著者

高橋 伸幸 山岸 俊男

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.1-11, 1996-06-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

35

被引用文献数

5 7

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本研究は, 利他的行動が特定の社会関係の中で果たす役割についての一連のコンピュータ・シミュレーションによる分析を通して, 特定の社会的状況のもとでは, 利他的に行動することが本人にとって有利な結果をもたらす可能性のあることを明らかにしている。本研究での分析の対象となっている利他的行動は, 集団内で成員が他の特定の成員に対して純粋に利他的に振る舞うかどうかを決定する (個人対集団場面ではなく, 個人対個人の関係) 状況での利他的行動である。このような状況での利他的行動が行為者本人にとって有利な結果をもたらす条件として本研究で明らかにされたのは, 集団の全員が下方OFT戦略を用いており, しかも下方OFT戦略の適用に際して「ほどよい」基準を用いている場合である。具体的には, 集団成員が利他的に行動する相手を選択するに際して, その相手が過去に少なくとも自分と同じくらい利他的に振る舞ってきた人間であるかどうかを決定基準として用いている場合には, より多くの他者に対して利他的に振る舞う方が成員の方がそうでない成員よりも, 結局はより大きな利益を得ることができることが, コンピュータ・シミュレーションを用いた分析により明らかにされた。

著者

三隅 二不二 篠原 弘章

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

教育・社会心理学研究 (ISSN:0387852X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.125-133, 1967-03-31 (Released:2010-03-15)

参考文献数

10

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1) 集団決定に参加後6ヵ月間に, 集団決定に参加した45名の運転手の事故率は, 約3分の1に減少した。さらに10ヵ月間においては, 5分の1に減少した。2) 集団決定参加者が, 職場からグループで参加した場合と準単独で参加した場合で, 事故減少率に明らかな差異が見いだされた。集団参加群 (34名) は, 集団決定後6ヵ月間で決定前6ヵ月間の7分の1, 10ヵ月後で決定前10ヵ月間の約9分の1の減少率を示したが, 準単独参加群 (11名) の場合は集団決定前後6ヵ月間で差異がなく, 決定後10ヵ月間で決定前10ヵ月間の約3分の2の減少率であった。3) 集団決定参加者45名全員について事故の自然減少率を考慮した場合は, 集団決定の効果として,a) 集団決定前後6ヵ月間の事故の比較において, 15件の事故のうち4件が, 自然減少率を減却した残差であり, 集団決定の効果として考察される。b) 集団決定前後10ヵ月間の比較においては, 30件のうち, 17件の事故が自然減少率を減却した残差であり, 集団決定の効果として考察される。

著者

清水 裕士 小杉 考司

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.132-148, 2010

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本論文の目的は,「人々が対人行動の適切性をいかにして判断しているのか」について,一つの仮説を提案することである。本論文では,人々が対人行動の適切性をある原則に基づいた演繹によって判断しているものと捉え,演算の依拠する原理として,パレート原理を採用する。次に,Kelley & Thibaut(1978)の相互依存性理論に基づいて,パレート解を満たす葛藤解決方略を導出した。さらに,これらの理論的帰結が社会現象においてどのように位置づけられるのかを,Luhmann(1984)のコミュニケーション・メディア論に照合しながら考察した。ここから,葛藤解決方略は,利他的方略・互恵方略・役割方略・受容方略という四つに分類されること,また,方略の選択は他者との関係性に依存することが示された。そして,このような「行動の適切性判断のための論理体系」をソシオロジックとして定式化し,社会的コンピテンス論や社会関係資本論などへの適用について議論した。<br>

著者

狩野 素朗

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

教育・社会心理学研究 (ISSN:0387852X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.57-75, 1968 (Released:2010-03-15)

参考文献数

51

著者

脇本 竜太郎

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.165-179, 2005

被引用文献数

1

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人間の社会的行動は,自尊心への欲求から説明されることが多かった。しかしながら,その自尊心への欲求自体が,"なぜ"人間にとって重要なのかは実証的に検討されてこなかった。この"なぜ自尊心の欲求が重要なのか"という問に存在脅威(死の不可避性の認識に基づく脅威)の緩衝という観点から答え,人間の社会的行動を包括的に説明する枠組みたるべくして登場したのが存在脅威管理理論である。本稿では,まず存在脅威管理理論の概要について紹介する。次に,既存の研究を概観し,存在脅威管理理論がもたらした成果と,個々の社会的行動の実証的検討における課題について述べる。最後に,近年報告されている存在脅威管理方略の差異に関する知見を紹介し,そのような文化内・文化間差を存在脅威管理理論がいかに捉え,組み込んでいくべきかについて展望を述べる。<br>

著者

宮本 匠 渥美 公秀

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.17-31, 2009

被引用文献数

3

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災害復興には,「目標」の共有が大切といわれる(室崎,2007)。しかし,実際に地域において,それらはどのように生まれ,存在し,共有されていくのだろうか。災害復興における「目標」は,人々がどのように災害を経験するのかということと深く結びついている。本研究は,2004年10月23日に発生した新潟県中越地震における川口町木沢集落の復興過程についての長期的なフィールドワークをもとになされたものである。中越地震の被災地の多くは,山間に散らばる小さな中山間地集落である。地震は,折からの過疎化・高齢化をさらに加速させた。これら困難な課題が山積した被災地において,人々はどのようにして肯定的な未来に向かって歩みを進めることが出来るのか。本論では,被災者と外部支援者が新しい現実についてのナラティブを恊働構築することで創造的な復興をめざす,災害復興へのナラティブ・アプローチを提案した。本研究は,グループ・ダイナミックスの観点から,災害復興に対して外部支援者の立場を利用して新しいナラティブを生成するというアクションリサーチの試みである。<br>

著者

黒川 雅幸 三島 浩路 吉田 俊和

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.32-39, 2008

被引用文献数

1

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本研究の主な目的は,小学校高学年児童を対象に,異性への寛容性尺度を作成することであった。小学生を対象とするので,できる限り少ない項目数で実施できるように,6項目からなる尺度を作成した。休み時間や昼休みによく一緒に過ごす仲間の人数を性別ごとに回答してもらったところ,同性の仲間が1人以上いて,異性の仲間も1人以上いる児童の方が,同性の仲間が1人以上いて,異性の仲間がいない児童よりも,異性への寛容性尺度得点は有意に高く,妥当性が示された。また,異性への寛容性尺度得点には性差がないことも示された。同性の仲間が1人以上いて,異性の仲間も1人以上いる児童の方が,同性の仲間が1人以上いて,異性の仲間がいない児童よりも,級友適応得点は有意に高く,異性との仲間関係が級友適応に影響する可能性が示された。<br>

著者

諸井 克英

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.151-161, 1987-02-20 (Released:2010-11-26)

参考文献数

30

被引用文献数

6 4

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本研究は, 大学生における孤独感と自己意識傾向の諸側面との関係について検討し, 高校生の結果 (諸井, 1985) との比較によって, 青年期後期における孤独感の様相を明らかにすることを主目的とした。また, S-M傾向を測定する2種の測定を併用し, それぞれの孤独感との関連も含めた妥当性を検討した。被験者は男女大学生396名であった。UCLA孤独感尺度とともに, 自己意識傾向に関する測度として, Rosenberg (1979) の自尊心尺度, Fenigstein et al. (1975) の自己意識尺度, Snyder (1974) のS-M尺度, Lennox & Wolfe (1984) の改訂S-M尺度が用いられた。主要な結果は以下の通りであった。1) 男子の孤独感は, 女子よりも有意に高かった。2) 孤独感は, 男女ともに自尊心およびS-M傾向との間に有意な負の相関, 社会的不安との間に正の相関があり, さらに, 男子では私的自己意識との間に正の相関が認められた。これらの傾向は高校生と同じであった。3) 重回帰分析や判別分析によると, 男子では自尊心, 社会的不安, 私的および公的自己意識, さらにS-M傾向が, 女子では社会的不安および自尊心が, それぞれ有意な孤独感の規定因であった。4) 2つのS-M尺度については, Lennox & Wolfe (1984) の改訂版のほうが尺度構成上の妥当性があるといえるが, 孤独感との関係では両尺度ともに興味ある知見をもたらした。

著者

加藤 謙介 渥美 公秀

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.67-83, 2002-04-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

46

被引用文献数

2 3

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本研究では, 動物介在療法 (Animal Assisted Therapy: AAT) の効果を, 集合体の全体的性質 (集合性) の変容という観点から検討し, 廣松 (1989) の表情論を援用して考察を試みた。近年, 医療・看護・介護などの治療場面に動物を介入させるAATが導入され, これまでに, 生理的・心理的・社会的効果が見出されている。本研究では, AATに関する諸研究を概観し, その中で見出されたAATの諸効果を批判的に検討した。その上で, 老人性痴呆疾患治療病棟A病院において実施された, AATの一種であるドッグ・セラピーを参与観察した。A病院でのドッグ・セラピーは, 約10ヶ月間継続されたが, 対象者はもちろんのこと, 病院職員やドッグ・セラピーを実施するボランティアなど, ドッグ・セラピーに携わる人々に様々な変化が見られた。筆者らは, ドッグ・セラピーが実施された集合体において観察された, 対象者自身, 病院職員, ボランティアの3者の変化を, 表情性感得を契機とする集合性変容過程であるとし, その含意を考察した。

著者

北村 英哉

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.84-97, 2002-04-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

39

被引用文献数

3 3

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ポジティブ・ムードが自動的処理を促進し, ネガティブ・ムードが分析的処理を促進するであろうとの仮説を検証するために2つの実験を行なった。実験1では, ポジティブもしくはネガティブ感情を導出した後, 被験者はポジティブ, ネガティブあるいはニュートラル・ムードを誘導する効果があると教示された音楽テープ (実際の効果はない) を聞くという状況で, 商品の魅力を評定した。結果は予測通りに, 割増効果はネガティブ・ムード群においてより顕著であった。実験2では, 被験者はまず, 無名な企業名のリストを1回ないし4回呈示された。1-2日後, 被験者は以前呈示された企業名と新たな企業名をランダムに呈示されて, 有名か無名かの判断をさせられた。一度目にしたものは親近感が高まり, 有名と誤判断してしまうことが増える。結果は予測通りに, ポジティブ・ムード群の方が有名とする誤判断が多く, 親近感を正確に統制しなかった。これらの結果から, ポジティブ・ムード時において人は自動的処理方略に従事しやすいことが示された。

著者

山口 創 鈴木 晶夫

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.219-229, 1996-12-10 (Released:2010-06-04)

参考文献数

32

被引用文献数

1 1

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本研究の目的は, 気分に及ぼす座席配置の構成要因を明らかにすることである。実験Iでは日常場面でよく見られる座席配置を用いて, 座席配置と喚起される気分についての検討を行った。またどちらが先に座っているかの効果についても検討した。その結果, 2者が近距離で座るほど緊張感と親密感がともに高くなり, 相手から見られていることが緊張感との間に関連が見られることが示唆された。実験IIでは座席配置の構成要因を距離, 位置, 身体方向にわけてこれらを統制した場面を設けてそれぞれと気分との関連を検討した。その結果, 緊張感に及ぼす座席配置の要因は距離と, 相手に対して自分がとる位置であること, 親密感に及ぼす座席配置の要因は距離と, 相手と自分との座席の対称性であることがわかった。実験IIIでは, 座席配置の構成要因の中で, 視線と気分の関連性について検討した。その結果, 緊張感に及ぼす位置の効果は相手から受ける視線と同一であること, 視線に関わらず, 相手との対称性によって親密感が喚起されることが明らかになった。

著者

田鍋 佳子

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.37-44, 2001-12-25 (Released:2010-06-04)

参考文献数

34

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本研究は, 集団内での自己の勢力認知が内集団変動性知覚に影響を与える過程について探索的に検討した。調査は, 東京都のある区に居住する人を対象にラソダムサンプリング法に基づいて実施された。その結果, 集団内での自己の勢力を高く認知するほど, (a) 自己の重要性を高く認知し, (b) 他者からの高い評価を推測し, (c) 他成員との心理的距離を大きく評定した。そして, 他成員との心理的距離が内集団変動性知覚を高めた。内集団知覚について集団内文脈の観点から研究することの意義について議論した。

著者

山口 一美

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.55-65, 2002-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

49

被引用文献数

1

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本論文では, 自己宣伝の評価ならびに就労に関わる要因としてスマイル, アイコンタクトの表出とパーソナリティ要因に焦点をあてて検討した。女子大学生の就労希望者 (24名) の自己宣伝の場面をビデオ撮影し, 研究1では就労希望者のパーソナリティと自己宣伝におけるスマイル, アイコンタクトの表出ならびに他者評価との関連を検討し, 研究2では就労希望者のパーソナリティ要因および自己宣伝におけるスマイル, アイコンタクトの表出とサービス業への就労との関連を探った。その結果, 研究1からセルフ・モニタリングの“自己呈示の修正能力”がスマイル表出の適切さの評価に, 自己意識が人事評定に, また自己宣伝のスマイルがスマイル表出の適切さの評価ならびに人事評定に影響を及ぼしていることが示された。研究2ではセルフ・モニタリングの“自己呈示の修正能力”と自己意識が高く, スマイル表出が適切で, 人事評定が事前の評価で高かった者がサービス業に採用され, 就労する傾向をもつことが明かになった。

著者

内藤 哲雄

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.129-140, 1994-11-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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本研究では, 内藤 (1993a) によって開発されたPAC分析の技法を利用することで, 性の欲求や衝動の解発刺激, 欲求の生起にともなう生理的・身体的反応, 心理的反応, 異性や同性への対人行動に関する全体的・統合的な態度 (イメージ) 構造を, 個人別に分析することを試みた。被験者は, 実験者とは初対面の女性で, 専門職職業人1名, 大学生3名であった。また, いずれも未婚で, 交際中の異性と性行為の経験をもっていた。被験者Aの事例では, 恋人への依存欲求と自立への欲求間の葛藤が, 恋愛感情と身体的な性の衝動や反応を分離させるシンデレラ・コンプレックスを示唆する構造が析出された。また, 構造解釈を通じて被験者自身が気づくという現象が見いだされた。被験者Bの事例では, 強い正の報酬価をもつ性行為と性欲求の解発刺激として焦点化した恋人を独占的に占有しようとする欲求とが, 相互に循環的に補強し合う機制が成立していると考えられた。被験者Cの事例は, 性欲求へのマイナスイメージが父親やマスコミからの隠されたメッセージとして伝達され内面化され, 愛する父親や恋人への両価感情を生じ, さらには恋人の要求に流されて性行為を行う自己自身へのマイナス感情を生じているとみなせるものであった。最後の被験者Dの場合には, 友愛が恋愛へと変わり, 破局の危機を修復する手段として性行為が生じる。しかし関係が回復されると, 結婚と性行為に関する信念により再び前段階に押し戻してしまう。強固な規範意識によって進展段階を後戻りしながらも, 恋愛関係が壊れない事例として注目されるものであった。以上の成果を踏まえて, 性の欲求や行動を個人別に構造分析することの意義を検討するとともに, こうした目的にPAC分析を活用できることが明らかにされた。最後に今後の課題として, 男性についても検討するとともに, 恋愛行動の進展段階と対応させたり, 性障害の診断や治療効果測定などへの応用可能性を探っていくことがあげられた。

著者

河原 利和 杉万 俊夫

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.101-119, 2003-03-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

26

被引用文献数

3 5

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強い保守性, 閉鎖性を有し, かつ, 少数の有力者が集落運営を支配する体制を引きずる, ある過疎地域で進行している住民自治システム創造の試みを, アンケート調査によって検討した。その過疎地域にある89集落のうち, 住民自治システム創造のための運動に取り組んで4-5年が経過した14集落の全住民 (青少年を含む) を調査対象にした。その結果, これらの14集落は, 同運動に「積極的-中間-批判的」という軸にそって, 分類できることが見出された。また, 同運動に積極的な集落では, 同運動によって導入された新しい集落運営システムが, 古い伝統的な運営システムと対等の地位を獲得しつつあること, 同運動に批判的な集落では, 新しいシステムが古いシステムにのみこまれて, 古いシステムの下位システムに位置づけられていることが見出された。

著者

杉本 久美子

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.137-144, 2001-07-15 (Released:2010-06-04)

参考文献数

9

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本研究では, 極化したプロトタイプに同調するという準拠情報的影響過程の立場から, Group Polarization (集団成極化: 以下GPと略す) の生起過程を明らかにすることを目的とした。プロトタイプは内集団の類似性と外集団との差異性を考慮したメタ・コントラスト比 (MCR) で規定される。内集団と外集団の態度が同質の場合には, 内集団の位置づけをより明確にしようとするためプロトタイプが極化し, そのプロトタイプに同調することでGPが生起する, また態度が異なる場合では方向性にかかわらず生起しないと仮説を立て, 実験検証を行った。外集団の態度は内集団と同質, 同方向だがより極端, 逆方向の3水準に設定し, VTRで操作した。VTRを呈示した後, 実験参加者に討論を行わせた結果, 仮説は支持される傾向を示した。また, 従来のGP研究の従属変数である態度変化量と本研究で用いた準拠情報的影響過程による同調との関連性を検討した結果, 外集団が同質な条件ではプロトタイプへの同調が生起し, 実際の態度変化も生起したことから, GPを準拠情報的影響過程で説明することの妥当性が示唆された。

著者

礒部 智加衣 浦 光博

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.98-110, 2002-04-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

30

被引用文献数

1 1

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本研究では, 社会的比較において情報を好ましい意味へと再構築するスキルが劣っているのかもしれないといわれている低自尊心者でも (Taylor, Wayment, & Carrillo, 1996), 優れた内集団成員との比較による脅威から回避することが可能となるのはどのような状況かについて検討した。我々は, 集団間上方比較状況 (内集団が外集団より劣っている状況) では, 低自尊心者でさえ, 優れた内集団成員との比較による状態自尊心の低下が低減されるという仮説をたてた。95名の女性被験者に対し, IQテストを実施した後, 集団間上方比較が有るもしくは無い状況において, 内集団成員の優れたもしくは同等な個人間比較を想像によりおこなわせた。結果は仮説を支持し, 低自尊心者は集団間上方比較状況の無い時において, IQテストで優れた得点を得た内集団成員との比較後は同等比較後よりも状態自尊心が低下していたが, 集団間上方比較条件が有る条件ではこのような差が認められなかった。高自尊心者は, 集団間上方比較状況の有無に関わらず, 内集団成員との上方比較後に状態自尊心の低下はみられなかった。

著者

高口 央 坂田 桐子 黒川 正流

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.40-54, 2002-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

29

被引用文献数

2 1

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本研究では, 集団間葛藤・協力の文脈からなる仮想世界ゲームを用いて, 複数のリーダーによるリーダーシップが, 集団にどのような影響を及ぼすのかを検討した。各集団における公的役割を持ったリーダーを公式リーダーとし, 集団内の1/3以上の成員から影響力があると評価された人物を非公式リーダーとした。両リーダーのリーダーシップ発揮形態に基づき, 全集団を次に挙げる2つの基準で5つに分類した。分類の基準は, a非公式リーダーの有無, bリーダーシップ行動 (P機能と集団内M機能, 及び集団間M機能が統合された形 (PMM) で発揮されているか) であった。この分担形態を用いて, 集団へのアイデンティティ, 個人資産について検討を行った。さらに, 本研究では, 集団間文脈において検討を行ったため, 特にリーダーシップの効果性指標として, 他集団からの評価, 集団間関係の認知を採用し, それらについても検討を行った。その結果, 複数のリーダーによってリーダーシップが完全な形で発揮された分担統合型の集団が, もっとも望ましい状態にあることが示された。よって, 集団間状況においては, 複数リーダーによるリーダーシップの発揮がより効果的であることが示唆された。

著者

林 文俊 大橋 正夫 廣岡 秀一

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.9-25, 1983-08-20 (Released:2010-11-26)

参考文献数

46

被引用文献数

6 2

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本研究では, 個々人が他者のパーソナリティを認知する際に働かせる次元の数やその意味内容を, 個別尺度法を用いて分析することを目的とした.被験者は大学生男子44名 (うち, 分析の対象としたのは33名). 各被験者は, 32名の刺激人物を個人ごとに構成された個別尺度上で評定することを求められた (調査SPR). また, 各被験者の個別尺度に含まれている特性をSD法でいうコンセプトとして扱い, それぞれを大橋ら (1973) による20対の共通尺度上で評定させた (調査TIF).調査SPRの資料より, 個人ごとに因子分析を行なった. そして, 抽出された諸因子を, 調査TIFの資料を媒介として分類・整理した. 得られた主な結果は, 次の3点である.1) 認知的複雑性の指標となる個々人の因子数は, 1~7の範囲に分布し, かなりの個人差が認められた. ただし, 人が他者のパーソナリティ認知に際して働かせる次元数としては, 最頻値として一応4次元程度を想定するのが適当であると考えられた.2) 抽出された因子の意味内容は, かなり多岐にわたっていたが, 多くは評価的色彩を帯びたものであった. また, 評価次元とは独立な形で力本性に関する因子もいくつか見いだされた.3) 個別尺度法により抽出された因子の多くは, 林 (1978a, 1978b) の提唱するパーソナリティ認知の基本3次元 (個人的親しみやすさ, 社会的望ましさ, 力本性) の枠組から分類・整理することが可能であった

著者

Mai Shimoda Shunsuke Shimoda

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.28-33, 2021 (Released:2021-10-16)

参考文献数

12

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This study examined how self-affirmation influences people’s intention to improve health behaviors after reading messages about health risks from physical inactivity. A usual physical activity level, measured by a smartphone app, was used as a moderator. Participants (103 Japanese undergraduates) reported their usual physical activity (average walking and running distances) measured by a health management app. They then completed a writing task, in which they affirmed (or did not affirm) important personal values. After the task, they read health risk messages about physical inactivity and reported their intention to increase their daily physical activity. The results revealed that participants with low physical activity levels displayed a significantly stronger intention to increase their daily physical activity when they self-affirmed than when they did not. Conversely, participants with high levels of physical activity did not show a significant effect of self-affirmation. These results suggest that the effect of self-affirmation on improving physical inactivity is moderated by the level of usual physical activity, highlighting the significance of the relevance of the health messages.