著者

永江 誠司

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.328-333, 1982-12-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

24

著者

山本 琢俟 河村 茂雄 上淵 寿

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.52-63, 2021-03-30 (Released:2021-05-01)

参考文献数

42

被引用文献数

7 6

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本研究では,学級の社会的目標構造と子どもの自律的な向社会的行動や自律的ではない向社会的行動との関連について,小学生と中学生の学校段階差を検討した。なお,向社会的行動の対象をクラスメイトに限定し,検討を行った。多母集団同時分析の結果,小中学生共に,学級での思いやりや互恵性の強調された目標を認知することと,自律的な向社会的行動との関連が確認された。一方で,学級での規律や秩序の強調された目標を認知することは自律的ではない向社会的行動と関連していることが確認された。このことから,向社会的行動の生起には学級での思いやりを強調することと規律を強調することが共に有効であろうが,特に学級での思いやりを強調する指導によって子どもの自律的な向社会的行動を予測し得ることが示唆された。また,横断的検討ではあるものの,学級の向社会的目標構造と子どもの自律的な向社会的行動との関連に学校段階差が確認されたことから,学級での向社会的目標を強調する教師の指導が自律性支援としての性質を持つ可能性を指摘した。最後に,本研究の限界と今後の課題についてまとめた。

著者

外山 美樹 長峯 聖人 浅山 慧

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.19-34, 2022-03-30 (Released:2022-03-30)

参考文献数

45

被引用文献数

3

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本研究は,大学生を対象にし,努力に対する信念についてその構造を明らかにし,その個人差を測定することができる尺度を作成すること,ならびに努力についての信念が目標追求行動と関連しているのかどうかを検討することを目的とした。研究1ならびに研究2より,努力についての信念は,「重要・必要」,「コスト感」,「才能の低さの象徴」,「効率重視」,「環境依存性」,「義務・当然」そして「外的基準」に分類されることが示され,これら7つの下位尺度から成る努力についての信念尺度を作成した。研究2―研究4より,本研究で作成した「努力についての信念尺度」は,一定の信頼性(内的一貫性と時間的安定性)と妥当性(構造的な側面の証拠,外的な側面の証拠)を備え持っていることが確認された。また,研究4より,個人が持っている努力についての信念によって,目標達成が困難になった時の目標追求の仕方が異なることが示され,努力についての信念は行動を規定する要因であることが明らかとなった。今後は,本研究で作成された「努力についての信念尺度」を用いて,さまざまな行動(e.g., 学習行動)との関連について検討することが望まれる。

著者

岡本 直子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.199-208, 1999-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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本研究の目的は, 1) 親密な他者の存在と成功恐怖との関係, 2) 成功恐怖の性質における性差, 3) 性役割観すなわち, 男女が自分の性別に対する社会の期待をいかに認知しているかという「役割期待の認知」や, 成功者にどの様な性役割像を抱くかという「成功者イメージ」と, 成功恐怖の出現との関係, の3点を検討することである。大学生を対象に, 1) 性・対人関係の違いによる成功恐怖の出現の仕方を調べるための, 刺激文を与えそれに関する質問に自由記述で回答させる投影法的方法の課題, 2) 役割期待尺度, 3) 成功者に対するイメージ尺度, の3つからなる質問紙を配布し, 302名 (男性149名, 女性153名) から有効なデータが得られた。データの分析結果から, 男性は競争場面において, 親友や恋人など, 自分と親密な相手を負かして成功した場合に成功恐怖が高くなること, 一方, 女性は恋人を負かす場合に成功恐怖が高まることがうかがわれた。また, 女性が, 成功は女性としての伝統的なあり方に反するものであると感じる場合に成功恐怖を抱く傾向にあるのに対し, 男性は, 「失敗の恐れ」をもつ場合に成功に対して逃げ腰になる, というような, 男性と女性との成功恐怖の性質の違いが示された。また, 女性は, これまでの研究で男性的であるとされていた活動的な特性をもつことを望ましくないと評価すればするほど, 成功恐怖を抱きやすいことがうかがわれた。一方男性は, 望ましい男性的役割とはかけ離れたイメージを成功者に抱く場合に成功恐怖を抱きやすいことが示唆された。

著者

川崎 直樹

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.167-184, 2019-03-30 (Released:2019-09-09)

参考文献数

105

被引用文献数

1 2

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自己愛の問題を抱えた人への理解と支援は,教育を含む対人援助の領域において重要な課題である。その研究の主流は実践事例に基づく理論的研究であったが,近年は実証的な知見も増加しつつある。本稿では自己愛に関する実践的な研究と実証的な研究の双方を概観しながら,理解や支援への示唆を探ることを目的とする。実践事例に基づく精神力動論的な議論から自己愛的なパーソナリティ構造に関する見解が提起されている一方で,DSMに基づいた臨床群対象の研究や,一般的なパーソナリティ特性に関する研究は,それを検証したり,簡略化したり,異なる視点を提供したりしている。それらを概観しながら,自己愛的な自己システムにある矛盾やその統合の過程,二者関係の中で生じる対人的・感情的な過程についての議論が行われた。

著者

遠藤 愛

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.224-235, 2010 (Released:2012-03-27)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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本研究では, 境界領域の知能と年齢に不相応な学力を有する中学生を対象に, 算数文章題の課題解決を目指す学習支援方略を検討した。アセスメントの手続きとして, (a)WISC-IIIによる認知特性と, (b)つまずいている解決過程の分析を実施し, それらを踏まえ案出した2つの学習支援方略(具体物操作条件とキーワード提示条件)を適用した。その結果, 対象生徒の課題への動機づけが具体物操作条件にて向上し, 立式過程におけるつまずきがキーワード提示条件にて解消し, 効果的に課題解決がなされた。しかし, 計算過程でのケアレスミスが残る形となり, プロンプト提示を工夫する必要性が示唆された。以上から, 算数文章題解決のための学習支援方略を組む上で踏まえるべきポイントとして, 生徒が示す中核的なつまずきを解消する方略を選択すること, 学習支援方略を適用したときのエラー内容をさらに分析して別の過程における課題解決状況を確認することの2点が示された。

著者

織田 揮準

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.166-176, 1970-09-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

8

被引用文献数

37 13

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評定尺度研究の一環として程度量表現用語の意味づけに関する実態調査を, 一対比較法を用いて行なった。選ばれた程度量表現用語は,(1) 実現の程度量 (確信) 表現用語 (16語),(2) 現実の程度量表現用語 (18語),(3) 時間的程度量 (頻度) 表現用語 (16語), および,(4) 心理的時間表現用語 (18語) であり, 調査対象は小学4年生 (延べ2,588名), 小学6年生 (延べ2,379名), 中学2年生 (延べ2,617名) と大学生 (延べ2,084名) であった。程度量表現用語の程度量に関する一対比較判断の結果にもとづき, 判断の比率行列が作られ, また, 尺度値が算出された。その結果, 低学年の理解と大学生群の理解には大きなずれのみられる程度量表現用語のあることが明らかにされ, 評定尺度の作成にあたり, 判断カテゴリー用語の決定は研究者側の理解のみでなく, 同時に被験者群の理解をも配慮しなければならないことが示唆された。

著者

久保 沙織

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.133-150, 2022-03-30 (Released:2022-11-11)

参考文献数

103

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直近の1年間に『教育心理学研究』に掲載された論文で,量的研究法を用いていた24編中9編でパス解析・共分散構造分析(SEM)が利用されていた。本稿ではまず,SEMに焦点を当てて,『教育心理学研究』におけるその利用の現状を報告し,SEMの理論の正しい理解と適切な適用に資する論考を紹介した。近年は,多母集団同時分析や,縦断データ及び階層データを対象としたモデルなど,より複雑かつ高度なSEMのモデルが利用される傾向が見られた。今後は,項目反応理論やベイズ統計モデリングなどさらに数学的に高度な方法論への理解も求められるだろう。高度な手法を利用する研究者には,それ相応の説明責任が伴う。心理統計・測定評価の専門家は,応用研究者が手法を正しく使いこなせるように,ユーザーの視点に立った教育・啓発活動を継続する必要がある。学会には,査読を経た掲載論文の質保証と,執筆マニュアルの充実が望まれる。SEMに限らず,数学的に高度な統計的手法が正しい理解に基づき適切に利用されるためには,「ユーザーとしての応用研究者」,「心理統計・測定評価の専門家」そして「学会」の三者協働による不断の努力が必要不可欠である。

著者

小泉 令三

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.203-217, 2016-03-30 (Released:2016-08-12)

参考文献数

56

被引用文献数

7

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わが国でも,すべての子どもを対象とした予防教育として,社会性と情動の学習(SEL)に関する研究が進展しつつある。本研究では,そのための学習プログラム(SELプログラム)の学校での実施と持続に焦点を絞り,検討を行った。まず,(1) 社会性と情動の学習および関連する概念を説明した後,(2) SELの実施と持続に関する欧米の研究にみられる諸概念を概説した。そこでは,大きくエビデンス(科学的根拠)の立証と学校等での実施と持続に分けて説明した。その後,これらの動向をふまえて,(3) わが国における今後の取り組みとして,まず学習プログラムのエビデンスの立証について,わが国の教育事情をふまえた妥当性の検討とプロセス評価の必要性を述べた。最後に (4) アンカーポイント(構造化の基点)概念を適用して,わが国での実施と持続への取り組みのための手続きや着眼点の整理を行った。具体的には,教師―子どもシステム,単一の学校システム,中学校ブロックシステム,そして教育委員会レベルのシステムごとに,SELプログラムの実施と持続が促進されるようなアンカーポイントを示し,積極的に利用する方策(アンカーポイント植え込み法)を提案した。

著者

波多野 誼余夫

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.45-47, 2001-03-30 (Released:2012-12-11)

参考文献数

15

被引用文献数

2 2

著者

繁桝 算男 内田 伸子 酒井 邦嘉 中室 牧子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.253-264, 2020-03-30 (Released:2020-11-03)

参考文献数

26

著者

坂上 裕子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.411-420, 1999-12-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

26

被引用文献数

6 4

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本研究では, 人格特性と認知との関連を検討するため, 大学生169名を対象に, 個人の感情特性と図版刺激における感情情報の解釈との関連について調べた。感情特性の指標として, 5つの個別感情(喜び, 興味, 悲しみ, 怒り, 恐れ) の日常の経験頻度を尋ねた。また, 感情解釈の実験を行う直前に, 被験者の感情状態を測定した。感情解釈の課題としては, 被験者に, 人物の描かれた曖昧な図版を複数枚呈示し, 各図版について, 状況の解釈を求めた上で登場人物の感情状態を評定するよう求めた。両者の関連を調べたところ, 喜びを除く全ての感情特性と, それぞれに対応した感情の解釈との間に, 正の相関が認められた。すなわち, 被験者は, 自分が日頃多く経験する感情を図版の中にも読みとっていた。また, 特定の感情 (悲しみと怒り, 恐れと悲しみ, 恐れと怒り) については, 感情特性と感情解釈との間に相互に関連が認められた。感情特性と感情解釈の相関は, 感情状態の影響を取り除いてもなお認められたことより, 感情特性は, 感情状態とは独立に個別の感情に関する認知と関連を持っていることが示唆された。

著者

荊木 まき子 森田 英嗣 鈴木 薫 枝廣 和憲

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第61回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.270, 2019 (Released:2020-03-21)

被引用文献数

1

著者

関田 一彦

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.158-164, 2017-03-30 (Released:2017-09-29)

参考文献数

31

被引用文献数

5 2

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アクティブラーニングは今, 学習指導要領の改訂にともない, あらゆる校種で注目されている。ただし, アクティブラーニングと一口に言っても, 教師中心と学習者中心に分けることも, 知識定着型と能力育成型に分けることも可能であり, 分けて考えることは, 研究の意義を高める上で有益である。アクティブラーニングは能動的な学習を促す授業の総称であり, 様々な教育方法やアプローチを内包する傘概念である。したがって, アクティブラーニングそれ自体を研究するのは簡単ではない。実際, 特定の手法やデザインの方法や効果についての研究が主流である。中でも協調学習と協同学習は, アクティブラーニングに期待される, 主体的な学び, 対話的な学び, 深い学びを具現化する上で有力である。協調学習は対話的な学び, 深い学びを研究する舞台である。協同学習は主体的な学び, 対話的な学びの成果を探るための機会を提供してくれる。研究者には, 同音異義語の混用を避ける意味でも, 自らの研究的関心によって, 協同学習と協調学習を使い分けることが望まれる。

著者

金田 茂裕

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.333-346, 2022-12-30 (Released:2022-12-30)

参考文献数

46

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教授者は日々の教育実践の中で,具体的に扱う「問題」に加え,それに対する「学習者の取り組み」とも対峙する。本研究では,教授者の知識に関する既存の概念をふまえ「課題知識」と「学習過程知識」の2つを定義し,教授者が各知識を獲得したとき,教授者主導,学習者主体の教授学習法の望ましさ判断をどう変化させるかを検討した。実験の参加者は大学生とし,問題として「答えが複数ある文章題」を設定し,公立小学校5年生を学習者として想定してもらい,課題知識付与群(問題の解法と正解を提示:N=147),学習過程知識付与群(学習者の解答例と出現率を提示:N=136)で,事前事後デザインにより判断の変化を調べた。その結果,問題の難易度が学習者にとりどの程度かの判断の平均評定値は,事前から事後にかけ,2群で同じように上昇したが,教授学習法の望ましさ判断の平均評定値は,2群で異なる方向に変化した。課題知識付与群では,教授者主導を望ましいと判断する傾向が強くなり,学習者主体の傾向は弱くなった。一方,学習過程知識付与群では,教授者主導の傾向が弱くなり,学習者主体の傾向は強くなった。以上の結果は,教授者が課題知識,学習過程知識のいずれを基礎とするかにより,教授学習法の望ましさ判断を異なる方向に変化させることを示唆する。

著者

川岸 弘枝

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.170-178, 1972-09-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

19

被引用文献数

2 3

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自己受容及び他者受容は, 対人関係における自己意識 (自己に対する知覚, 感情など) の影響を明らかにするための重要な指標であり, 肯定的態度として測定される。これまでの研究には, 測定スケール, 測定方法, 他者との関係の中に大きな問題点が残されたままになっていた。本研究では, この問題を解決し, 受容について総合的に検討することを目的とし, 主に測度の検討を中心に研究をおこなった。I測定スケールの作製と測度間の関係(1) 多面的に性格を記述する形容詞を選択し, 最終的に141項目からなる受容尺度を作製した。(2) 測定方法としては, 各語について, 社会的に望ましいと思われる語がどのくらいあてはまるか-「社会的受容得点」自己にどのくらい満足しているか-「満足度得点」・個人的に望ましいと思っている枠組みにどのくらいあてはまるか-「個人的受容得点」の3種類の測度について作製した同一の尺度を用いて検討した。その結果, 3測度間に密接な関係が見出されたが, 肯定的態度の基礎としては,「社会的受容得点」がもっとも重要な役割をもつことが明らかにされた。II他者受容との関係と適応についてII-1自己受容と他者受容の関係他者として, 実際に被験者にとって初対面の男女2名に登場してもらい, Iで作製した項目に対して評定を求めた。自己受容各測度との関係を求めたところ, 同性の他者を見る時には, 自己受容得点と関係があるが, 異性の他者を見る時には, 有意な関係がみられず, 性によってちがいが見出された。特に女性の場合, 他者を評定する時, 男性よりも自己に対する態度を反映させる傾向が強いことが示された。II-2適応との関連について自己受容得点の高低と, 他者受容得点の高低とをくみあわせた4つのグループを作り, YGテストの結果から, 特徴を見出そうとした結果, 他者受容の高低とは拘りなく, 自己受容の高い者が適応的, 低い者が不適応の傾向を示し, 防衛的態度を示すと考えられたグループの特徴を明らかにすることはできなかった。将来の課題として, 各個人の評定内容を分析し, 適応理解の手がかりとする研究をすすめる必要があると思われる。

著者

藤原 幸子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第64回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.259, 2022 (Released:2022-10-20)

著者

則武 良英 湯澤 正通

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.290-302, 2022-09-30 (Released:2022-10-20)

参考文献数

51

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高テスト不安者は,試験中に心配思考が生起して成績低下が生じる。テスト不安が最も高まるのは中学2年生ごろの生徒であるが,中学生のテスト不安を緩和するための介入方法はない。本研究の目的は,短期構造化筆記を作成し,中学生のテスト不安と数学期末試験成績に及ぼす影響を調べることであった。研究1では,短期構造化筆記を作成し,予備調査として35名の中学生の日常不安を対象にした介入実験を行なった。その結果,中学生に対する高い適用可能性が示された。そこで研究2では,141名の中学生を対象に,実際の期末試験に対するテスト不安を対象に介入実験を行なった。その結果,本介入により中学生の多様な感情制御が促進され,テスト不安が緩和されたことが示された。さらに,数学期末試験成績に対する効果を調べた結果,高テスト不安中学生において不安減少量が大きい者ほど成績が高かったことが示された。本研究の結果をまとめると,本介入により中学生の感情制御が促進され,テスト不安が緩和されることで,数学期末試験成績の低下が緩和されたことが示された。今後は,介入によって生起する感情制御プロセスの更なる解明が望まれる。

著者

山内 香奈

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.122-136, 2021-03-30 (Released:2021-11-16)

参考文献数

64

被引用文献数

2

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本稿では,2019年7月から2020年6月までの1年間に『教育心理学研究』に掲載された29編のうち,有意性検定を用いた研究論文のサンプルサイズ設計に関する記述状況について概観した。その際,『心理学研究』,Japanese Psychological Research (JPR),Journal of Personality and Social Psychology (JPSP)のそれと比較し論じた。研究のサンプルサイズの根拠について何らかの記述がみられた論文の割合はJPSPが最も高く(93%),他の3誌(7―15%)の約8倍であった。また,検定力分析と同様,統計改革の柱である効果量や信頼区間が分析結果に併記されているかを調べたところ,概して4誌ともサンプルサイズ設計の記載より実践度は高く,JPSPでは対象論文全てにいずれかの記載がみられた。一方,『教育心理学研究』では効果量,信頼区間のいずれも記載がない論文が全体の44%を占め,実践度が最も低かった。最後に,『教育心理学研究』における統計改革の促進について,特にサンプルサイズ設計の実践の促進に向けた方策について筆者なりの見解を述べた。

著者

鎌原 雅彦 樋口 一辰

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.177-183, 1987 (Released:2013-02-19)

参考文献数

22

被引用文献数

5 5

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In study I, Locus of Control Scale developed by Kambara et al.(1982) was administered to 4310 junior high school students, 1416 senior high school students and 1837 college students. By regression analysis, it was found that older students had more external scores than did younger students. In detail, perceived effectiveness of effort showed a relatively great decrease. On the other hand perceived self-determination did not show significance decrease with age. In study II, additional questionnaires concerning attitudes and behaviors in school were administerd to both junior and senior high school students. Older students reported more depressive feelings correlating with internal external locus of control scores.