著者

大藪 毅

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.44-60, 2010-12-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

74

被引用文献数

2

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組織の人的競争力の視点から様々な人材マネジメント研究がなされてきた.本稿はそれに加えて経済学・社会学における組織に関する研究を参照しながら,組織の柔軟性と個人の責任的行動をキーワードに「柔軟貸借マネジメント」の概念を,新たに人材マネジメントの「補助線」として書き加える.今までとは異なる角度から日本組織の人材マネジメントのあり方を再検討する.

著者

柴野 良美

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.51-63, 2020-06-20 (Released:2020-08-20)

参考文献数

43

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本稿は,コーポレートガバナンスの仕組みが,企業組織のヒエラルキーの最上位にいる経営者による不正を防ぐことができるのかを検証した.2006年から2015年の日本の上場企業の不正会計を対象とした実証分析の結果,コーポレートガバナンスの仕組みは,経営者以外による不正会計を減少させるが,組織階層の最上位にいる経営者による不正会計を防ぐことは困難であることが示された.資本アプローチによるガバナンスに新たな視点を示す.

著者

浅羽 茂

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.44-52, 1998 (Released:2022-07-22)

被引用文献数

2

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ネットワーク外部性が働く市場では,競争圧力だけでなく,企業間の協力を促す力が企業に加えられる.その結果,多様な企業との間で複雑な相互作用が生じることになる.この市場を分析することによって,企業間の相互作用をより明示的に扱った競争戦略論が展開できるかもしれない.本稿では,ネットワーク外部性が働く市場に特徴的な,競争と協力のミックス,錯綜する利害関係という2つの点について議論し,今後の研究課題を示す.

著者

高橋 伸夫

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.21-32, 1992 (Released:2022-07-15)

被引用文献数

5

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組織行動上の問題点として指摘されることのある命令,指示の「やり過ごし」の現象がどういった意味をもち,どういった条件,要因のもとで発生するのかをゴミ箱モデルを使って理論的に考察するとともに,実際の調査データを用いて,こうした理論的予想が正しいものかどうかを検討する.さらに調査から明らかになってきた日本企業におけるやり過ごしの実態とその果たしている機能についても考察する.

著者

佐藤 佑樹 島貫 智行 林 祥平 森永 雄太

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.16-31, 2020-09-20 (Released:2020-10-08)

参考文献数

72

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本稿は,多様性研究における従業員の創造性喚起という問題について,近年注目されているインクルージョン風土(CI)をとりあげて個人の創造性への影響メカニズムを知覚された組織的支援(POS)の観点から検討した.日本企業の正規従業員を対象とした質問票調査のデータを用いて分析した結果,CIの影響はPOSを媒介して個人の創造性へと結びつくことが確認された.この知見は,個人の創造性喚起に有益な示唆を提供する.

著者

野中 郁次郎

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.4-13, 2002-09-20 (Released:2022-08-03)

参考文献数

35

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本稿は,知識創造理論を企業の知識ベース理論へ展開する構想である.その第一歩として,知識創造の多層プロセスの動態化を意図して,弁証法の方法論を取り込むことを試みる.

著者

沼上 幹

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.4-16, 2003-12-20 (Released:2022-08-03)

参考文献数

37

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研究方法論を因果的であるか,解釈学的であるかという二項対立図式で捉えるのは適切ではない.組織現象(あるいはより広く社会現象)は,因果的であると同時に解釈学的であり,その両者の視点をもって分析するところに興味深いモデル構築の契機がある.近年の日本企業が陥っている過剰分権化という現象がなぜ永続・悪化しているのかという問題を因果的でありかつ解釈学的に説明し,本稿の分析手続を定式化する.

著者

長内 厚

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.4-20, 2016-03-20 (Released:2016-08-29)

参考文献数

43

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本稿は,生命・健康にかかわる積極的医療技術における患者の感性や情緒を考慮した技術開発に関する探索的研究である.仮により技術的に優れた選択があったとしても,結果的に治療成績や治療後の予後の向上に結びつくのではないか,という問題意識に基づいて,高齢者の重度大動脈弁狭窄症の事例をもとに,外科的な術式開発における意味的価値創造の可能性を議論する.

著者

藤本 哲史 吉田 悟

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.66-78, 1999 (Released:2022-07-27)

被引用文献数

3

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わが国において,ワーク・ファミリー・コンフリクトは急速に男女就業者共通の問題になりつつあるが,未だ十分に認識された問題とはいえない.本稿では,まずワーク・ファミリー・コンフリクトに関する心理学的アプローチと社会学的アプローチの特徴をまとめ,両者のハイブリッド化により問題の複雑さと広範さが明らかになる可能性を指摘する.続いて,ワーク・ファミリー・コンフリクトが経営組織に内包された問題であることや,コンフリクト緩和策には意外な盲点があることを示す.

著者

遠藤 久夫

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.4-21, 2005-06-20 (Released:2022-08-03)

参考文献数

39

被引用文献数

1

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医療は市場の失敗のケースであるとともにアクセスの公平性という社会規範が強いため,医療システムの行動原理を完全に市場原理に委ねることはできない.その意味で医療には様々な規制が課せられている.最近,この規制を緩和して,医療運営の軸足を市場原理にシフトさせることで医療のコストパフォーマンスが向上するという意見が台頭してきている.本稿では,医療に対する規制の根拠を示し,その上で規制緩和論の是非を検討する.とりわけ規制緩和論の中で関心を呼んでいる混合診療の解禁と株式会社の病院経営については,実証的な視点からの考察を行い,妥当性を吟味する.

著者

李 燕 潜道 文子

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.32-45, 2023-03-20 (Released:2023-06-02)

参考文献数

36

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本稿では,サラヤ株式会社の事例研究を通じて,企業がどのように社会から正統性を獲得しつつ,合目的的な活動としてCSRを行うかについて考察する.また,制度的実践理論を用いて,企業が関係的実践,実質的実践,象徴的実践を組み合わせ,外部関係者と共に社会問題解決活動に参加し,それを事業活動へ統合することで,社会から正統性を獲得しつつ,企業の合目的的な活動として展開するCSRの制度化プロセスを示している.

著者

伊藤 智明

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.98-108, 2018-03-20 (Released:2018-06-18)

参考文献数

34

被引用文献数

2

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本稿は,創業経営者による使用理論の省察と経営理念の制作に着目し,創業期のベンチャーにおける企業家学習の過程と成果をアクション・リサーチによって得られた経験的データに基づく事例分析で解明する.分析の結果,創業経営者は,自らの使用理論を省察することで,自己と従業員たちとの差異を認識し,経営理念を断続的に制作する中で,自らの使用理論とベンチャーの経営理念とを選り分けることが明らかになった.

著者

三品 和広

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.59-67, 2009-03-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

14

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理論は一般にAならばBという構造を持つ.戦略論も例外でなく,この手の定石を見つけようと努める研究者は少なくない.しかし,戦略論に限って言えば,問題は特定のコンテクストでAが成立するか否かを見極めるところにある.これが,定石を開発する以上に難しい.たとえば2009 年3月時点でテレビはライフサイクルのどのステージにあるのか.このような見立ての研究,または時機の読解に関して戦略論は絶望的に立ち後れている.

著者

西本 章宏 勝又 壮太郎

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.31-45, 2018-03-20 (Released:2018-06-18)

参考文献数

31

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本研究は,着メロから着うた・着うたフルへと日本の有料音楽配信サービス市場が転換する局面に着目し,ネオ制度派組織論を起点とするメガマーケティング概念を活用して,組織フィールドにおける多主体の制度的実践について分析を行った.定性分析からは,複数の制度的実践による揺さぶりが明らかになり,得られた分析結果をもとに,定量分析によって市場の断絶と創造における制度的実践の成果について検証を行った.

著者

坪山 雄樹

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.87-106, 2011-03-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

26

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外部資源獲得のために組織が意識的に実態と脱連結させて作り出すタテマエの政策のことを,組織ファサードと呼ぶ.本稿は,国鉄の財政再建計画を組織ファサードの事例として取り上げ,その中でも特に貨物の需要想定に注目し,組織において組織ファサードがどのように作られるのか,組織ファサードをめぐってどのようなプロセスが組織内に生じるのかを考察する.

著者

沈 政郁

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.27-42, 2022-12-20 (Released:2023-03-01)

参考文献数

54

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本稿では,家族企業と非家族企業が外部経済ショックに対してどのように対処するかを考察した.その結果,家族企業の方がショックに対してより積極的に行動することで,業績(ROA)の低下をうまく防いでいたことを発見した.アントレプレナーシップは家族企業と対立する概念ではなく,家族企業の発展のために必要不可欠な要素であり,不確実性に対するアントレプレナーシップの優位性が家族企業の業績の高さの1つの要因になりうることを見出した.

著者

芳賀 裕子 立本 博文

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.4-17, 2018-09-20 (Released:2019-01-17)

参考文献数

32

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多角化戦略において,内部投資に対する外部投資(M&A投資)の比率がどのように企業業績に影響するかを検証するために,傾向スコア・マッチング法によって環境因子を調整したデータセットを構築し,重回帰分析を行った.推定結果から,多角化度が高い場合,M&A投資比率はROICに統計的有意にプラス効果を示すが,多角化度が低い場合には,M&A投資比率は統計的有意にマイナス効果を示すことが明らかになった.

著者

尾形 真実哉

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.49-66, 2012-03-20 (Released:2022-08-27)

参考文献数

38

被引用文献数

9

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本稿の目的は,若年就業者の組織適応課題とされるリアリティ・ショック(reality shock)に焦点を当て,それが若年就業者の組織コミットメントや組織社会化,離職意思にどのような影響を与えているのかを理解することにある.本稿では,若年ホワイトカラーと若年看護師を対象として得られた質的/量的データを用いて比較分析を行った.分析の結果,組織コミットメントや組織社会化,離職意思に影響を与えているリアリティ・ショックは,それぞれ異なることが示された.

著者

島本 実

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.40-52, 2015-12-20 (Released:2016-06-29)

参考文献数

32

被引用文献数

3

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本論文の課題は,なぜチャンドラーの学説が20世紀後半に経営史のみならず経営学に大きな影響を与えたかを明らかにすることにある.結論を先取りするなら,チャンドラーの歴史研究は,複数の個別事例の比較を通じて,背後にある一般的構造を発見するものであった.その視点はこれまで大量かつ多様なものの流れを実現する大企業に向けられてきたが,今後はより柔軟に流れを管理する新しい組織形態の研究が重要になるだろう.

著者

松嶋 登 水越 康介

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.4-18, 2008-12-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

45

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本稿では,市場原理を前提とした戦略論が抱える理論的課題を克服するため,制度派組織論が議論する戦略概念を再検討し,現実の企業が採る戦略を捉える分析枠組みを構築する.我が国のオンライン証券業界の戦略事例を通じて示されるのは,制度を変更する戦略が制度的な実践を通じて生み出され,企業間の多面的な競争とその競争に独自の価値を見出す顧客が総体となって,市場が創発されるダイナミズムである.