著者
高田 秀志
出版者
立命館大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2011

本研究では,情報の発信元を判断可能とする情報として,情報の公共性および状況の公共性に基づいて,個人に関わるどのような情報を開示すれば良いかの枠組みを構築した。また,情報自体の配信と,配信情報に付与された情報に対する評価を,リング型P2Pネットワークで構築した場合の実現可能性についてシミュレーションにより検証した。さらに,どのような個人であるかを認識できるように,SNS上への投稿から特徴的なものを抽出する手法およびユーザをランキングする手法について検討し,アンケート調査により評価を行った。
著者
坂口 嘉之 田中 弘美 脇田 航
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

織物は、極細い短繊維から構成される糸が、経糸と緯糸として複雑に絡み合ってできているために、その見え方をCG表現することは容易ではない。織物のような複雑な構造でも、数値計算で画像化するために、新しい反射モデルの研究を行った。実験では、ミクロレベルの織り構造が見えるまで拡大したスペクトル画像を測定した。また、反射のダイレクト成分とグローバル成分を分離するためにパターン光投影も行った。実験の結果、織物の直接反射成分は、わずかに光源色を含むものの、その大部分が物体色を帯びていることがわかった。これは、光源からの光が糸の内部を通過して反射する、表面下散乱が起きているためだと考えられる。
著者
津止 正敏 斎藤 真緒
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

本研究の焦点はケアとコミュニティである。介護者を中核として組織されるボランタリーなアソシエーション(会や集い等)が、ケア包摂型ともいうべき新たなコミュニティ開発の動力装置として機能するかという極めて実践的なテーマを設定した。近年増加が著しい男性介護者の会や集いにそのフィールドを求めた。活動への参与観察、主宰者へのインタビューや交流等を通して、介護者の会や集いは「ひとりじゃない」という確かな実感に溢れ、同じような立場の人との交流は、介護生活で失いつつあった社会との接点や連帯を修復する「場」となっていることが確認された。
著者
西浦 敬信 南條 浩輝 森勢 将雅 中山 雅人
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

危機的状況を的確に検知して周囲に報知するシステムは,安全安心な社会基盤の構築には必要不可欠である.特に人は危機的状況下では叫ぶ習性があることから,本研究では叫び声や異常音などの危機情報を検知し周囲に報知する危機検知・警報システムの基盤形成を試みた.具体的には(1)音環境における叫び声や異常音など危機情報の検知(2)検知した危機情報の構造化と理解(3)危機情報を報知するための警報音の設計(4)上記を統合した危機情報の検知・警報システムの構築に対して研究を実施し,その有効性を確認した.
著者
永田 貴聖
出版者
立命館大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

新しいフィリピン人たちが行う、移動定着というモデルでは捉えられない、移動することそのものを生活基盤とする実践を検討する。この研究を通して、定住を前提とする市民権の在り方、国民国家と個人の関係の在り方を再考する。具体的には、80年代、女性芸能人の来日が急増し、現在まで続いているフィリピン人の移動が変化しながらも関連性をもつ動向であることを解明する。
著者
吉田 甫 栗山 和広 添田 佳伸 宇田 廣文
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2000

この研究では、割合概念を対象にして、インフォーマルな知識を分析し、さらに学習中に遭遇する認知的障害の内容を同定することを目的とした。割合概念は、小学5年生で教えられる概念であるので、学習する前の子どもとして、小学4年と5年それぞれおよそ200名、学習後の子どもとして6年生150名をそれぞれ対象にした。インフォーマルな知識としては、割合の意味に関するもの(100をベースにしていることと部分-全体に関わること)、量的な表象に関すること、および割合概念としての第2用法に関する知識などを検討した。割合の意味と量的な表象に関しては、割合を学習する以前の子どもでも、40〜80%の子どもが、かなり性格に、部分-全体に関する知識やその意味などを理解しており、さらに量的な大きさについても、学習が終わった6年生とまったく差がないほどの豊かなインフォーマルな知識をもっていることが、見いだされた。さらに驚いたことに、割合の第2包容、中でもある量の90%を求めるといった公式に依存しなければ解決することは不可能と思われる問題でさえも、準正等も含めれば、学習する以前の40%もの子どもが、適切に解決することができた。学習中に遭遇する認知的障害については、まず割合の公式で用いられる「比べる量」と「基にする量」といった用語を理解していない子どもが多いことが示された。割合の公式を利用するさいにもっとも重要な用語を理解していないことから、当然のごとく、彼らは割合を解決することができなかった。さらに、%を「比べる量」と「基にする量」と混同する子ども、20〜30%も存在した。こうした困難性のためか、学習が終わった子どもで、教室で指導された割合の公式を使って問題を皆生する子どもは、わずか7%しないないという驚くべき事実も、見いだされた。
著者
越智 裕之 佐藤 高史 筒井 弘 中村 行宏
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

長寿命なデジタル記憶システムの実現に向け、長期安定性に優れるマスクROMの実装されたシリコンウエハ全体を完全に絶縁層で封止し、非接触で電源供給や相互通信を行うための構成方式の検討を行った。非接触電源供給技術としてオンチップ太陽電池に注目し、ブーストインターリーブ太陽電池を提案した。非接触相互通信技術としてオンチップダイポールアンテナに注目し、低消費電力な送受信回路を提案した。高集積、超低電圧動作が可能なNAND型マスクROMの特性を明らかにした。これらを総合して恒久保存メディアのアーキテクチャ検討を行い、待機時消費電力を極限まで削減する階層的なパワーゲーティング手法の有用性を示した。
著者
山田 廣成
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2001

1.超小型電子蓄積型高輝度X線発生装置の開発に成功した。X線発生専用マシンとして外径約0.5m、電子エネルギー6MeVの電子蓄積リングを開発した。X線強度は、目標を上回り、10^<12>光子/s,mrad2,mm2,0.1%bandを達成した。運転の自動化や電流値安定機構を導入して安定な運転を実現し、利用研究をルーチンで実施できる状態であり、COE放射光生命科学研究に貢献している。2.X線イメージングでは、25ミクロンロッドターゲットを用いて最大20倍拡大の屈折コントラスト撮像を実現した。放射光を勝る極めて強いエッジ強調が現れ、実物肺の中に埋め込んだウレタン製腫瘍の形状や血管の状態を鮮明に撮像した。30cm厚コンクリートの非破壊検査では、従来法では見えなかった亀裂や砂利の密度を造影剤無しで鮮明に捉えた。資料を光源点の近くに置くことにより、70倍の拡大撮像でも、ピントがぼけないことを確認した。3.Si及びGe結晶をターゲットとしてシンクロトロンの電子軌道上に設置し、結晶面を20°に傾けたとき、0°及び30°方向に10〜13keV単色X線を取り出すことに成功した。X線強度が10^<10>光子Brightnessで有ることを確認した。この強度はタンパク質構造解析を行うのに十分である。現在、蛋白質構造解析BLの開発(COEによる)を進めている。4.遷移放射機構を用いてコヒーレントな軟X線の発生に成功した。みらくる6Xを用いた場合その強度は、校正された検出器を用いて、5mWあることを確認した。みらくる20を用いる場合には、1Wに達することが計算上明らかになった。この値は、小型放射光装置AURORAと比較して、2桁大きな値である。5.光蓄積リング型自由電子レーザーの研究では、環状ミラーの導入により、明らかな増幅を観測した。増幅の結果、強度の蓄積電流値依存性で2乗に比例することが観測された。光蓄積リング型レーザー発振ではない他の原因によるコヒーレント放射光発生の可能性を否定できないが、環状ミラーの導入によりビームに何らかのモジュレーションがかかったと考えている。平均100mWの中・遠赤外光出力は、利用実験を行うのに十分なパワーである。分光器にFTIRを導入して、水、蛋白質、ガン組織などの遠赤外線吸収分光をルーチンでこなすことが出来るに至り、THz研究者と共同研究を推進するに至っている。
著者
西浦 敬信 善本 哲夫 中山 雅人
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

ある特定の領域にのみ音波を放射できるパラメトリックスピーカを用いて,音空間の任意の場所における立体的な音像(3D音像ホログラム)を実現した.特に放射板を自由に形状変形可能なフレキシブルパラメトリックスピーカを開発した上で,複数のフレキシブルパラメトリックスピーカを用いて「キャリア波」と「側帯波」を分離放射することで音空間に3D音像ホログラムを構築した.さらに社会実装実験を通じて活用シーンも調査・検討し,音空間上の任意の場所に構築可能な3D音像ホログラムの総合開発を試みた.
著者
小田 尚也
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

下院議院269人中、6割を越える166議員(61.7%)が土地所有者として認識されており、パキスタン国政において依然として土地と権力の結びつきが見られる。しかしこの数値はパンジャーブ州の数値に大きく影響されている。パキスタン経済の中心であるパンジャーブ州では下院選出議員の8割近くが大土地所有者である。地方政治においては在地権力の存在が依然として見られるが、国政レベルにおいては土地と権力との結び付きが低下しているとの見方が多い。パンジャーブ州を除く3州ではその傾向が見られるようであるが、パンジャーブ州では依然として在地権力が国政において大きなプレゼンスを誇っていることが確認できた。
著者
山本 真紗子
出版者
立命館大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2013-04-01

百貨店美術部ともかかわりが深い着物図案創出事業の調査として、近代以降の京友禅の調査をおこなってきたが、その結果を2015年7月の意匠学会大会にて口頭発表とパネル発表にて報告。また『デザイン理論』2016年春号に投稿し、掲載が決定した。2016年3月には、University of Zurichでおこなわれた国際シンポジウム『Katagami in the West 海外での「型紙」の姿』にて、とくに型友禅の現状について報告した。本シンポジウムの内容はスイスでの出版計画が進行しており、筆者の発表についても執筆の予定である。上記の調査を生かし、Google Cultural Institute 「Made In Japan 日本の匠」にも参加、「西陣織」「友禅染(手描き友禅)(型友禅)」ほか7件の展示を作成している。百貨店美術部という近代の枠組みのなかで変化していく画家の生活についての口頭発表を11月の国際共同ワークショップ「風景への眼差しの交叉-ベルリンと京都から-」で行った。また、2014年調査のため訪れた米国メトロポリタン美術館にて開催されていた"Kimono:A Modern History"の展覧会評を『民族藝術』(民族藝術学会)32号 に投稿・掲載された(2016年3月発行)。9月に実施したイギリスでの資料調査では、日英博覧会(髙島屋出品)の遺構の実見や、髙島屋(貿易部)や日本の工芸品輸出・現地での流通にかかわる関連文献を調査した。その他、昨年度発見した中井宗太郎旧蔵資料群の調査をおこなった。本資料群は、中井宗太郎が髙島屋に関与していた大正期から、戦後の立命館大学勤務時代のものが含まれている。現在棒目録を作成済みで、2016年7月に『人文学報』(京都大学)へ論文として投稿の予定である。
著者
春日井 敏之
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

本研究では、学校・地域におけるピア・サポートシステムの構築に関わって、主として4つのフィールドを設定して、調査・研究を進めてきた。第一には、不登校のわが子を持っ「親の会」というセルフヘルプ・グループによる支援のあり方、第二には、学校における子どもの課題に関わる教師、スクールカウンセラーなどによる「ケース・カンファレンス(事例検討会)」を通したチーム支援のあり方、第三には、学校における子ども同士の助け合い、課題解決、対立解消のための教師による子ども支援、子ども相互の支援のあり方、第四には、地域における子ども・青年の居場所づくりに関わる青年・大学生による中高生への支援のあり方である。具体的には、(1)京都府下のU市を中心とした地域の「親の会」における相互支援のあり方、(2)京都府下のRU中学・高校、大阪府H市教育センター、滋賀県O高校をとりあげ、不登校問題に関わる小中高校の教職員などによる「チーム会議」における相互支援のあり方、(3)群馬県T市、広島県H市などの先進地域の小申学校などにおける子ども同士のピア・サポート活動を進めるための教師の役割とプログラム開発のあり方、(4)京都市T児童館、滋賀県O高校における地域の中高生のための大学生による居場所づくりのインターンシップとプログラム開発のあり方について、臨床現場を持ちながら共同研究を進めてきた。また前提として、現代の子どもたちの置かれている社会環境や発達課題をどのように捉え理解していくのかに関しても研究を進めてきた。なお、2004年度、2005年度の3月末には、アメリカ・ニューヨークとカナダ・バンクーバーにおけるピア・サポートの実践・研究の調査を目的に、日本ピア・サポート学会の現地調査団の一員として小学校、高等学校などを訪問し、現地の研究者とのワークショップにも参加し研究を進めてきた。日本とはスクールカウンセラーの制度が異なるアメリカやカナダなどの学校におけるピア・サポートのプログラムが、日本の学校現場で生かしうるのか。そのための条件などについても検討を深めてきた。2006年度は、3年間の研究期間の最後であり、詳しい内容は研究報告論集にまとめる。
著者
吉田 甫 川那部 隆司
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究では、自閉症を引き起こす主な原因と見なされている前頭葉機能への賦活をおこない、こうした訓練が認知機能などへの効果を及ぼすかどうかを検討した。11年度は、前頭葉を賦活するための課題である音読と易しい計算の教材を主に作成した。12年度は、小学2年と3年の自閉症男児を対照として、1セッション10分の訓練で、1週間に4~5回、1年間にわたって継続した。その結果、訓練群では、FABで1年後に明らかな上昇が観察された。13年度は、自閉症児において他者の感情の理解が訓練によって改善されるかどうかを中学生5人を対象にして検討した。顔表情認知課題では、4人で事前から事後にかけての能力に上昇が認められた。