著者

進藤 浩子 深澤 光晴 飯嶋 哲也 高野 伸一 門倉 信 高橋 英 横田 雄大 廣瀬 純穂 佐藤 公 榎本 信幸

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.2389-2398, 2016 (Released:2016-12-20)

参考文献数

22

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【目的】ベンゾジアゼピンを用いた従来のERCP鎮静ではしばしば脱抑制による体動を認める.安定した鎮静を得られる方法としてドロペリドール,フェンタニル,ケタミンを用いた静脈麻酔による鎮静法の安全性と有効性を評価した.【方法】対象はERCPの鎮静にミダゾラムとペンタゾシンを用いた従来法群42例とドロペリドール,フェンタニル,ケタミン(DFK法)群17例.評価項目は鎮静関連偶発症および鎮静効果とした.【結果】SpO2 90%未満を認めた症例は従来法で4例(10%),DFK法で1例(6%)と有意差は認めなかった.体動により処置継続に支障があった症例は従来法で8例(19%),DFK法で0例とDFK法で良好な鎮静効果を得られる傾向を認めた(p=0.09).鎮静困難ハイリスク症例である飲酒習慣を有する21例では,鎮静不良となる症例はDFK群で有意に少なかった(従来法 50% vs DFK法 0%,p=0.02).【結論】DFK法は従来法と比較して同等な安全性で施行可能であった.飲酒習慣を有する症例ではDKF法の方が有効な鎮静が得られた.

著者

上村 直実 八尾 隆史 上山 浩也 藤澤 貴史 矢田 智之

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.1733-1743, 2014 (Released:2014-06-03)

参考文献数

51

被引用文献数

5

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種々の感染診断法の偽陰性に伴う「H. pylori陰性胃癌」が少なからず認められるが,H. pylori未感染の胃粘膜に発生する「H. pylori未感染胃癌」の頻度は稀である.「H. pylori未感染胃癌」として代表的なものは,分化型胃癌に関しては八尾らが提唱した胃底腺型胃癌であり,未分化型胃癌に関しては粘膜内の印環細胞癌と考えられる.胃底腺型胃癌は,おもに胃体部に発生する腫瘍で,免疫組織学的には胃型形質を主体とする低異型度の癌であるが,早期に粘膜下層への浸潤がみられるもので,日常の内視鏡診療では萎縮性変化のない胃粘膜の胃体部に存在する小さな粘膜下腫瘍様病変に注意が必要である.一方,未分化型胃癌については,未感染胃粘膜に比較的多くみられる印環細胞癌が代表的なものと思われ,内視鏡的には胃体部の小さな褪色領域に注意すべきであり,今後,症例を集積した臨床的な解析が必要である.H. pylori陰性時代を迎える今後,H. pylori陽性胃癌と未感染胃癌に関する遺伝子レベルでの検討が必要となっている

著者

林 由起子

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.62, no.Supplement2, pp.1851, 2020 (Released:2020-10-12)

著者

大川 清孝 上田 渉 佐野 弘治 有本 雄貴 久保 勇記 井上 健 田中 敏宏 松井 佐織 小谷 晃平 青木 哲哉

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.1103-1108, 2011 (Released:2011-06-14)

参考文献数

10

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5日間の便秘後と下剤服用後に発症した一過性型虚血性直腸炎の2例を経験した.腹部大動脈手術,骨盤内手術,膠原病・血管炎,動静脈廔などはなく腸管側因子が主因で発症したと考えられた.いずれも肛門直上にも病変がみられた.著明なCRP上昇がみられたが保存的治療にて速やかに改善した.虚血性直腸炎は血管側因子が主因でおこると考えられていたが,腸管側因子が主因で発症することもあることを示した点で貴重な症例と考えられた.

著者

菅原 通子 今井 幸紀 齊藤 詠子 藤盛 健二 新井 晋 稲生 実枝 中山 伸朗 名越 澄子 伴 慎一 持田 智

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.51, no.8, pp.1686-1691, 2009 (Released:2012-07-26)

参考文献数

16

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【目的と方法】プロトンポンプ阻害薬(Proton Pump Inhibitor:PPI)の長期投与によって胃底腺ポリープが増大することが報告されている.その病態や機序を明らかにするため,PPI長期投与中に胃底腺ポリープが増大した13症例(男3例,女10例,年齢(平均±2SE)70.5±6.3歳)の臨床的,組織学的特徴を検討した.【結果】ポリープ増大が確認されるまでの内服期間(平均±2SE)は29.9±8.3カ月であり,ポリープの径は投与前5mm未満であったが,投与中に5~15mmに増大した.何れも内視鏡所見では水腫様外観を呈していた.Helicobacter pylori(H. pylori)感染は全例で認められなかった.血清ガストリン値は8例で測定され,うち4例で高値を示した.内視鏡的粘膜切除術(Endoscopic Mucosal Resection:EMR)施行例では,ポリープ増大前の生検組織と比較して,胃底腺ポリープに認められる拡張腺管の拡張の程度が増し,拡張腺管の数も増加していた.内分泌細胞の微小胞巣やカルチノイド腫瘍の所見は認められなかった.【結論】胃底腺ポリープの増大は,H. pylori陰性例にPPIを長期投与することによってPPIの種類に関係なく生じる.胃底腺ポリープ増大の機序のひとつとして,胃底腺ポリープに認められる拡張腺管の拡張の程度の増加,拡張腺管の数の増加の誘発が考えられた.

著者

石川 大

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.969-980, 2018 (Released:2018-04-20)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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腸内細菌叢の乱れ(dysbiosis)と様々な疾患との関連が明らかになり,腸内環境の改善を目的とした便移植療法(FMT:Fecal Microbiota Transplantation)に注目が集まっている.本邦においても,近年急増する潰瘍性大腸炎(UC)患者への新しい治療選択肢として期待が高まっている状況である.FMTは難治性Clostridium difficile感染性腸炎に対して高い治療効果を示し,欧米では既に実用化されているが,他疾患に対する治療効果については不明瞭であった.2017年2月に報告されたランダム化比較試験でUCに対するFMTの有効性が証明されたが,凍結ドナー便を40回自己浣腸する方法であり,治療手技の煩雑さや不確実性を考慮すると,現実的な治療選択肢になりうるかは疑問が残る.われわれも,UCに対して抗菌剤療法をFMT前に行い,大腸内視鏡下で新鮮便を投与する抗菌剤併用療法(Antibiotics-FMT:A-FMT)について報告してきた.特にUCについてはドナー便の選択,投与法など様々な手法が試されているが,未だ標準化されておらず,疾患に応じた安全で有効,かつ効率的なFMTプロトコールの確立が望まれている.

著者

馬嶋 健一郎 平田 信人 村木 洋介

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.25-35, 2019 (Released:2019-01-21)

参考文献数

26

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【背景・目的】右側大腸は,大腸内視鏡による大腸癌死亡抑制効果が左側より乏しいとされ,より注意した観察が必要である.大腸内視鏡検査中に右側大腸で反転観察を追加する事と前方観察を2回行う事の効果を調査する.【方法】無作為化比較試験を対象に,システマティックレビュー及びメタアナリシスを行った.エビデンスの質の評価をGRADEシステムを用いて行った.【結果】適格基準を満たす研究は2本のみであった.右側大腸で追加発見された腺腫割合の発見リスク比は0.76(95%信頼区間0.55-1.05, P=0.10)であり,反転群で追加発見が少ない傾向を認めたが有意差はなかった.エビデンスの質は低かった.【結論】右側大腸反転効果に対するエビデンスは極めて少なく,質も高くない事が判明した.限られたエビデンスからの判断だが,前方観察2回に比べ反転観察追加の優位性は認められなかった.今後さらに研究の蓄積が必要である.

著者

真口 宏介 小山内 学 潟沼 朗生 高橋 邦幸

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.52, no.11, pp.3081-3090, 2010 (Released:2011-03-03)

参考文献数

49

被引用文献数

2

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IPMN国際診療ガイドラインの作成により,世界的に本疾患が認識され,診断と治療指針について一定の方向性が示された.型分類は,大きく主膵管型と分枝型に分けることを推奨し,手術適応は,主膵管型の全例と分枝型の場合には,有症状例,壁在結節を有する,主膵管拡張,細胞診で悪性,拡張分枝径3cm以上,としている.しかしながら,ガイドラインには,いくつかの課題も残されており,今後の検討によって改定が繰り返さることを認識しておく必要がある.一方,現状でのIPMN診断における内視鏡の役割としては,正確な鑑別診断,手術適応の有無の判定,手術適応例に対する進展範囲診断である.手術適応を判定する因子の中で重要と考えられるのが結節の評価であり,EUSの有用性が高い.また,生検・細胞診に際しては欧米ではEUS-FNAを施行しているのに対し,本邦では腫瘍の播種の問題を重視し,ERCP下に行っている.さらに,手術適応例に対する主膵管内の腫瘍進展範囲診断として,IDUS,POPSが位置する.本邦からの内視鏡を駆使した正確な診断に基づく多くの検討によって「より実践的なガイドライン」の改定が進めことを期待する.

著者

杉田 昭 小金井 一隆 辰巳 健志 山田 恭子 二木 了 黒木 博介 荒井 勝彦 木村 英明 鬼頭 文彦 福島 恒男

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.66-72, 2012 (Released:2012-04-24)

参考文献数

18

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痔瘻癌は痔瘻の症状が併存するため早期診断が困難で,進行癌で発見されることから予後が不良な疾患である.本邦ではCrohn病症例に合併する肛門病変として痔瘻が最も多い.Crohn病に合併する大腸癌のうち,痔瘻癌を含む直腸肛門管癌が半数以上を占めるのが本邦の特徴であり,合併する痔瘻癌の特徴は基本的に通常の痔瘻癌と同様であるが,自験例の痔瘻癌診断までの罹病期間は平均20年,癌診断時年齢は平均39歳と通常の痔瘻癌に比べて罹病期間に差はなかったものの,若い年齢で発症していた.痔瘻癌発見の動機は粘液の増加,肛門狭窄の増強,腫瘤の出現などの臨床症状の変化であることが多く,長期に経過した痔瘻を合併するCrohn病症例では痔瘻癌の合併があることを念頭に置き,痔瘻の症状の変化,肛門所見に留意して定期的な指診,大腸内視鏡検査,積極的な細胞診,生検を行うことが早期診断と長期生存に重要である.直腸肛門管癌(痔瘻癌を含む)に対する癌サーベイランスプログラムの確立が望まれ,その可否の検討が必要である.

著者

宮原 孝治 稲葉 知己 野間 康宏 津崎 龍一郎 石川 茂直 馬場 伸介 和唐 正樹 妹尾 知典 永野 拓也 高口 浩一 河合 公三

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.341-347, 2009 (Released:2012-07-17)

参考文献数

13

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症例は75歳,女性.心窩部痛のため前医を受診.内視鏡にて胃体部にびらんを伴う小隆起性病変が散在し,生検組織で真菌を多数認めた.酸分泌抑制剤も抗真菌剤も無効であり紹介された.胃液分泌検査でBAO0.6mEq/hr,MAO1.49mEq/hrと低酸状態であり,Helicobacter pylori陽性であった.炎症改善と酸分泌回復を目的として除菌療法を行い,症状,内視鏡所見とも著明な改善を得た.

著者

佐仲 雅樹 安食 元 江川 直人 門馬 久美子

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.1462-1472, 2009 (Released:2012-07-17)

参考文献数

27

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本稿では主として内視鏡初級者を対象に,以下の点を強調しながら,上部消化管出血に対する内視鏡止血の基本的手技を解説する.1)循環動態の評価と安定化が最優先される.初期輸液によって迅速に循環動態を安定させることが救命率向上につながる.循環動態が不安定な例では内視鏡は禁忌である.2)緊急であるからこそ,通常の検査以上に丁寧にスコープを操作する.嘔吐反射を誘発しないように過度な送気を慎む.3)適切な視野を確保することが内視鏡止血を成功させる鍵である.4)内視鏡止血が困難と判断したら,時期を逸することなくinterventional radiology(IVR)や緊急手術を選択する.

著者

五十嵐 正広

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.1690-1690, 2012 (Released:2012-07-03)

参考文献数

1

著者

五十嵐 良典 片桐 耕吾 岸 秀幸 長谷川 毅 小川 聡 星 一 大橋 茂樹 吉岡 秀樹 高田 洋孝 福本 学 前谷 容 酒井 義浩

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.380-384_1, 1992

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1990年1月より1991年4月までに経十二指腸的に截石した総胆管結石18例に親子式経口胆道鏡を行った.15例に胆嚢管内に挿入しえた.そのうちの3例は胆嚢頸部まで挿入しえた.螺旋部へは13例,平滑部へは全例挿入しえた.良好な内視鏡像のえられた12例で胆嚢管粘膜像を検討したところ,粘膜血管透見像は螺旋部まで挿入しえた10例全例に,平滑部に挿入しえた12例全例に認められたが,粘膜血管拡張像の合併を螺旋部で4例に,粘膜の凹凸像を螺旋部で2例に認めた.メチレンブルーによる色素法を4例に行い,粘膜模様について観察した.通常観察で平滑とした3例のうち2例は粘膜模様は均一であったが,1例は不均一であった.凹凸を認めた1例も粘膜模様は不均一であった.不均一部からの生検組織像は軽度の慢性炎症性変化であった.

著者

角嶋 直美 矢作 直久 藤城 光弘 井口 幹崇 岡 政志 小林 克也 橋本 拓平 小俣 政男

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.1266-1271, 2005-06-20 (Released:2011-05-09)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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【背景と目的】内視鏡的粘膜下層剥離術(ESD)の登場により,従来では考えられなかった大型病変も内視鏡的に治療されるようになってきた.しかし,ESDによって生じた大型人工潰瘍の治癒過程についての詳細は明らでかはない.そこで,ESD後の治癒過程を明らかにするため,経時的な内視鏡像の検討を行った.【方法】当科においてESDによって治療された胃粘膜内腫瘍70症例を対象として,ESD後潰瘍の治癒過程および瘢痕形態を,切除サイズ,部位,胃壁の断面区分別に検討した.内視鏡観察は,原則としてESD後1,4,8,12週目に行い,抗潰瘍治療として,プロトンポンプ阻害薬(PPI)及びスクラルファート通常量を投与した.【結果】ESDの切除サイズは平均34.7mm(20.0~90.0mm)であった.ESD後潰瘍は切除サイズや部位・周在によらず,全例において8週までにS1-2stageに治癒・瘢痕化した.【結論】ESD後潰瘍は大型のものでも,消化性潰瘍と同様の治療で術後8週以内に治癒・瘢痕化する.これらは,ESD後のフォローアップや治療計画の立案に非常に有用な知見と考えられた.

著者

天野 秀雄 榊 信広 竹内 憲 野村 幸治 多田 正弘 岡崎 幸紀 斉藤 満 飯田 洋三 沖田 極 竹本 忠良

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.22, no.10, pp.1346-1350_1, 1980

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新拡大内視鏡分類にもとずいて,胃粘膜表面にみられる胃小区よりもさらに細かい模様像である胃粘膜微細模様を観察し,胃局在病変の微細形態を検討した.新拡大内視鏡分類を用いるにあたって,今回は局在病変部の粘膜微細模様を正確に表現するために,さらに細かく分類し,CおよびDについて,C<SUB>1</SUB>(整),C<SUB>2</SUB>(粗大),C<SUB>3</SUB>(不整),D<SUB>1</SUB>(整),D<SUB>2</SUB>(軽度不整),D<SUB>3</SUB>(高度不整)の亜分類をもうけた. 一般に,過形成性ポリープはBCCD.異型上皮巣(ATP)はC<SUB>3</SUB>.隆起性胃癌はC<SUB>3</SUB>をとることが多く,一方陥凹性胃癌ではD<SUB>3</SUB>,胃潰瘍は病期により異なるが,CD D<SUB>1</SUB>D<SUB>2</SUB>をとることが多かった.潰瘍の病態との関係では,難治性胃潰瘍では,Dをしめすことが多い.

著者

関谷 千尋 矢崎 康幸 高橋 篤 沼崎 彰 並木 正義

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.21, no.8, pp.974-980_1, 1979

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われわれは肝の硬きを明確にとらえ,それを数値的にあらわしうる肝硬度計を新しく試作し,検討してみた.この肝硬度計は腹腔鏡検査のさい,シルバーマン針の外套管を利用して測定するようにできており,操作は数分で終了する程簡単なものである.しかも,手もとにpilot lampがついており,肝表面に硬度計が遼すると点灯するようにしてあるため,常に一定の条件で測定することができる.したがって,得られた肝硬度1直は再現性が高いだけでなく,腹腔鏡所見や肝生検所見の線維化と非常によく相関していた.一般に,肝の線維化が進む程肝硬度を示す数値は低くなり,肝硬変では最も低い値を示した.今回の成績からこの肝硬度計は肝疾患の診断や病態解明に有用であることが確認された.

著者

田中 正則

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.2267-2276, 2006-09-20 (Released:2011-05-09)

参考文献数

41

被引用文献数

1

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大腸には特発性炎症件腸疾患(IBD)とそれ以外の多種多様な腸炎(non-IBD)がある.生検診断はこれらの疾患の鑑別に有用であるが,特異的所見を欠くものが多いために難易度が高い.この問題の解決に向けた研究が多変量解析を用いて行われ,Crohn病(CD),潰瘍性大腸炎(UC),non-IBDの3者を鑑別する生検診断基準がいくつか報告されている.最近発表された診断基準の感度・特異度は,96%・97%(IBD vs non-IBD)および92%以上・94%以上(CDvsUC)と高く,臨床応用できるレベルである.これらの診断基準を組み入れた診断アルゴリズムを用いることにより,活動期・急性期の大腸炎を系統的手順で診断することができる.UC患者については,ステロイド抵抗性・依存性を予測する生検診断基準も報告されている.しかし,切除標本を病理学的に検討してもCDともUCとも確定診断できないindeterminate colitis(IC)症例が3~10%は存在する.診断の時期と方法が施設により異なるため,CDあるいはUCへの診断変更率にはバラツキがあるが,ICとして手術された症例のうち少なくとも20%前後はCDであることでは一致している.

著者

岡田 裕之 吉野 正 品川 克至 山本 和秀

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.55, no.9, pp.3067-3078, 2013 (Released:2013-09-28)

参考文献数

80

被引用文献数

4

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マントル細胞リンパ腫(MCL)はリンパ濾胞のマントル層を構成するB細胞性リンパ腫である.免疫組織学的検査ではCD5陽性,CD10陰性およびcyclin D1陽性を示し確定診断に有用である.遺伝子異常としてはt(11;14)(q13;q32)転座がある.約75%が診断時にすでにIII/IV期の進行期であると報告されており,消化管浸潤は高率に認められる.本邦における消化管浸潤71例のレビューでは約68%が診断時にすでにIV期であった.消化管病変では胃病変が2/3を占め,結腸病変も2/5に認められ,一方,食道病変は稀であった(4例).胃病変は多様であり,腫瘤型,潰瘍型,雛襞腫大,そしてmultiple lymphomatous polyposis(MLP)を呈するものもあり,一方,十二指腸から大腸にかけてはMLPとして認められる場合が多かった.MCLの予後はB細胞性リンパ腫のなかでも不良であり,生存率の中央値は48-68カ月と報告されている.通常のCHOP(cyclophospamide, doxorubicin, vincristine, and prednisone)療法,あるいはrituximab併用CHOPの治療強度を高めるためにhyper-CVAD/MA(cyclophosphamide, vincristine, doxorubicin, dexamethasoneによる化学療法とmethotrexate, cytarabineによる化学療法の交替療法)が考案され,長期生存がみられている.また,本治療後に自己末梢血幹細胞移植併用の大量化学療法を行うことにより,完全寛解率,無再発生存率が向上することが報告されている.

著者

林 繁和 神部 隆吉 本田 亘 佐々木 昌輝

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.47, no.10, pp.2345-2352, 2005-10-20 (Released:2011-05-09)

参考文献数

44

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急性感染性腸炎の内視鏡診断の古くは細菌性赤痢を中心に直腸鏡を用いて行なわれ,S状結腸鏡の時代を経て現在の全大腸内視鏡へと観察範囲が広がるにつれて新知見が加わり,またカンピロバクター腸炎や腸管出血性大腸菌(O157)腸炎など新しい疾患も出現し,その意義や重要性が認められるようになってきた.急性感染性腸炎はしばしば血便を伴うことから,鑑別診断上便の細菌培養結果を待たずに大腸内視鏡検査がなされるが,カンピロバクター腸炎ではバウヒン弁上の潰瘍,腸炎ビブリオ腸炎ではバウヒン弁の腫大,びらん,終末回腸のびらん,腸管出血性大腸菌腸炎では深部大腸程高度な虚血性病変など,病変部位と内視鏡像の特徴から起因菌の推定も可能である.迅速な治療のみならず,スコープの洗浄,消毒など二次感染防止という点でも急性感染性腸炎の内視鏡所見を熟知しておくことは大腸内視鏡施行にあたって極めて重要である.

著者

中島 滋美

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.148-157, 2020 (Released:2020-02-20)

参考文献数

25

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胃内視鏡検診は死亡率抑制効果が明らかなので,実現可能な地域や職域では採用されるべきである.しかし内視鏡検査のcapacity,予算,受診者のアクセスなどの問題により実現不可能な場合には,胃X線検査の背景胃粘膜診断で胃炎のある人に内視鏡検査を受けてもらう方法が効率がよい.胃内視鏡検診には利点だけでなく欠点もある.とくに重大な偶発症には注意が必要である.厚労省が掲げる受診率の目標は当面40%だが,H. pylori陰性者が増加し胃がん調整死亡率の自然減少が見られる昨今,単純に受診率を上げる戦略には費用対効果に問題がある.今後H. pylori感染歴や萎縮など,胃がんリスクにより対象者を層別化し,内視鏡受検者の選別や検診間隔の決定に反映させる必要がある.これに加え,将来専門技師によるAI補助内視鏡検診により医師の負担を軽減すれば,効率的な胃がん検診により胃がん死を自然減少以上に減らせるであろう.