソール)を装着し,触圧覚入力を増強した状態で実施した.各期は各々1日とした.足圧分布は体圧分布測定システム(NITTA製BPMS)を用いて開眼閉脚立位にて20秒間測定し,左右比率,左右差の平均値を算出した.臨床的指標としてPostural Assessment Scale for Stroke Patients(以下,PASS),Scale for the assessment and rating ataxia(以下,SARA)を用い,その他立位時の傾きに対する内省を聴取し,転倒に対する恐怖感をvisual analogue scale(以下,VAS)で評価した.評価時期は足圧分布,VASを各期の前後に,PASS・SARAはA1前,B前,B後,A2後に行った.</p><p>【結果】</p><p>A1前,A1後,B前では足圧左右比率,左右差,PASS,SARA,VASに明らかな変化を認めなかった.B前とB後では,足圧左右比率が右64%から51%,左36%から49%,足圧左右差は5591mmHgから369mmHg,SARA 5点から3点,PASS30点から33点,VAS4/10から1/10と改善を認めた.傾きに対する内省はA1前とB前で「自分ではよくわからないけど倒れそう」であったが,B後では左足に「違和感を感じ右へ重心が行くようになった」「左足に意識が行くようになった」と左下肢に対する認識に変化を認めた.また,A2前後では各評価項目ともに明らかな変化を認めなかった.</p><p>【考察】</p><p>今回,延髄外側梗塞によりLPを呈した症例に対し,下肢への触圧覚入力により即時的な効果を認めた.LPの責任病巣として前脊髄小脳路,後脊髄小脳路,前庭脊髄路などの報告がある.本症例は拡散強調画像より,前脊髄小脳路の損傷が疑われた.前脊髄小脳路はL2以下の意識にのぼらない深部感覚を伝える上行性伝導路であることから,膝、足底への触圧覚刺激の増強により,LPが改善したと考える.このようにLPの原因となる損傷神経路を脳画像により同定し,治療方法を決定していくことは重要であり,前脊髄小脳路損傷によるLP例に対しては膝,足底への触圧覚入力が効果的であることが示唆された.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究はヘルシンキ宣言に基づき,対象者に研究内容の説明と書面による同意を得た.</p>
著者
前田 将吾 髙畑 晴行 原田 麻未 中川 佑美 森 公彦 金 光浩 長谷 公隆
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.46, pp.J-52_1-J-52_1, 2019

<p>【はじめに】</p><p> 近年,脳性麻痺症例の運動機能と筋力の関連性を示した報告が散見され,運動による筋力維持・向上の重要性が示唆されている.一方で,歩行や移動に制限がある粗大運動能力分類システム(Gross Motor Function Classification System:GMFCS)Ⅳ~Ⅴレベルの症例では,随意的な運動による筋力維持・向上が困難である.今回,低運動機能に分類される脳性麻痺児に対する他動的歩行練習が下肢筋活動に及ぼす影響を評価し,運動量を増加させる方法を検討したため,運動学的考察を加えて報告する.</p><p>【症例紹介】</p><p> 症例は9歳男児,身長124.0cm,体重14.6kgである.在胎26週663gで出生し,脳室内出血に起因する水頭症を発症したため,脳室-腹腔シャント術を施行された.今回,シャント機能不全に対するシャント入れ替え術のため当院入院された.入院前に自力歩行が困難で,屋内移動を5m程度肘這いで行っていた.術後にイレウスによる嘔吐や食思不振のため低栄養状態となり,長期的入院や多数のルート類によるストレスによって運動意欲は低下した.術後1か月で全身状態が安定し立位や歩行練習を開始した.歩行練習開始時の身体的特徴は,GMFCS:Ⅴ,粗大運動能力尺度(Gross Motor Function Measure)-66 Score:20.5,Modified Ashworth Scale:膝関節伸展両側1,足関節背屈両側1+であった.歩行条件は,両腋窩介助での歩行と歩行補助具(ファイアフライ社製,アップシー小児用歩行補助具)を使用した歩行(補助具歩行)の2条件とした.アップシーの特徴は、児の体幹と介助者の腰部がベルトで連結され,体幹直立位保持が可能になることである.また足部も介助者と連結され,介助者の下肢支持と振り出しに連動する機構となっている.筋電図評価を行うために表面筋電計(Noraxon社製Clinical DTS)を用いて,左右の大腿直筋,半腱様筋,前脛骨筋,腓腹筋外側頭の計8筋を計測した.</p><p>【経過】</p><p> 両腋窩介助歩行では下肢の振り出しが困難であり,下肢筋活動は持続的であった.補助具歩行では,リズミカルな下肢屈曲-伸展運動が可能であり,大腿直筋は左右とも立脚期に活動し,半腱様筋は左右とも遊脚中期から立脚初期に活動していた.前脛骨筋と腓腹筋外側頭は立脚期を通して同時活動していた.またアップシーを用いると嫌がることなく1時間以上連続して立位および歩行が可能であった.</p><p>【考察】</p><p> 低運動機能に分類される症例において,用手的な介助による運動または歩行が困難な場合でも,アップシーを用いた歩行は,体幹直立位での下肢屈曲-伸展運動を可能にした.立脚期の足関節背屈運動や股関節伸展の誘導によってCentral Pattern Generatorが賦活され,下肢の相動性な筋活動が出現したと考えられた.また筋力低下に対しても体幹・下肢への負荷量を調整することが可能であるため,運動量の確保や運動意欲の向上に関与したと示唆された.今後,歩行練習による介入効果を検証する必要がある.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p> ヘルシンキ宣言に基づき,家族に口頭にて十分な説明を行い実施した.また個人情報の取り扱いにおいては,個人が特定できる情報は用いずに実施した.</p>