2 0 0 0 OA 日本共産青年同盟と共産主義青年インタナショナルについての一考察
- 著者
- 大串 隆吉
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 人文学報. 教育学 (ISSN:03868729)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, pp.93-124, 1983-03-31
2 0 0 0 OA おとり捜査における違法性判断の基本構造 : アメリカ合衆国の規制アプローチを題材として
- 著者
- 堀田 周吾
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 法学会雑誌 (ISSN:03868745)
- 巻号頁・発行日
- vol.46, no.2, pp.317-364, 2006-01-17
2 0 0 0 IR 国家はどこから来てどこへ行くのか : P・ボビットに寄せて
- 著者
- 左古 輝人
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 人文学報. 社会学 (ISSN:03868729)
- 巻号頁・発行日
- vol.44, pp.1-21, 2009-03-30
From Auguste Comte onward, sociology has been a science to diagnose the contemporary human condition with long-term historical perspective. This paper clarifies the nature and the future of the modern State system, with reference to Philip Bobbitt's recent study on the history of the State that seems best represent the sociological spirit today. As Bobbitt says, the State -a permanent infrastructure that is represented as an entity autonomous from the ruler as a person-- is a political creation since the end of the 15^<th> century. The main source of state's power is not just physical, but also metaphysical, as its existence depends on people's belief in its unity (sovereignty) and rationality (reason of state). Although its volatility, the State system survived for these 500 years, and still strong enough. This mystery of the State will be unraveled by articulating the similarity between Thomas Hobbes's conception of 'natural state' and Bobbitt's conception of 'marketstate of terror'.
2 0 0 0 OA 運動による抗うつ・抗不安作用の神経機序の解明
運動は脳の機能構造的変化を引き起こし、うつ病や不安障害などのストレス関連精神疾患の発症予防に貢献することが示唆されている。しかし、その脳内神経機構や有効な運動条件については依然として解明されていない。本研究では、運動の抗うつ・抗不安作用、関連脳部位に及ぼす影響及び有効な運動条件について明らかにしようとした。本研究の結果から、運動による抗うつ・抗不安作用の神経機序として、セロトニン神経系の活性化、HPA軸(CRF神経)活性の正常化、海馬神経新生の増加が考えられ、これらの脳神経系は適切な運動条件を設定することで、より効果的に変化し、抗うつ・抗不安作用をもたらすことが示唆された。
2 0 0 0 OA 大江健三郎論 : 生まれ替わりと想像力の観点からみる大江健三郎の小説の方法
2 0 0 0 OA 続・ニューギニアヤリガタリクウズムシについて : 小笠原におけるその後の知見
- 著者
- 大林 隆司
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
- 巻号頁・発行日
- vol.31, pp.53-57, 2008-03
小笠原諸島は2007年1月に世界自然遺産の「暫定一覧表」に記載されることが決定した。そのため、各種の外来生物への早急な対策がますます求められており、ニューギニアヤリガタリクウズムシについても同様である。筆者は2006年に小笠原諸島における本種の状況について述べたが、それ以降の小笠原諸島における本種の知見(対策も含む)を述べた。
2 0 0 0 IR 先住ハワイ社会におけるエスニック・プライドをめぐる人類学的研究
2 0 0 0 OA インセンティヴと不平等とコミュニティ(2)
- 著者
- コーエン ジェラルド A. 松下 丈宏 越野 章史
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 教育科学研究 (ISSN:02897121)
- 巻号頁・発行日
- vol.19, pp.43-55, 2001-12-15
アメリカ大統領は様々な形式で行政組織に命令を下す。その総称は「大統領令」と呼ばれる。典型は、具体的な法律を明記して行政組織に法執行を命じる行政命令(executive order)だが、オバマ政権とトランプ政権では大統領覚書(presidential memorandum)が増加している。覚書では根拠法は示さなくともよいとされる。さらに覚書の中には、大統領に法律上の権限がないはずの事柄について命じるものもある。なぜ、どのようにアメリカ大統領は法律に依拠しない形で命令を下すのだろうか。そして、憲法上の抑制と均衡から逸脱するように見える大統領の行動に、他の部局はどのように対抗しうるのだろうか。
2 0 0 0 OA プロパガンダと芸術-「冷戦期/冷戦後」の<芸術>変容
- 著者
- 長田 謙一 楠見 清 山口 祥平 後小路 雅弘 加藤 薫 三宅 晶子 吉見 俊哉 小林 真理 山本 和弘 鴻野 わか菜 木田 拓也 神野 真吾 藤川 哲 赤塚 若樹 久木元 拓
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2008
従来プロパガンダと芸術は、全体主義下のキッチュ対自律的芸術としてのモダニズムの対比図式のもとに考えられがちであった。しかし本研究は、両者の関係について以下の様な新たな認識を多面的に開いた:プロパガンダは、「ホワイト・プロパガンダ」をも視野に入れるならば、冷戦期以降の文化システムの中に東西問わず深く位置付いていき、芸術そのもののありようをも変容させる一要因となるに至った;より具体的に言えば、一方における世界各地の大型国際美術展に示されるグローバルなアートワールドと他方におけるクリエイティブ産業としてのコンテンツ産業振興に見られるように、現代社会の中で芸術/アートはプロパガンダ的要因と分かち難い形で展開している;それに対する対抗性格をも帯びた対抗プロパガンダ、アートプロジェクト、参加型アートなどをも含め、芸術・アートは、プロパガンダとの関係において深部からする変容を遂げつつあるのである。
本研究は、学生の学業上の成功(AS; Academic Success)を達成するための修学支援を高度化するために、教学データを用いて大学や学位プログラムごとに重要となるAS指標群を自動生成すると同時に、重要指標を自動選択して、各大学や学位プログラムにおいて「望まれる学生像」とその達成度合いの予測値を示すASモデルを形成し提示するシステムを開発することをめざしている。本研究では、研究内容を以下3つのテーマに分け、順に取り組むことで計画的に研究を遂行するものとしている。《テーマ1》理想的な学生像の解明を通じたASモデルの確立、包括的なデータセットの定義、《テーマ2》重要指標の選定によるASモデルの生成、AS(Academic Success)モデルの表示方法、《テーマ3》開発されたシステムを効果的に用いる学生指導方法のアクションリサーチ。平成29年度は、このうちテーマ1について取り組み、考えうる「理想的な学生像」と、使用可能なデータセットの調査を行い、ASモデル構築のための基本情報を整理した。さらに、具体的な予備調査として、卒業時のAS度合いについて特定の学位プログラムの学生に対するアンケート調査を実施した。また、学習者モデルの分析手法についての研究、教学IRやFDに係る基礎研究、機械学習による修学状態の予測モデルに関する研究などをそれぞれ分担して遂行した。次年度は、これらの研究で得られた知見を活かし、テーマ2におけるASモデル生成に取りかかる予定である。
2 0 0 0 IR 「家庭の和楽」から社会主義ヘ : 明治思想史の中の堺利彦
- 著者
- 尾原 宏之
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 東京都立大学法学会雑誌 (ISSN:03868745)
- 巻号頁・発行日
- vol.45, no.2, pp.317-366, 2005-01-14
- 著者
- Hashimoto Kosei
- 出版者
- 首都大学東京
- 巻号頁・発行日
- pp.1-84, 2016-03-25
首都大学東京, 2016-03-25, 博士(理学), 甲第572号
2 0 0 0 IR 中道リバタリアニズムの可能性 : 自由と平等の再検討を通して
2 0 0 0 OA 若者の教育とキャリア形成に関するパネル調査の詳細分析と国際比較
- 著者
- 乾 彰夫 佐野 正彦 堀 健志 芳澤 拓也 安宅 仁人 中村 高康 本田 由紀 横井 敏郎 星野 聖子 片山 悠樹 藤田 武志 南出 吉祥 上間 陽子 木戸口 正宏 樋口 明彦 杉田 真衣 児島 功和 平塚 眞樹 有海 拓巳 三浦 芳恵 Furlong Andy Biggart Andy Imdorf Christian Skrobanek Jan Reissig Birgit
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2014-04-01
本研究は、代表者らグループが2007~2012年度に実施した「若者の教育とキャリア形成に関する調査」を踏まえ、①そのデータの詳細分析を行い、現代日本の若者の大人への移行をめぐる状況と課題を社会に公表すること、②他の先進諸国の同種データと比較することで日本の若者の移行をめぐる特徴と課題を明らかにすること、の2点を研究課題とした。①に関してはその成果を著書『危機のなかの若者たち』(東京大学出版会、410 頁、2017年11月)として刊行した。②に関しては海外研究協力者の参加の下、イギリス・ドイツ・スイスとの比較検討を行い、2017年3月国際ワークショップ(一般公開)等においてその結果を公表した。
2 0 0 0 OA 『古事記』の研究 : 刀剣の記述を中心に
2 0 0 0 OA 社会的構成主義におけるヴィゴツキーとデューイ : 「活動」概念の導入は何をもたらすか
- 著者
- 古屋 恵太
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 人文学報. 教育学 (ISSN:03868729)
- 巻号頁・発行日
- vol.36, pp.63-81, 2001-03-10
2 0 0 0 OA 過去120年間におけるアジアモンスーン変動の解明
- 著者
- 松本 淳 林 泰一 山根 悠介 小林 茂 寺尾 徹 山本 晴彦 釜堀 弘隆 久保田 尚之 赤坂 郁美 福島 あずさ 村田 文絵 藤波 初木 加藤 内藏進
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 基盤研究(S)
- 巻号頁・発行日
- 2014-05-30
国内で実施中のデータレスキュー研究活動をまとめ、国際的活動と連携するACRE-Japanを、本研究を中核として組織し、アイルランドと北京で開催された国際会議報告を国際共著論文にまとめた。またMAHASRIプロジェクトの後継となるアジアモンスーンに関する国際共同研究の立案を開始し、国内・国際ワークショップを主宰した。南アジアについては、旧英領インドの現ミャンマー・バングラデシュ領内の日降水量データの原本照合・品質チェックが完了し、過去120年スケールの長期変化傾向についての解析を進めた。インド北東部チェラプンジの104年間の日降水量データから、インド北東部のモンスーン活発期の発生機構を明らかにした。バングラデシュの1955年~1980年後半、インドアッサム州の1930年~1950年代後半までのシビアローカルストームデータベースを構築し、発生日の長期変動について解析した。スリランカの1860年代以降の日降水量データ収集した。東南アジアについては、フィリピンの過去115年間のモンスーン開始期および20世紀後半以降における降水の季節変化パターンの長期変動を解明した。日本とフィリピンの過去120年間の台風活動を調べ、近年の大きな被害を出した台風と類似の台風が過去にも上陸していたことを示した。中国については、日降水量データ(Zi-ka-wei)1890年代~1930年代のデジタル化を完了した。樺太、朝鮮、北支那における気象データの統合と検証を行い、東北部黒龍江省における温暖化解析と水稲冷害のリスク解析、東北部・内蒙古自治区の乾燥地帯における雨季の変動解析を行った。帝国日本の気象観測ネットワークに関する2冊の書籍を刊行した。東アジアの多彩な季節サイクルの長期変動解明を行なった。日本については、東海・四国地方の明治・大正期の日降水量データをデジタル化し、大雨発生の長期変化等を解析した。
2 0 0 0 IR 景観保全か地域開発か : 鞆の浦港湾架橋問題をめぐる住民運動
福山市鞆町は、古い城下町特有の道路狭小に由来する交通問題を解消すべく自治体が提示した港湾架橋道路案をめぐり、架橋推進派と架橋反対派との間で軋礫が続く場所である。本研究は当地における住民運動に焦点をあて、各種資料の内容分析および当事者への面接調査を通じて各々の住民運動の歴史的経過を詳細に検討した。その結果、鞆の住民運動のうち反対派のそれは、2000年ごろを境にその性格が大きく変化していることが明らかになった。2000年よりも以前、推進派と反対派の活動家は、港湾架橋に関しては相対する一方、まちおこし運動に起源をもつ古民家再生事業では協力する場面も見受けられた。しかし2000年以降、反対派の新しいリーダーの登場とともに、古民家再生事業においても架橋反対運動においても外部の力を取り込む方法が目立つようになり、これに伴って反対派の活動は地元で一種の孤立状況に陥りつつあることも明らかになった。推進派の行動様式は、閉鎖的な伝統的地域社会に由来するウチ/ソト意識や家父長制的性格をもっており、また彼らは地元の多数派であることもあって、世帯単位の署名集めや陳情などの伝統的な活動に終始した。他方、数の上で少数の反対派は、鞆の外部から有識者を呼び込み、マスコミを活用して町外へ援助を訴えることにより、その立場を補強しようとした。鞆の土木・建築景観を関心の対象とする工学系の有識者と、おのが立場を合理化する必要に迫られた反対派の利害が一致することにより、外部有識者は新たなアクターとして反対運動へと参入していくことになった。こうして町外のアクターと町内住民の大多数が架橋問題をめぐって対立する、やや奇妙な構図が成立したのである。
平成26年度採用分日本学術振興会特別研究員申請書の「研究の目的」及び「研究計画」の記載内容を、平成27年6月25日に行われたSPD研究発表会を通じて得た主任研究員の助言に従って修正し、平成28年度は、主な調査活動をオランダ・アムステルダムと東京の性風俗世界に絞って以下の通り調査研究を実施した。「性風俗世界を通じたアムステルダムの都市的“性”様式に関する調査研究」として、いずれもアムステルダムで、セックスワーカーと対象とした面接調査と参与観察調査、資料収集及び分析を行った。特に、合法的セックスワークが行われる「(飾り)窓」で働くワーカー宅における住み込み調査では、ワーカーの日常を具体的かつ包括的に捕捉することができたばかりか、ワーカーの客、友人である元セックスワーカーらに対しても面接調査を行う機会を得た。更に、昨年度から重点的に研究を行っている移民セックスワーカーについては、親族を中心に形成される諸関係の実態解明に向けて更に調査を拡充させた。「都市“性”様式のグローバル展開に関する研究」としては、国際学会におけるセクシュアリティ研究のパネル組織と研究発表、国際学会と現地調査を通じた研究者ネットワークの構築と今後の共同研究に向けた調整、性風俗世界を通じた東京の都市的“性”様式に関する調査研究等を行った。なお、東京の都市的“性”様式に関する調査研究の成果は、平成29年度6月に学術単行書として出版される予定である。その他の実績には、セクシュアリティ研究の立場から行ったゲストスピーカーとしての活動がある。平成28年度は以上を中心とした調査研究活動を実施しながら、学会誌への発表2件(平成29年度の出版・公表含む)及び学会等でのパネル組織と口頭発表5件(その内、国際学会における英語での実施は3件)を成果として公開した。