著者

浦野 茂

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.492-509, 2013 (Released:2014-12-31)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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本稿は, 発達障害をもつ高校生を対象にした社会生活技能訓練 (SST) においてその参加者たちがこの訓練に抵抗していく事例を検討する. とりわけ本稿は, 社会生活技能訓練とそのなかでの抵抗について, それぞれの実践を組み立てている手続きを記述することを通じ, 発達障害者に対する制度的支援の実践が当事者に対していかなる行為と自己アイデンティティの可能性を提供しているのかを明らかにする.制度的実践を介した医学的概念とその対象者の行為およびアイデンティティとの関係については, 医療化論の視点からすでに批判的検討がなされてきた. しかしこうした批判的視点にあらかじめ依拠してしまうことは, 発達障害者と呼ばれる人びとがこの概念に基づいて行いうる実践の多様なあり方を見失わせてしまう. したがって本稿はこの視点からひとまず距離をとりながら, この実践を構成している概念連関の記述を試みる.この作業を通して本稿が見出すのは, 医療化論の視点とは対立する次の事態である. すなわち, 発達障害者への制度的支援の実践は, その参加者が発達障害の概念を批判的に捉え返していくための可能性をも提供しており, したがってまたこの実践のあり方に抵抗し, さらにはそれをあらためていく可能性をも提供しているという事態である. これに基づき本稿は, 当事者のアイデンティティ形成とその書き換えの積極的な契機として制度的支援の実践を捉えていく必要のあることを示すことになる.

著者

松田 茂樹

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.260-277, 2015 (Released:2016-09-30)

参考文献数

39

被引用文献数

2

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1990年代以降, わが国の少子化対策は行われてきた. その初期から家族社会学の各種研究は少子化の実態や背景要因を理解するためにさまざまな視点を提供し, 保育とワーク・ライフ・バランスを両輪とする少子化対策の政策形成に寄与してきた. その具体的内容を「少子化対策の方向性」「女性就労とワーク・ライフ・バランス」「育児期の孤立と育児不安」「未婚化の要因」の4点を取り上げて論じる. 対策が開始されて20年が経ったが, いまだ出生率は回復しない. この理由は, 従来の対策のメインターゲットと家族の実態の間にミスマッチがあったからである. これまで保育と両立支援により主に出産・育児期に継続就業する正規雇用者同士の共働き夫婦を支援してきたが, そうした層は全体の一部である. 少子化の主因は, 若年層の雇用の劣化により結婚できない者が増えたことおよびマスを占める典型的家族において出産・育児が難しくなっていることであった. 出生率を回復させるには, 政策ターゲットをこれらの層に広げる必要がある. 家族社会学および社会学が, 今後も少子化対策およびそれ以外も含めた政策形成に貢献するためには, (1)問題の実態把握から, 背景要因の解明, 具体的な政策提案までを一気通貫した研究, (2)具体的かつ量的な研究, (3)家族や若者の<全体像>を把握する研究, (4)政策の仮説の設定とそれを検証するフィードバックループを回すこと, が求められる.

著者

栗田 宣義

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.516-533, 2015 (Released:2017-03-31)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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現代日本の若年層女性, 具体的には高校生を含むハイティーン女子に焦点を当て, 他者からの承認を意味するリア充, および, 容貌身体の美醜評価による序列に基づいたルックス至上主義ならびに美醜イデオロギーの視角から, 彼女たちの生きづらさを, 探索的因子分析と共分散構造分析を用いて, 計量社会学的に明らかにした. 高校生全学年を含む15歳から19歳の就学層を被調査者とした, ウェブ上の質問紙経由での回収数458名のインターネット調査を用いた分析の結果, 非リア充であるほど生きづらさを抱える傾向があり, また, リア充であるほど容姿外見の変身願望が強い傾向があることが判った.

著者

小形 道正

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.487-502, 2013-03-31 (Released:2014-03-31)

参考文献数

71

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現在ファッションに関する研究は, 複雑かつ多岐にわたる一方で, それら諸研究を綜合的な視座から論じる視点は, ほとんど提示されてこなかった. そこで本稿は, まずこれまでのファッション研究の方法論的視線を明らかにしたうえで, 今後の社会学的課題について検討を行う.本稿では, これまでのファッション研究が, という形式において3つの方法論的視線より論じられてきたことを明らかにする. この3つの方法論的視線とは, , , という視点である.まずでは, 2つの側面からファッションにおける流行現象について論じられてきた. しかし, 結果としてこれらの研究は, ファッションの分類学的研究へと収斂する. 次にのファッション研究では, 根源的な身体を想定し, 衣服を対象化する現象学的研究が存在する一方で, 衣服の歴史性を論じながら, 形式化された身体を発見する研究が存在する. 最後にに準拠する視線では, ファッションにまつわる雑誌の役割と読者の様態が描写される.このように本稿では, まずファッション研究における3つの方法論的視線を明示する. そして, 今後のファッション研究における社会学的課題とは, 3つの方法論的視線を継承し, 綜合するだけではなく, という形式を越えて, 衣服それ自体の社会性とその変容を論じてゆくことであると提示する.

著者

牧野 智和

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.150-167, 2010-09-30 (Released:2012-03-01)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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本稿では,大学生の就職活動における自己分析という慣行の定着を,新規大卒採用市場における1つのサブ市場の確立と捉える.このことで,先行研究の欠落点であった,自己分析への関わり方の多様性,送り手と受け手,その影響力の限定性という論点に対応することができる.また本稿では自己分析を,「自己の自己との関係」を通した主体化を行う「自己のテクノロジー」と捉える.このことで他の自己論との比較を可能とし,また先行研究の難点であった定着因の考察を資料内在的に行うことができる.このような観点から,自己分析市場が提供する「自己のテクノロジー」の分析とその機能の考察を行った.分析対象は自己分析をその内容に含む就職対策書,190タイトル計758冊である.自己分析の作業課題の核には,自らの過去の回顧,現在の分析,未来の想像を通して「本当の自分」を抽出する志向がみられる.だがこれは純粋に心理主義的なものではない.自己分析では具体的な職業の導出,内定の獲得に向けた自己の客観化,積極的な自己表現もともに求められるためである.分析を通して,自己分析市場は新規大卒採用市場における不透明性の低減,動機づけの個人的獲得支援・調整,社会問題の個人化という機能を果たしていると考えられた.だが採用状況の悪化によって社会問題の個人化機能が突出するとき,それを可能にする「自己のテクノロジー」への注意が払われなければならない.

著者

牟田 和恵

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.292-310, 2006-09-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

34

被引用文献数

4 5 1

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本稿は, 日本におけるフェミニズムの第2波以降の運動の歴史を振り返りつつ, 「男女共同参画」をめぐって近年生じている諸問題を考察し, その作業を通じて, 女性運動, フェミニズムの可能性と「社会運動」の現代的意味を探る.ウーマンリブ運動と国際婦人年以降の運動は, 理念・方法において互いに乖離し葛藤に満ちたものであったにもかかわらず, 現在の理解では「第2波」と一括されがちだが, その背景にはフェミニズムの政治性の変容があった.男女共同参画社会基本法以降に生じているジェンダーフリー・バッシングは, 一面では, そうしたフェミニズムの政治性, 端的に言えば, 脱政治化が招来したものであったと言える.フェミニズムの運動は, マイノリティと権力の関係を考える上での試金石でもある.その歴史は, 単線的な進化論図式で運動を捉えることの誤りを教え, 単一の「社会運動」, 一方向の「解放」はありえないことを示す.フェミニズムが多元的・多層的で矛盾と葛藤に満ちたものであるということそのものが, フェミニズムの「新しい社会運動」としての可能性を示している.

著者

落合 恵美子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.533-552, 2013 (Released:2015-03-31)

参考文献数

52

被引用文献数

1 7

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日本の近代家族研究の蓄積は世界の家族変動研究にどのような貢献ができるのか, アジアとヨーロッパを例に検討する. まず, 人口転換とジェンダーへの注目を理論的基礎として, 近代の家族変動と社会変動をとらえる枠組みを提出する. 第1次人口転換と主婦化が近代家族を単位とする「第1の近代」を作り, 第2次人口転換と脱主婦化が個人化と家族の多様化を特徴とする「第2の近代」を開始させたとする枠組みである. この枠組みをアジア社会に適用するため, 日本以外の東アジア諸国は圧縮近代, 日本は半圧縮近代ととらえることを提案する. 圧縮ないし半圧縮近代においては, 「個人主義なき個人化」すなわち, 家族が互いに支え合う社会において, 家族というリスクを回避するための「家族主義的個人化」が起こる. また, 人口学的条件等の違いの結果を文化的優劣と誤解して, 間違った政策判断をする危険がある. とりわけ自己オリエンタリズムによって「第1の近代」の近代家族や性別分業を自らの社会の伝統と思い込む「近代の伝統化」が起こりやすい. 日本よりも圧縮の強い他のアジア社会では, 伝統と近代とグローバル化が絡み合って家族のグローバル化が急速に進行する. 他方, ヨーロッパの「第2の近代」は, 世界的視野で見ると, 世界システムにおける地位の低下に対応する現象と考えられる. 多くの社会が行き着く経済成長の鈍化した高齢社会に対応した社会システムを構築する試みが「第2の近代」なのである.

著者

山田 昌弘

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.649-662, 2013 (Released:2015-03-31)

参考文献数

53

被引用文献数

1

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近代家族は, 近代社会において人々を, 経済的, 心理的に社会的に包摂する装置として形成された. 日本を例に取ってみると, 戦後から1980年代ごろまでは, ほとんどの人がこの近代家族を形成することが可能であった. しかし, 近代家族が頂点となった80年ごろ, 言説の中で, 近代家族規範の抑圧性に注目が集まり, 近代家族からの解放を目指す動きが起きた.1980年ごろから先進国で始まる経済のグローバル化に象徴される経済構造の転換は近代家族の経済基盤を壊し, 個人化の加速が近代家族規範の有効性を低下させる. その結果, 近代家族を形成・維持できない人々が増大する. 欧米先進国の一部では, 家族の中に閉じ込められていた諸要素 (家計, ケア, 親密性, セクシュアリティなど) が分解して, 独自のメカニズムで動くようになる.日本でも, 1990年代半ばから経済の構造転換や個人化の影響を受け, 未婚率, 離婚率の上昇が顕著である. その結果, 日本では, 近代家族を形成・維持できる人々と, それからこぼれ出る人々に分裂していると判断できる. しかし, 近代家族形成以外に, 経済的自立やケア, 社会的承認のモデルがないため, 近代家族への意識上の回帰現象がみられる.この近代家族に属している人といない人への分裂傾向は, 家族社会学だけでなく, 他の社会学の実証分野にも大きな影響を及ぼすであろう.

著者

田野 大輔

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.71-87, 2000-06-30

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ヒトラーについて語る場合, たいてい「カリスマ的支配」の概念が引きあいにだされるが, ドイツ民衆の目に映じた彼の魅力はけっして「英雄性」にもとづくものではなかった.注目すべきことに, ヒトラーはスターリンと違って自己の全身像をつくらせなかったのであり, それは彼がたんなる独裁者ではなかったことを意味している.ナチ体制下のメディアの全体的関連のなかでヒトラー・イメージを考察すると, 彼は-とくに写真において-むしろ「素朴」で「親しみやすい」人間として提示されていたことがわかる.民衆との近さを表現したこの親密なイメージ, 市民的価値に由来する「ごくありふれた人間」のイメージこそ, ヒトラーの人気の基盤だった.「総統」が体現していたのは, 政治を信頼できる個人に還元する「親密さの専制」 (R.セネット) にほかならず, こうした「罪なき個人性」の衣をまとったカリスマの陳腐さは, メディア時代の政治的公共性のありかたを考えるうえで重要な意味をもっている.

著者

古市 憲寿

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.376-390, 2012

被引用文献数

1

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本稿は, 1990年代後半以降に政府や経済界から提出された「起業」や「起業家」像の検討を通して, 日本の社会秩序が「起業」や「起業家」をどう規定し, 受け入れてきたのかを分析するものである.<br>バブル経済が崩壊し日本型経営が見直しを迫られる中で, 「起業家」は日本経済の救世主として政財界から希求されたものだった. しかし, 一連の起業を推奨する言説にはあるアイロニーがある. それは, 自由意志と自己責任を強調し, 一人ひとりが独立自尊の精神を持った起業家になれと勧めるにもかかわらず, それが語られるコンテクストは必ず「日本経済の再生」や「わが国の活性化」などという国家的なものであったという点である. 自分の利益を追求し, 自分で自分の成功を規定するような者は「起業家」と呼ばれず, 「起業家」とはあくまでも「日本経済に貢献」する「経済の起爆剤」でなければならないのである. さらに, 若年雇用問題が社会問題化すると, 起業には雇用創出の役割までが期待されるようになった.<br>1999年の中小企業基本法の改正まで, 日本の中小企業政策は「二重構造」論の強い影響下, 中小企業の「近代化」や大企業との「格差是正」を目指すという社会政策的側面が強かった. その意味で, 起業家に自己責任と日本経済への貢献を同時に要求する理念は, 1990年代後半以降の時代特殊的なものと言える.

著者

青木 秀男

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.174-189, 2006-06-30 (Released:2010-04-23)

参考文献数

31

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本稿は, 近代民衆の自立の構造を, 加賀 (金沢) の象嵌職人の日記 (『米澤弘安日記』, 明治~昭和期) を事例に分析する.まず, 近代民衆像をめぐる近代史学の論争を, 安丸良夫の通俗道徳論を中心にレビューする.そして, 近代民衆は, 生活の自立をめざして固有の生活倫理を実践したこと.その際, 搾取や抑圧と闘って自立をめざした民衆と, 闘わずに, もっぱら生活倫理を実践して自立をめざした民衆がいたこと, つまり, 民衆の自立には2つの回路があったことを論じる.次に, 生活史法としての日記分析の方法について説明する.次に, 闘わない民衆の事例として, 弘安の自立の構造を, 生活倫理の分析により明らかにする.生活倫理の徳目として, 生計の維持と家族の平穏に対する〈責任感〉, 責任を全うするための禁欲的な生活態度としての〈勤勉〉, 生計の維持を確実にするための, 象嵌細工の新分野開拓をめざす〈革新〉, 生計の維持と家族の平穏の確かな展望を得るための, 仕事や近隣の身近な人びととの〈和合〉, その反面としての, 不幸な境遇にある人びとや社会的弱者に対する〈憐憫〉 (と蔑視) を抽出する.そして, 弘安の自立が, これら徳目の相互関係の中でめざされたこと, これら全体が, 近代に内在する必然としてあったことを論じる.最後に, 近代史学の民衆像の議論に還って, それらと, 本稿の近代民衆像の差異について論じる.それによって, 仮説ながら, 〈もう1つの〉民衆像の提起とする.

著者

天畠 大輔

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.447-465, 2020 (Released:2021-12-31)

参考文献数

22

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筆者は発話困難な重度身体障がいの当事者である.自ら発話することはできないが「あ,か,さ,た,な話法」を用いて意思を伝え,介助者との協働作業で博士論文を執筆した.しかし論文執筆を進める過程で,これは自分の思考なのか,介助者の思考なのか,切り分けが困難である事実に気がついた. 本稿では,筆者の論文ミーティングの会話録を分析し,自己と他者のせめぎあいのなかで実践される論文執筆の実態を明らかにすることを目的とする.とりわけ自己と介助者の「思考主体の切り分け難さ」がどのようなコンテクストのなかで発生するのか,それがどのような帰結をもたらすのかを詳細に描き出すことを試みた. 調査の結果,筆者が要旨を伝え介助者が代筆するという執筆技法では,①疑問の発生,②議論による認識の共有,③主張の明確化,④主張の確定のステップがあり,すべてのステップにおいて「もの言う介助者」の役割が期待されていることが明らかとなった. 以上を踏まえ,筆者の論文執筆においては「もの言う介助者」に共有知識を与え,積極的に意見を出させたうえで,当事者はそれを取捨選択するという,従来の介助者手足論規範とは異なったあり方を見出すことができた.その一方,「本質的な能力の水増し」や「文章の思考主体の切り分け難さ」にかえって苛まれ,さらには思考主体の能力に普遍性があるのかという課題に向き合う「発話困難な重度身体障がい者」の実態が浮き彫りとなった.

著者

小形 道正

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:18842755)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.56-72, 2016 (Released:2017-06-30)

著者

森山 至貴

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.2-18, 2022 (Released:2023-06-30)

参考文献数

24

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2021年現在,男性中心社会における男同士の内輪のルールや雰囲気などに批判的に言及するために,アカデミズムの内外において「ホモソーシャル」という概念が多く用いられている.しかしその用法は,しばしばこの概念の出自として言及されるE. K. セジウィックの用法とは異なるようにもみえる.このような状況をさしてホモソーシャル概念の「乱用」と言われたりもする. 本稿では,ホモソーシャルという語の「乱用」に思える多義性を,削ぎ落とすのではなく適切に制御することでこの語をよりよく使うことができると主張し,そのための指針を提示することをめざす.具体的には,セジウィックを中心に,他の論者によるものも含めたこの語の用法の検討を通じて,セジウィックのホモソーシャル概念がその多義性ゆえに説明力をもったこと,したがって,概念の厳密化はむしろ望ましくないことを示す.その上で,セジウィック以後のホモソーシャルの用法を検討することで,セジウィックのホモソーシャル概念を自身の記述の文脈に応じて再形成することが有用である,と主張する.

著者

香月 孝史

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.489-506, 2011-03-31 (Released:2013-03-01)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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スターシステムという性質は,通俗的,非芸術的な要素として認知されることが多い.今日,一般に高級文化としての社会的位置を確立している歌舞伎であるが,一方でスターシステム的性質を内包しているとしばしば表象される.本稿は,その「通俗」性と高級文化としての威信が歌舞伎においていかに共存しうるのかを明らかにする.これは,大衆文化やポピュラー文化の側から問い直しが多く行われている,文化の高級性/低級性というテーマに関し,すでに高級と認知されている文化の側から,その位置づけが何に根拠づけられているのかを問い直す試みともなる.かつては低俗として糾弾された歌舞伎のスターシステムは,1980年代にはほとんど批判を受けなくなる.その風潮と前後して歌舞伎の高級文化としてのイメージは強固なものとなるが,そのイメージ形成を主導したのは歌舞伎とは馴染みの薄い若年層の眼差しであった.そうした層によって歌舞伎は,あらかじめ高尚な地位にある伝統芸能として認知され,その演劇的性質はあらためて価値判断を受けることがない.このとき歌舞伎の「高尚」性はその論拠が問われぬまま,きわめてイマジナリーな性質のものとしてある.今日,その内容にスターシステム的性質が依然言及されながらも,それは歌舞伎が高級文化であるという「ブランド」が所与である前提のうえでしか看取されないため,スターシステムという語が一般に帯びる低級性に直結されることはない.

著者

新堀 通也 有本 章

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.2-21, 1969-01-30

被引用文献数

1

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A great many people have discussed and made investigations on higher education, but few of them have pain attention to the nepotism and paternalism in the Japanese academic world. Radical student political movement and academic freedom are of course seriously important, but these problems will not be solved until we improve the quality of college professors and eliminate the pre-modern elements in the Japanese academic world.<BR>We have studied career patterns of college professors these five years and some of our previous findings were already published in the following publications : Nippon no Daigakukyoju Shijo (Academic Marketplace in Japan), 1965 ; Asahi Journal, Vol. 5, No. 47, Nov. 24, 1963 ; Comparative Study of Career Paterns of College Professors, International Review of Education, Vol. X, No. 3, 1964.<BR>In order to make a more detailed study on the relationship between education and career, the recruitment system, and the promotion system of professors in universities or colleges of various countries, we sent about 2, 000 questionnaires to professors in about 40 countries. About half of them were randomly chosen from the contributors to the latest academic journals in each country, and the another half were sampled from the World of Learning 1964-65.<BR>The questionnaire consists of the following three parts :<BR>1) personal history : age ; birth place ; citizenship ; education ; occupational career ; annual income ; position or status ; scholarly achievement.<BR>2) social origins : father's education and father's occupation<BR>3) administration and others : formal licence required for college professors such as German Habilitation or French Agrégation ; procedure of getting the doctor's degree ; the average age of getting degree ; the average age of getting degree ; the average standard and procedure of application for employment ; the procedure of appointment and promotion.<BR>The response rate was about 40 per cent. Because it was extremely difficult to get the accurate adresses of the respondents, the response rate was much lower than we had expected. Therefore the following analysis of the academic world cannot represent the whole situation in each country. We mainly analysed full professors in the following major countries : The U.S.A. ; the U.K. ; France ; Germany ; Italy ; Australia ; Canada. The responce rates in these countries were higher than average and the number of the respondents in these countries were large enough to be analysed independently.

著者

高田 佳輔

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.434-452, 2019 (Released:2020-03-31)

参考文献数

15

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先行研究では,大規模多人数同時参加型オンラインロールプレイングゲームの中に存在する仮想世界は,自宅や職場から隔離された心地の良い第3 の居場所である「サードプレイス」としての機能を有するとされる.しかし,仮想世 界におけるプレイヤーの本来の目的は「ゲームコンテンツ」を楽しむことにあり,どのような経緯で他者との世間話といった「交流」を目的に仮想世界に訪問するようになるかが明らかでない.本稿は,同一集団に属するプレイヤーら の語りや「ゲームコンテンツ」と「交流」の各プレイ時間の推移から,仮想世界はゲームコンテンツへの没入期および欠乏期を繰り返すことで,次第にゲームコンテンツを楽しむ場から交流を楽しむ場へと主役割が遷移する『創発的サ ードプレイス』であることを示した.また,創発的サードプレイスの成立には,サードプレイスの基盤を成す「交流」と,各成員の能動的な参加が肝要な「集団活動」との互恵関係が重要となることを示した.ゲームコンテンツ活動は, 集団を構成する成員が垂直的関係の中で共通目標の達成を目指すことで集団帰属意識を向上させ,交流活動の基盤となるコミュニティの成員間のつながりを維持・強化させていた.さらに,ゲームコンテンツ活動中の成員間の垂直的関係性と,交流活動における水平的関係性とが互いに侵食しないように作用させる関係規範の存在が,創発的サードプレイスの成立・維持に大きな影響を及ぼしていた.

著者

佐藤 哲彦 内藤 準

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.186-197, 2020 (Released:2021-09-30)

参考文献数

32

著者

北田 暁大

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.78-93, 2007-06-30 (Released:2010-03-25)

参考文献数

78

著者

小笠原 祐子

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.165-181, 2005-06-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1 3

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家事・育児・介護分担に関する研究が多数報告される中で, 生計維持分担に関する調査は十分になされてきたとは言えない.従来の研究では, 雇用と生計維持は必ずしも区別されず, 働く行為の意味が看過されてきた.本調査では, 同じようにフルタイムで継続就業する共働き夫婦といえども生計維持分担意識はさまざまであり, 分担意識の低い夫婦と高い夫婦が存在することが明らかになった.分担意識の低い夫婦においては, 生計維持者たる夫の仕事が妻の仕事より優先され, 家庭と仕事の両立が問題となるのはもっぱら妻の方であった.これに対し, 生計維持分担意識の高い夫婦は, 2人がともに生計維持者として就業を継続できるよう働き方を調整していた.これは, 夫婦両者の就業に一定の制約をもたらす一方で, 生計維持責任を1人で負担しなくてもよいことからくる自由度も与えていた.前者の夫婦は, どちらかと言えば旧来型の企業中心の生活を送る傾向が見られたのに対し, 後者の夫婦は, 脱企業中心のライフスタイルを希求するケースが多く, 働き方やライフスタイルが一部の階層で夫婦の選択となってきていることが示唆された.