著者
上田 圭委子
出版者
首都大学東京
巻号頁・発行日
2014

終了ページ : 294
著者
草野 滋之
出版者
首都大学東京
雑誌
人文学報. 教育学 (ISSN:03868729)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.59-91, 1983-03-31
著者
森岡 清志 中尾 啓子 玉野 和志 和田 清美 金子 勇 安河内 恵子 高木 恒一 浅川 達人 久保田 滋 伊藤 泰郎 林 拓也 江上 渉
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007 (Released:2007-04-01)

本研究の課題は、パーソナルネットワークとソーシャル・キャピタルの相互関連、および都市特性・地域特性との関連を明らかにすることにある。統計的調査ではソーシャル・キャピタルを「住民力」と表現し、平成20年11月と平成21年9月に世田谷区住民を対象者として「住民力」に関する標本調査を実施した。20年調査では、45歳以上75歳未満の住民から8,000名を無作為抽出し(回収率65.3%)、21年調査では20歳以上75歳未満の住民を10,000名抽出した(回収率54.5%)。分析結果から、住民力とコミュニティ・モラール、投票行動の間に高い相関が見られること、また、居住年数、戸建率などの地域特性と関連することが明らかになった。
著者
加藤 英寿
出版者
首都大学東京
雑誌
小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.1-13, 2007-03

小笠原と同様に数多くの固有生物と独自性の高い生態系を有するニュージーランドは、世界で最も先進的な外来種対策を実施し、多くの成果を上げている。筆者は2005年10月〜11月にニュージーランドに赴き、各地において実施されている外来種対策の現場を視察した。空港における厳しい検疫に始まり、各地で問題を引き起こしているネズミ類やオポッサムなどの外来哺乳類や様々な外来植物の駆除事業、在来生態系の再生を目指した動植物の保護・増殖と現地への植栽・再導入、そしてこれらの活動を推進するための教育普及への取り組みなどについて報告する。
出版者
首都大学東京
雑誌
観光科学研究 (ISSN:18824498)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.1-8, 2011-03-30

本論文では,英国全土において法に基づき一律に運用されている屋外広告物コントロールの体系を把握した上で,当該行政施策としての時事的話題として,第一にグラスゴー市やダンディー市において実施されている違法屋外広告物を対象とした誘導的手法によるコントロールの取り組み実態を解明し,第二に2012年のロンドン五輪開催を控え,各地で設置が進められているパブリックビューイング用大型デジタルスクリーンが引き起こした諸問題とそのコントロールの取り組み状況を俯瞰した。こうした英国における屋外広告物コントロールには,ガイダンスや事例集等の作成によって事業者や市民への周知・教育が徹底している点,視覚および聴覚の側面を範疇に入れた都市空間・環境の質(=アメニティ)の概念が広範にわたる点等,英国における都市空間・環境のコントロールの本質を垣間見ることができる。
著者
畑 憲治 可知 直毅 市河 三英
出版者
首都大学東京
雑誌
小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.7-17, 2006-03-31

聟島列島媒島において、野生化したヤギ(ノヤギ)排除後に侵入した外来樹種ギンネムの出現パターンに対する、ギンネムの種子散布能力、ギンネムが侵入した環境における他種の出現パターンや環境要因との関係を明らかにした。島全体を含む地域的な空間スケールにおけるギンネムの出現は、ギンネムの種子散布様式の制限をうけ、侵入をうけた群落の構造や種組成には依存しなかった。一方で、個々のギンネム群落の拡大過程を反映する局所的な空間スケールにおけるギンネムの出現は、ギンネムの種子散布能力だけでなく、草本群落の構造や種組成によっても制限されていた。
著者
有馬 貴之 和田 英子 小原 規宏
出版者
首都大学東京
雑誌
観光科学研究 (ISSN:18824498)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.49-63, 2009-03-30
被引用文献数
1

観光空間は人々に対して非日常性を経験させる空間であるとされている。例えば,ある地域にとって独特で特有な自然や文化は観光資源として捉えられ,日常では経験できない非日常性が観光者に提供されている。そのような一般的な観光空間の性格を踏まえ,本研究は茨城県水戸市の偕楽園を事例に若者のレクリエーション行動を考察し,若者の観光空間における非日常性と日常性の関連や差異について検討した。また,本研究はレクリエーション行動をビデオカメラで調査しており,行動やそれに基づく空間把握の新たな研究方法の開発としても位置づけることができる。観光ガイドブックや雑誌の記事の一般的な傾向では,偕楽園は主に梅によって非日常性を演出された観光空間として捉えられてきた。しかし,若者のレクリエーション行動を調査した結果,梅を主な対象とする非日常性は偕楽園における若者の移動ルートや視線には認められたが,それは春のみに限定され,秋では日常的な資源が若者の観光空間を大きく性格づけていた。さらに,若者のレクリエーション行動の最中における会話を分析した結果,会話は春と秋ともに梅の非日常性に大きく依存することはなく,日常的な会話が多く交わされていた。これらの結果から,本研究では、若者のレクリエーション行動は所与の観光資源を受身的に享受するのではなく,自ら新たな資源を探し出しながら能動的に空間を利用するものであることが明らかとなった。したがって,若者は偕楽園を非日常的な空間として享受するのではなく,より柔軟で自由に利用できる日常的な空間,あるいは日常性の延長線上にある空間として享受している。本研究は非日常性で性格づけられる観光空間だけでなく,日常性を重視した観光空間づくりの可能性を示唆している。
著者
川上 和人 益子 美由希
出版者
首都大学東京
雑誌
小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.41-48, 2008-03
被引用文献数
1

小笠原諸島では、無人島を含めたいくつかの島でネコが野生化している。一般に海洋島の動物は、捕食性哺乳類が不在の環境で進化してきているため、移入捕食者により個体群が大きな影響を受けることが少なくない。そこで、小笠原諸島においてネコが在来生態系に与える影響を評価する基礎資料とするため、母島において野外で採集したネコの糞分析を行った。その結果、ネズミ類が食物の大きな割合を占めているが、海鳥の繁殖地周辺では同頻度で海鳥を捕食していることが明らかになった。また、絶滅危惧IB類であるオガサワラカワラヒワを含め、トカゲ類や昆虫類、甲殻類など、多様な動物を採食していることが明らかとなった。母島南部はオガサワラカワラヒワの島内における主要な生息地であり、また海鳥繁殖地もあることから、特にこの地域で野生化したネコを積極的に管理する必要がある。
著者
左古 輝人
出版者
首都大学東京
雑誌
人文学報. 社会学 (ISSN:03868729)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.1-21, 2009-03-30

From Auguste Comte onward, sociology has been a science to diagnose the contemporary human condition with long-term historical perspective. This paper clarifies the nature and the future of the modern State system, with reference to Philip Bobbitt's recent study on the history of the State that seems best represent the sociological spirit today. As Bobbitt says, the State -a permanent infrastructure that is represented as an entity autonomous from the ruler as a person-- is a political creation since the end of the 15^<th> century. The main source of state's power is not just physical, but also metaphysical, as its existence depends on people's belief in its unity (sovereignty) and rationality (reason of state). Although its volatility, the State system survived for these 500 years, and still strong enough. This mystery of the State will be unraveled by articulating the similarity between Thomas Hobbes's conception of 'natural state' and Bobbitt's conception of 'marketstate of terror'.
著者
小崎 隆 舟川 晋也 伊ヶ崎 健大 大山 修一 杉原 創
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2012-04-01 (Released:2013-05-15)

サブサハラ・アフリカでの慢性的な食糧問題の解決には、作物の養分要求特性に土壌の養分供給特性を一致させる必要があり、その実現には時空間変動を考慮した養分動態モデルの構築が不可欠である。そこで、生態環境が異なるニジェール・タンザニア・カメルーンにおいて2~4年間の圃場試験を実施し、①土壌有機物動態モデルの構築、②土壌微生物の増殖・死滅に伴う可給態養分量の時間変動、③土壌侵食に伴う土壌有機物と可給態養分の水平方向の空間変動、④溶脱に伴う同垂直方向の空間変動を明らかにした。これらの結果に基づき、地域ごとの気候・土壌特性に特徴づけられた養分の時空間変動特性を考慮した新たな養分動態モデルを構築している。
著者
江原 由美子 左古 輝人 鶴田 幸恵 林原 玲洋 須永 将史
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28 (Released:2011-08-05)

学問の世界において生み出された概念である「ジェンダー」は,広く一般に使われる言葉として普及した.だが,その使用が政治的に批判されるようになると,「科学・社会・政治」が交錯し,相互に影響を与える状況が生じた.このような状況は,どのようなコミュニケーション齟齬を生み出したのだろうか.学問の世界における「ジェンダー」概念は,もともとかなり限定された文脈において創案されたものであるが,その文脈から切り離されることで,かえって広範な応用可能性を持つことになった.だが,その一方で,学問的であるか否かにかかわらず,「ジェンダー」概念の使用が批判されるという,複雑な政治的状況を招くことにもなったのである.
著者
山田 昌久 山岡 拓也
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009 (Released:2009-04-01)

考古学の研究は、過去の物質資料を観察研究することを基礎として成立している。しかしそこでは、技術を「機能」「用途」として捉えること、その器具や装置の数量を捉えること、その器具や装置の時間別空間別整理をすること、はできても、効力・効果を時間や精度で測ること、資源交渉量をボリュームで測ることは困難である。本研究は、実験考古学という手法により、技術力を数値で提示することと資源利用量や資源の生産量を数値で提示することを目的とした。過去の人類集団が、資源の入手法でのみ整理されるのではなく、それぞれの技術力や交渉資源量をもとに整理されることで、考古学の先史・原始時代研究は個別社会の特性を分離・統合する基準を保有することが可能となる。本研究では、(1)各種土質地の掘削力、各種草本の切削力・各種木本の切削力などを器具や装置ごとに示すことに成功した。(2)狩猟具の衝突圧や精度の数値化・石器・鉄器の形状特性の判断に成功した。(3)水利施設の設置・利用実験により先史・原始期の各種水利構想の特徴を示すことに成功した。
著者
山本 薫子
出版者
首都大学東京
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01 (Released:2013-05-31)

バンクーバーDTES地区および横浜寿町地区はともにかつて日雇い労働者の街だった地域だが、生活困窮者、ホームレスの割合が増し、生活保護受給者数も大幅に増加した(「福祉化」)。一方で、公的支援、民間部門による支援活動も活発に展開されてきた。カナダでは障がい等を抱えた生活困窮者への福祉支援としてハウジングファースト施策が導入されたが、そのことは都市下層地域であるDTES地区に外部からさらに多くの生活困窮者を集中させる結果となった。また、横浜市においても市内他地域から生活保護受給を理由として寿町地区へ移住する者が増えている。これらの人々の中には衣食住は満たされていても社会的に孤立している者も多い。
著者
高橋 日出男 三上 岳彦 境田 清隆 澤田 康徳 横山 仁 瀬戸 芳一
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01 (Released:2012-04-24)

本研究では,降水粒子計測,稠密雨量計網やレーダの観測資料を用いた東京圏における短時間強雨の実態把握,並びに稠密気象観測による短時間強雨の予測手法の検証を目的とした.短時間強雨の開始時には,大粒径の雨滴比率が高く,急激に降水強度が増大する.都区部北部から埼玉県南部では,範囲が狭く集中度の高い強雨域の発現が多い.都区部西部では強雨頻度の極大が16時頃と22時頃にあり,日変化する局地風系との関連が示唆された.多数事例の統計的解析から,短時間強雨発生のシグナルとして強雨開始40,50分前から現れる収束量増大の有効性が確認され,予測手法の確立に向けた課題も指摘された.