2 0 0 0 IR メディア誘発型観光現象後の地域振興に向けた地元住民たちの取り組み : 飫肥を事例として
- 著者
- 鈴木 晃志郎
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 観光科学研究 (ISSN:18824498)
- 巻号頁・発行日
- vol.3, pp.31-39, 2010-03-30
宮崎県日南市飫肥(おび)地区は、古くから飫肥杉の産地として知られる林業の町であり、1587年に、秀吉の九州征伐で案内役を務めた功で飫肥の地を与えられた伊東祐兵が、同地に飫肥藩を置いて以降は、幕末まで伊東氏の城下町として栄えた。しかし、高度成長期の1955(昭和30)年をピークに人口は長期的な減少に転じ、町内の空洞化が進んでいる。一方でその歴史ある町並みの美しさから、近年は日南市の観光地区としての役割を担っている。1992年には映画『男はつらいよ』の、2004年にはNHK の朝の連続テレビ小説『わかば』の舞台となり、メディア誘発型観光現象が発生した。しかし、その効果は4年以内に終息し、地域への経済効果も限られたものにとどまった。現地ではむしろ、地域住民たちによってそれ以前から続けられてきた、地道なまちおこしや地域活性化の活動のほうが効果を挙げつつある。そこで本稿は、現地調査を通じて、ポスト・メディア誘発型観光の状況下におかれたこの町が、今いかなる試みを進めつつあるのかを検討し、内発的なまちづくりを通じて地域の諸問題を克服するうえでの示唆を得ることを目的とする。
2 0 0 0 IR 中禅寺湖畔別荘地の形成過程と近代日本における外国人建築家と施主の関係性に関する研究
2 0 0 0 OA 東ドイツの右翼急進主義と青年教育 : 何が問題だったのか
- 著者
- 大串 隆吉
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 人文学報. 教育学 (ISSN:03868729)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, pp.87-107, 1995-03
2 0 0 0 OA 小笠原の「水鼠」
- 著者
- 矢部 辰男
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
- 巻号頁・発行日
- vol.29, pp.19-22, 2006-03-31
明治時代の小笠原に関する文献に見られる「水鼠」とはどのようなネズミを指すのか、文献をとおして考察した。その結果、これはドブネズミを指し、またこれが小笠原に移入されたのは江戸時代であると推測された。
2 0 0 0 IR 南硫黄島の海洋生物(<特集>南硫黄2007)
- 著者
- 佐々木 哲朗 堀越 和夫
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 小笠原研究 (ISSN:03868176)
- 巻号頁・発行日
- vol.33, pp.155-171, 2008-03
南硫黄島周辺海域において、貝類、甲殻類および魚類の動物相調査を行った。同定作業は継続中であるが、現在までに27科53種の貝類、4科9種の甲殻類、22科63種の魚類を確認した。確認種は南硫黄島からの新記録種を多数含むが、多くは小笠原群島にも分布する種で占められていた。
2 0 0 0 IR 南硫黄島自然環境調査の概要(<特集>南硫黄2007)
- 著者
- 加藤 英寿 堀越 和夫 朱宮 丈晴 天野 和明 宗像 充 加藤 朗子 苅部 治紀 中野 秀人 可知 直毅
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 小笠原研究 (ISSN:03868176)
- 巻号頁・発行日
- vol.33, pp.1-29, 2008-03
- 被引用文献数
- 1
2007年6月、東京都環境局と首都大学東京は南硫黄島自然環境調査を実施した。南硫黄島で山頂部を含む上陸調査が行われたのは1982年以来25年ぶり、史上3回目である。その厳しく危険な自然環境故に、調査時の安全確保が最大の課題となったが、現地情報がほとんど無い中での計画立案はほとんど手探りの状態で、準備も困難を極めた。また貴重な手つかずの自然を守るため、調査隊が南硫黄島に外来生物を持ち込まない、そして南硫黄島の生物を持ち出して父島などに放さないための対策にも細心の注意を払った。幸いにして今回の調査では事故もなく、数多くの学術成果を得て帰ってくることができたが、調査隊が経験した困難・危険は、通常の調査では考えられないことばかりであった。よって今後の調査の参考となるように、今回の調査を改めて振り返り、準備段階から調査実施までの過程について、反省点も含めてできる限り詳細に記録した。
本研究では、「植物個体は、地下部(根)から分泌される化学物質を介して、自己と非自己を認識し、自他の識別を行う」という仮説を設定した。その仮説から導かれる予測、「遺伝的に異なる個体間の競争では、根の成長方向は他個体の存在に影響をされないが、クローン個体間あるいはキメラ個体間での競争では、根は他個体と反対の方向へ成長し、根の競合を回避する」の実験的な検証を試みた。キメラ作成の可否に関する予備実験を行い、材料としてナス(Solanum melongena L.)を選定した。ナスを用いて、接ぎ木の手法により、キメラ個体を作成し、予測の検証を試みた。しかし、接ぎ木の成功率のバラツキが予想以上に大きく、とくに成長につれて枯死が非常に多くのキメラ個体で見られた。また、接ぎ木自体は成功しても成長量にバラツキが大きいことがわかった。さらに接ぎ木の操作を行った個体でウイルス感染による枯損が発生するなど予想外の事故も生じた。栽培が可能な季節の間、繰り返し実験を行ったが、当初予定していた反復数のデータ採集が出来なかった。接ぎ木処理により成長量のバラツキが大きくなることから、反復数を減らすことは出来なかった。さらに、反復数の不足を補う解析手法の開発も試みたが、反復数の不足を補い、当初予測していた仮説の検証を試みることは残念ながら出来なかった。そこで、栽培条件を検討するために行った予備実験の結果を、2報の論文として取りまとめ、投稿しそれらが現在審査中である。
2 0 0 0 OA 首都大学東京動物系統分類学研究室昆虫標本室所蔵小笠原諸島産膜翅(ハチ)目標本
- 著者
- 高橋 秀男 清水 晃
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 小笠原研究 (ISSN:03868176)
- 巻号頁・発行日
- vol.32, pp.9-20, 2007-03
小笠原諸島は東京の南約1000kmの太平洋上に南北に連なる聟島,父島,母島,火山(硫黄)の各列島などからなり全域が亜熱帯気候下にある.小笠原諸島は海洋島であり,一般に生物の種類数は少なく,固有種が多い.しかし近年父島,母島においては移入種であるグリーンアノールにより花蜂類を含む在来昆虫が激減しているという報告(苅部・須田,2004)がある.首都大学東京(東京都立大学)では返還直後から生物相の調査が行われている.このうち昆虫類膜翅目については,清水(1976)及び山崎ら(1991)の報告があり,主に父島,母島の貴重な標本が保存されている.本報では首都大学東京理工学研究科・生命科学専攻動物系統分類学研究室昆虫標本室に所蔵されている小笠原諸島産の膜翅目標本12科41種580個体のリストを作成した.このうちEnicospilus melanocarpus,E. signativentris(ヒメバチ科)は母島初記録,Bembecinus anthracinus ogasawaraensis(ギングチバチ科)は姉島初記録である.
2 0 0 0 IR 父島洲崎の変遷について(その1)
- 著者
- 上條 明弘
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
- 巻号頁・発行日
- vol.32, pp.49-69, 2009-05-31
洲崎は父島のほぼ中央に位置し、その地名は、1765年に幕府の名により巡見を行った嶋谷市左衛門によって付けられた。1827年、英国軍艦の艦長ビーチーは本諸島の領有を宣言する銅板を洲崎の樹木に打ち付けた(その銅板は現在オーストラリアにある)。1830年、最初の定住者セーボレー達は洲崎に居を構えた。1852年、ペリー提督が父島に来航し、洲崎にあった大洞窟の記録を残している(その大洞窟は少なくとも1945年までは残っていたが、現在はなくなっている)。1861年、小笠原回収のため幕府の水野外国奉行ら一行は咸臨丸で父島に来航、当時の洲崎の様子を記録した。
2 0 0 0 OA 高度成長期日本の金型産業分析‐産業発展要因の検証‐
- 著者
- 平山 勉
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2012-08-31
本研究では、高度成長期東京地区のプラスチック用金型産業の展開を、金型製造業者の企業行動の変化に注目しながら歴史的に実証した。従来の研究で、産業政策による産業育成という視点から分析対象となっていた金型産業について、それ自体の展開や発展の在り方を把握することで当該産業の発展要因の抽出を図った。その結果、高度成長期日本の金型産業では、社会的分業、工程間分業、企業間分業といった分業関係の深化と、それともなう「専門性」の向上が、産業発展を促した要因となったことが指摘される。
2 0 0 0 環境負荷最小化のための化学実験ダウンサイジング
化学実験に用いる器具・装置類のダウンサイジングは、今日マイクロ〜ナノテクノロジーの一研究分野として世界的に重要性が認識されてきたマイクロ化学システムを利用し、ガラス実験器具・装置の微小モノづくりによる環境負荷最小化を目的に、サンプルの前処理,反応,分離,検出など実験室・研究室で行われている化学操作をすべてマイクロチップやマイクロリアクター上に構築するものである。化学操作をダウンサイジング化することにより、化学実験の小スケール化による合理的な環境負荷低減・リスク低減を、実験効率を大きく低下させないで実現可能な環境安全教育に適用することを目標として化学実験器具のダウンサイジングによる実験教育手法の開発を行った。大学等でHPLC装置・システムを研究実験に使用するところは多く、廃棄有機溶媒の環境に対する負荷削減を目的に検討したが、実験者に対する曝露リスクの低減効果を考えると、分離カラムのダウンサイジングはきわめて費用対効果は大きい。現在全国で稼働中のHPLCシステムをモノリス型カラムに置き換えることに対し抵抗感が無くなれば、HPLC稼働に伴う溶媒消費量を1/1000近くに低減できることがわかった。ダウンサイジングによる環境安全教育を標準化し、モノリス型カラムLC組み立て実験、化学工学スケールダウン実験、小スケール有機反応実験などのダウンサイジング化学実験事例を取り入れた実験指導教育が望まれることを認めた。中学・高校および大学一般教育・専門教育で行われる基盤的化学実験においては、適切な実験を経験する機会をできるだけ多く与えることが重要で、実験教育による環境負荷や曝露リスクの低減等の課題を解決できるダウンサイジング化学実験法の構築が有望であるため、実験効率を大きく低下させることなく、種々の実験テーマに適用可能なように標準規格化することが今後の課題である。
2 0 0 0 OA マス・ソーシャルメディアとビッグデータによる災害情報インテグレート手法の研究
開発したシステムによって,災害の進捗状況をリアルタイムで可視化・アーカイブ化することができ,その結果は事後の報道内容とよく一致していた.成果物は多数のユーザに活用され,公開直後の3日間で30万ページビューを超えるアクセスがあった.加えて,その後に発生した多様な災害に対応するアップデートを施した結果,災害発生タイミングに合わせてアクセス数が増加し,これまでに60万ページビューを超えるアクセスがあり,TV,新聞,ウェブメディアで数多く言及された.このことから,研究代表者らの手法が効果を発揮しており,災害速報システムとして社会に定着しつつあると推測する.
2 0 0 0 OA 一般市街地における景観形成行動を支援する市民参加型都市景観データベース技術の開発
2 0 0 0 OA デジタルペンとマインドマップを用いた小学校における論理的思考力の育成
児童の表現の論理性を向上させるために,デジタルペンとマインドマップを用いる中でエキスパート参加の協調学習を行わせ意見文を書かせる授業実践を行い,その総合的な有効性を研究の前半で示した.しかし,どの足場掛けがより有効であるのかは不明確であった.そこで,児童に意識調査を実施した後,授業についての因果モデルを構築し共分散構造分析にて検証した.その結果「授業での理解度と満足度」には,「マインドマップの好感度」や「エキスパート参加の協調学習での理解度と好感度」が影響を与えること,また,デジタルペンについては,授業の総括的評価には影響を与えず,通常の文具のように学習の文脈に馴染んでいることが示唆された.
- 著者
- 西尾 広美
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 日本語研究 (ISSN:03866084)
- 巻号頁・発行日
- vol.33, pp.99-112, 2013
- 著者
- 中川 美和
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 日本語研究 (ISSN:03866084)
- 巻号頁・発行日
- vol.15, pp.185-193, 1995-02-24
2 0 0 0 IR 権威主義体制とスペイン歴史研究 : フランコ体制について
- 著者
- 野上 和裕
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 法学会雑誌 (ISSN:03868745)
- 巻号頁・発行日
- vol.50, no.1, pp.21-53, 2009-08-28
- 著者
- 児島 功和
- 出版者
- 首都大学東京
- 雑誌
- 教育科学研究 (ISSN:02897121)
- 巻号頁・発行日
- vol.23, pp.11-19, 2008-03
2 0 0 0 OA 生活保護受給世帯の学習・進学支援に関する研究
本研究の目的は、生活保護受給有子世帯を対象とし貧困の再生産(世代間継承)解消の観点から学習・進学支援に関する研究を行うことであった。以上の研究目的を踏まえて、本研究事業では以下3つの研究が実施された。第1に、生活保護受給世帯の養育者に対する調査(アンケート調査・インタビュー調査)ならびに支援者調査(ソーシャルワーカー、関係機関)を実施し、その結果を分析している。分析結果からは、養育者や子どもの直面する課題などが析出された。第2に、受給有子世帯に対する支援プログラムを、神奈川県と共同で開発した。第3に、プログラムの効果を測る評価指標を開発し実際に効果測定を行っている。