著者
小林 麻衣
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.1-12, 2013-07-30 (Released:2013-08-28)
参考文献数
22
被引用文献数
1

本研究では人々の学業目標追求時の自己統制葛藤状況に焦点をあて,学業場面における誘惑対処方略 (Temptation Coping Strategy in Academic situation: TCSA)に関する尺度を作成し,その信頼性および妥当性を検討した。研究1では,予備調査で選定された40項目に対して,大学生に回答を求めた。因子分析の結果,TCSA尺度は「目標意味確認方略」「気分転換方略」「誘惑回避方略」「目標実行方略」の4つの下位尺度(計20項目)から構成されることが示された。研究2では妥当性の検証を目的に,自己調整学習方略,学業的満足遅延,先延ばし意識特性との関連を検討した。研究3では,再検査信頼性の検討を行った。その結果,妥当性に関して幾つかの課題が残るものの,TCSA尺度の信頼性と妥当性が確認された。
著者
雨宮 怜 坂入 洋右
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
pp.27.1.9, (Released:2018-05-18)
参考文献数
10
被引用文献数
2

The purpose of this study was to investigate the effects of transient exercise on the mood in people with sensory sensitivity. The participants were 23 university students. They were randomly assigned into two groups and were required to participate in a rope-jumping exercise for 10 min. The results showed that the relaxed mood of participants with low sensory thresholds significantly decreased and was lower than that of participants with standard sensory thresholds, and their pleasurable mood was stabilized. These results suggest that people need to select adequately intense exercises or alternative interventions depending on their level of sensitivity.
著者
津田 恭充
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.19, no.3, pp.245-254, 2011-04-20 (Released:2011-06-23)
参考文献数
21
被引用文献数
3 2

妄想の認知療法では,妄想の内容を変えることよりも,感情や行動を変えるほうが重要だという指摘がある。この考えに基づいて,本研究では,被害妄想に伴う感情を測定する尺度(EPDS)を開発した。大学生401名(男性209名,女性192名)がEPDSに回答し,そのうちの130名(男性60名,女性70名)が自己関係づけ尺度と妄想観念チェックリストにも回答した。構造方程式モデリング(SEM)を用いた検証的因子分析の結果,モデルはデータによく適合しており,因子的妥当性が確認された。EPDSと他の尺度との間には有意な相関が認められ,併存的妥当性が示唆された。また,尺度項目について高い判別力や高い内的整合性が得られた。これらの結果は,EPDSが十分な信頼性と妥当性を有することを示唆している。
著者
栗原 愛 長谷川 晃 根建 金男
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.174-177, 2010-11-20 (Released:2011-02-15)
参考文献数
8
被引用文献数
5 12

The Experiences Questionnaire measures decentering, the state of observing thoughts and feelings as temporary events in the mind. This study developed the Japanese version of the Experiences Questionnaire (JEQ). The fit indices in confirmatory factor analysis (n=297) suggested an acceptable fit to a model consistent with the original. The correlations (n=411) between the J-EQ and the Acceptance and Action Questionnaire- II, the Affective Control Scale, the Ruminative Response Scale, and the Cognitive Control Scale showed adequate construct validity. Internal consistency (n=411) and test–retest correlations of factors (n=54) indicated good reliability of the J–EQ. The J–EQ can be used to examine the influence of decentering on psychopathology.
著者
長谷川 晃 伊藤 義徳 矢澤 美香子 根建 金男
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.68-71, 2010-08-31 (Released:2010-08-18)
参考文献数
7

The present study was conducted to revise the Japanese version of the Depressive States Checklist (JDSC), and to evaluate the construct validity of the revised version. Undergraduate students participated in two questionnaire studies. In Study 1, items with sufficient face validity and factorial validity representing the self-devaluative view and affective components were selected for the revised version of the J-DSC (JDSC-R). In Study 2, each factor of the J-DSC-R showed adequate construct validity because the correlation coefficients among the factors of the J-DSC-R, depressive symptoms, and depressive rumination generally supported the hypothesis. The J-DSC-R can be used to contribute to the understanding of vulnerability to depression.
著者
河本 愛子
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
pp.27.1.3, (Released:2018-04-05)
参考文献数
14

Group socialization theory is the theory focusing on effect of peers on personality development. The theory asserts that the processes of assimilation and differentiation within peer groups have a crucial effect on personality development. However, the degree to which personality development is affected by such assimilation and differentiation is neglected, since many existing researches manipulate assimilation and differentiation through experimental methods. In order to test the impact of peers on personality development, a scale was developed to assess within-group assimilation and differentiation in the context of extracurricular activities. Analyses partially supported the reliability and validity of the scale.
著者
高野 慶輔 丹野 義彦
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.259-261, 2008-01-01 (Released:2008-03-30)
参考文献数
7
被引用文献数
17 24

The purpose of the present study was to develop a Japanese version of Rumination-Reflection Questionnaire (RRQ) and examine its reliability and validity. Previous studies suggested that RRQ had two subscales: rumination and reflection. Rumination was dispositional self-attentiveness evoked by negative events, and reflection was dispositional self-attentiveness motivated by intellectual interests. Data from 241 undergraduates were analyzed, and factor analysis showed two factors, corresponding to the previous findings. Both subscales showed sufficient internal consistency and concurrent validity with clinical and personality scales. These findings provided support for reliability and validity of Japanese-version RRQ.
著者
大隅 尚広 金山 範明 杉浦 義典 大平 英樹
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.117-120, 2007
被引用文献数
18

The purpose of the present study was to investigate reliability and validity of Japanese version of the Primary and Secondary Psychopathy Scales. First, similar to the original scales, exploratory factor analysis of the data from a sample of 475 revealed two factors for the scale items. In addition, a sample of 77 provided good indication of internal consistency as well as test-retest temporal stability. Correlations with BIS/BAS scales and PANAS also gave support for the scales' validity. These and other results suggested that, with some reservations, the Japanese version had usefulness of the original scales to measure psychopathic tendencies.
著者
近江 玲 坂元 章
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.16, no.3, pp.426-434, 2008-04-01 (Released:2008-07-15)
参考文献数
27
被引用文献数
1

本研究では,テレビ視聴量とパーソナリティの知的側面との間に見られる相関関係が,視聴番組の内容によってどのように異なるか検討するために,調査研究を対象としたメタ分析を行った。11の研究を対象とし,各研究から抽出した相関係数を,相関係数と偏相関係数に分類した。そしてそれぞれについて,番組ジャンルごとに効果サイズを統合した。その結果,ニュース・ドキュメンタリー,教育番組の各視聴量と知的側面との間には有意な正の相関が確認された一方で,アニメ,ドラマ,スポーツ,暴力的番組の各視聴量と知的側面との間には負の相関が検出された。したがって,テレビ視聴量と知的側面との関連を議論する際には,視聴する番組の内容に注意すべきであることが,改めて示唆された。
著者
田附 紘平
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.25, no.3, pp.191-205, 2016-03-01 (Released:2017-01-07)
参考文献数
36
被引用文献数
2

親子関係はアタッチメント理論の根幹を担っているものの,成人のアタッチメントにおいては,意識的な親イメージは中心課題とされてこなかった。そこで本研究では,アタッチメントスタイルと,親イメージの構成要素とその構造との関連について探索的な検討を行うことを目的とした。283名の調査協力者に対し,20答法を援用した親イメージの把握と日本語版Relationship Questionnaireを実施し,テキストマイニングによる分析を行った。その結果,安定型は社会的で肯定的な親イメージを抱きやすく,軽視型は自分との関係から親イメージを捉えやすいことが明らかになった。とらわれ型とおそれ型は自分との良好な関係を強調した親イメージと否定的な親イメージを同時に抱きやすく,親イメージが類似していることが示された。得られた結果から,各アタッチメントスタイルが抱く親イメージに関して考察を行った。
著者
高橋 雄介 山形 伸二 木島 伸彦 繁桝 算男 大野 裕 安藤 寿康
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.15, no.3, pp.276-289, 2007-03-31
被引用文献数
60

本研究は,Grayの強化感受性理論(Reinforcement Sensitivity Theory)に基づいた2つの気質次元,行動抑制系(Behavioral Inhibition System)と行動賦活系(Behavioral Activation System)について,日本語版尺度の信頼性・妥当性の検討(研究1),生物学的基盤との対応関係の検討(研究2)を行った。研究1では,大学生446名を対象に質問紙調査を行い,Carver & White(1994)が作成した尺度の日本語版の信頼性を確認した。また,因子的妥当性,構成概念妥当性の検討を行い,十分な結果を得た。研究2では,慶應義塾双生児プロジェクトによって集められた双生児を対象に質問紙調査を実施し,293組から有効な回答を得た。行動遺伝学的解析の結果,BISとBASは遺伝要因によって部分的に説明され,お互いに独立な遺伝因子から寄与を受けていることが分かった。
著者
三田村 仰 松見 淳子
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.18, no.3, pp.220-232, 2010-03-31 (Released:2010-04-28)
参考文献数
54
被引用文献数
4

本稿の目的は,適用範囲が広く,かつ適切性の基準をもつ機能的アサーションという新たな概念を提唱することであった。機能的アサーションの提唱に当たって,本稿では,アサーションの適用場面の限定性と,アサーションと攻撃的行動との弁別という2つの課題およびその解決方法を検討した。最終的に本稿は,話し手における課題の達成と,聞き手にとっての適切さという2つの機能でアサーションを捉える,機能的アサーションの概念を提唱した。また,機能的アサーションによる新たな適用場面への応用可能性も示唆した。機能的アサーションとは,話し手と聞き手双方の視点に注目した対人コミュニケーションとして定義される。
著者
金 美伶
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.14, no.1, pp.42-53, 2005 (Released:2005-11-11)
参考文献数
39
被引用文献数
5 4

本研究は対人不安が日本文化を反映した日本人の特徴であるという意見に疑問を呈し,同じ東洋文化である韓国大学生272名と日本の大学生250名を対象にした比較文化研究を行った.青年期の発達課題である同一性の確立,公的自己意識,及び相互依存的自己という3つの要因を取り上げて,共分散構造分析により対人不安発生の因果構造を検討した.その結果,対人不安を規定する3つの要因の影響力の表れ方には差があり,対人不安は日本の方が韓国より高いことが見出されたものの,対人不安に影響する3つの要因のパス図が両国に共通することが示された.対人不安が日本人の特徴というより,韓国と日本に共通する心理構造であることが示唆された.
著者
守谷 順 佐々木 淳 丹野 義彦
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.171-182, 2007
被引用文献数
3

本研究は,対人不安の維持要因として考えられている判断・解釈バイアスと自己注目との関連についての検討を行った。研究1では被調査者の大学生194名から対人不安高群53名,対人不安低群48名を対象に質問紙調査を行い,対人・非対人状況での判断バイアスと自己注目との関連について検討した。その結果,対人場面かつ自己注目時でのみ対人不安高群は対人不安低群に比べて否定的な判断バイアスが働くことを示した。研究2では,研究1と同様の被調査者を対象に肯定的とも否定的とも考えられる曖昧な対人・非対人状況での解釈バイアスについて質問紙調査を行った結果,判断バイアス同様,対人場面かつ自己注目時でのみ対人不安高群に顕著な否定的解釈バイアスが認められた。以上のことから,否定的な判断・解釈バイアスが対人不安高群に働くときは,対人場面であり,かつ自己注目状況であることが明らかにされた。
著者
若尾 良徳
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.47-58, 2004-03-24
被引用文献数
2

本研究の目的は,青年期の自己報告型のアタッチメントスタイルが不安喚起場面での親密な他者との行動に現れるのかを検討することである。自由な相互作用が可能な場面でなく,パートナーの有効性が疑われる分離再会状況において,行動はアタッチメントに関連した組織化がなされ,アタッチメントスタイルとの関連が見られる可能性を検討した。恋愛関係または友人関係にある18組(恋愛関係9組,友人関係9組,男性13名,女性23名)が実験に参加した。参加者の平均年齢は,22.03歳であった。参加者は,不安やストレスを感じた状態で,待合室と称した実験室において,パートナーとの相互交渉および短い分離と再会を経験した.その後,アタッチメントの個人差測定尺度を含むいくつかの質問紙に回答した.彼らの実験室での行動はVTRで撮影され,2名の評定者により評定された.その結果,自由な相互交渉が可能な場面からはアタッチメントに関わる行動の組織化は見られなかった。それに対して,分離再会場面においては,アタッチメントに関連した行動の組織化がなされており,自己報告との関連が見られた。青年のアタッチメントの個人差は,乳幼児と同様に,親密な他者との分離再会における行動に現れることが示された.
著者
箕浦 有希久 成田 健一
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.151-153, 2016-11-01 (Released:2016-09-13)
参考文献数
8
被引用文献数
2

This paper reports the development and validation of a state self-esteem scale based on the Two-Item Self-Esteem Scale (TISE). Participants completed the state self-esteem scale in hypothetical scenarios. The criterion-related validity was confirmed owing to the significantly higher TISE score in a positive situation than in a negative situation for both achievement and affiliation scenarios. The concurrent validity was confirmed by the positive correlations between the TISE and a modified state Rosenberg self-esteem scale. The internal consistency of the TISE was also confirmed. Results showed that the TISE was a useful tool in assessing state self-esteem.
著者
野崎 優樹
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.179-192, 2012-03-30 (Released:2012-05-22)
参考文献数
25
被引用文献数
4 4

本研究は,レジリエンス及びストレス経験からの成長と情動知能の関連の検証を自己領域と他者領域の区別を軸として行った。大学生245名(男性104名,女性141名)を分析対象とした。対象者は,情動知能,ストレス経験からの成長,レジリエンスの各尺度から構成される質問紙に回答した。情動知能に性差が認められたため,男女別の多母集団の同時分析を行った結果,男性では,最もストレスが大きかった経験に対して他者領域のレジリエンスを活かすことが,他者の受容という成長を通じて,情動知能の他者領域を高める影響を与えることが示された。他方,女性では,自己領域のレジリエンスを活かすことが,自己への信頼という成長を通じて,情動知能の自己領域と他者領域の両方を高める影響を与えることが示された。以上の結果に基づき,性差が生じた背景及び,環境要因と情動知能との関連について議論を行った。
著者
中山 伸一 西村 多久磨 村上 達也 櫻井 茂男
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.218-221, 2016-03-10 (Released:2016-03-21)
参考文献数
17

This study examined the relationship between cognitive strategies in pessimists compared to optimists and attention bias by using a gap-overlap task with achievement-related words. The 32 college student participants were divided into two groups: pessimists (n=15) and optimists (n=17). Results of a 2 (pessimists, optimists) ×3 (negative, neutral, positive) mixed ANOVA revealed a significant interaction between groups and stimuli types, and a simple main effect of increased reaction times to positive words for optimists. These findings suggest that optimists have difficulty disengaging from positive achievement-related words.
著者
山形 伸二 菅原 ますみ 酒井 厚 眞榮城 和美 松浦 素子 木島 伸彦 菅原 健介 詫摩 武俊 天羽 幸子
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.103-119, 2006-08-30
被引用文献数
6

本研究は,人間行動遺伝学と双生児研究の方法,とりわけ多変量遺伝分析について紹介し,その適用例として4-6歳児の気質と問題行動の関連性を検討した。双生児の母親142名に対し質問紙調査を行い,子どものエフォートフル・コントロール(EC)および外在化問題,内在化問題についての評定を得た。表現型の相関を検討した結果,外在化問題と内在化問題は中程度の正の相関を示し(r=.55),またECは外在化(r=-.42),内在化(r=-.18)のいずれの問題行動とも負の相関を示した。多変量遺伝分析の結果,ECを低めるような遺伝的影響は同時に両方の問題行動のリスクを高めるような働きをすることがわかり,ECの低さが両問題行動の共通の遺伝的素因である可能性が示唆された。また,外在化問題と内在化問題の相関関係には遺伝(22.8%),共有環境(53.4%),非共有環境(23.8%)のいずれもが寄与していた。問題行動間の相関関係への遺伝要因の寄与は相対的に小さかったが,これはECに関わる遺伝要因が両問題行動を正に相関させるように働くのに対し,ECとは関連しない遺伝要因が両問題行動を負に相関させるように働くため,互いに相殺しあった結果である可能性が示唆された。