著者

吉井 健五郎 石川 康哲 近松 典子

出版者

北海道家畜人工授精師協会

雑誌

繁殖技術 (ISSN:00177520)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.p32-34, 1990-09

著者

中野 有紀子

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.36, no.5, pp.556-557, 2021-09-01 (Released:2021-09-01)

著者

木下 東一郎 南部 陽一郎

出版者

素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3-2, pp.176-181, 1950-01-10 (Released:2017-10-02)

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前号(1)に中間子電流に対する電磁場のdynamical reactionにつき予備的な計算の計算の結果を報告したが,その中には方法論的に明確でない点や未解決な問題が残されていたので,これらのことについてその後考えたことを述べる。なおまだ計算が完了していないので詳細は次の機会にゆづることにする。

著者

Christopher B. JONES Jillian DORRIAN Shanthakumar M.W. RAJARATNAM

出版者

National Institute of Occupational Safety and Health

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.63-70, 2005 (Released:2006-03-17)

参考文献数

44

被引用文献数

14 31

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Fatigue is an increasingly recognised risk factor for transportation accidents. In light of this, there is the question of whether driving whilst fatigued should be a criminal offence. This paper discusses the current legal position, including the problems of voluntary conduct and self awareness. Three models for reform are proposed. The manner in which scientific research can inform legal consideration and future directions for research are discussed.

出版者

常葉学園富士短期大学

巻号頁・発行日

no.2, 1992-03

著者

津川 裕司 松沢 佑紀

出版者

公益社団法人 日本油化学会

雑誌

オレオサイエンス (ISSN:13458949)

巻号頁・発行日

vol.22, no.6, pp.297-306, 2022 (Released:2022-06-07)

参考文献数

12

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昨今,質量分析を用いたノンターゲットリピドミクスの技術革新により,1検体あたり1000を超える脂質分子を一度に捉えることが可能な時代となった。これは,分析化学の発展だけでなく,情報科学(質量分析インフォマティクス)研究の発展によるところが大きいと考えられる。このような脂質解析は基礎研究だけでなく,臨床検体の解析によるバイオマーカー探索や食品科学における機能性解析といった幅広い分野において適用可能な技術である。そこで本項では,ノンターゲットリピドミクスワークフローのうち,特にデータ解析に焦点を当て,これから脂質メタボローム解析を始めようとする読者への手助けとなるような情報を掲載する。具体的には,(1)質量分析より得られた計測データから脂質プロファイル情報を得るためのデータ処理,(2)ノンターゲット解析結果の標準化および定量値の解釈について,そして(3)得られた脂質情報から生物学的解釈を行うためのオントロジー解析やパスウェイ解析について記載する。

著者

モーターファン社編輯部 編

出版者

モーターファン社

巻号頁・発行日

vol.1936年版, 1936

出版者

日本放送作家協会

巻号頁・発行日

vol.1966, 1966

著者

金内 真紀 Maki Kanauchi

雑誌

洗足学園音楽大学教職課程年報 = Annual Report of the Teacher-Training Course at Senzoku Gakuen College of Music (ISSN:24339245)

巻号頁・発行日

no.4, pp.13-25, 2020-03-01

著者

佐々木 裕子 中島 禎志 岩渕 匠

出版者

白百合女子大学

雑誌

白百合女子大学研究紀要 = The Fleur-de-lis review (ISSN:02877392)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.19-38, 2019-12

出版者

マッドハウス

巻号頁・発行日

2002

著者

大矢 芳彦

出版者

名古屋外国語大学

雑誌

名古屋外国語大学論集 = Bulletin of Nagoya University of Foreign Studies (ISSN:24334332)

巻号頁・発行日

no.6, pp.1-17, 2020-02

著者

吉永 敦征 畔津 忠博

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:21888930)

巻号頁・発行日

vol.2019-CE-152, no.8, pp.1-5, 2019-11-08

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本論文ではアンケート結果に基づき,大学初年次生が獲得している情報リテラシーとパソコン (PC) の使用開始時期との関係について報告する.情報リテラシーが獲得できているかどうかの指標として,PC の入力に関する主観的評価を採用した.この指標に基づいて学生を情報リテラシーの高いグループと低いグループに分けて,それぞれのグループに属する学生の特徴を調べた.その結果,特に小学生のときに家庭で PC の使用を始めた学生は,情報リテラシーの指標が高い傾向にあった.このことから,情報リテラシーは家庭環境に依存する文化資本であり,その獲得においては PC 等の情報端末を利用する時期が重要であることが示唆される.また,情報リテラシーの指標が高い学生は,一般に良く利用される PC のアプリケーションの利用率が高かった.その一方で,小学生のときに自宅で PC に触れていない学生であったとしても,情報リテラシーの指標が高い学生が一部存在しており,学校教育が有効である可能性も存在している.

出版者

アジア日本言語文化研究会

雑誌

日本言語文化研究 (ISSN:24346780)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.66, 2021 (Released:2021-12-29)

著者

儀間 裕貴 渡辺 はま 木原 秀樹 中野 尚子 中村 友彦 多賀 厳太郎

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.115-123, 2017 (Released:2017-04-20)

参考文献数

29

被引用文献数

4

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【目的】Fidgety movements(以下,FMs)が出現する修正2~5ヵ月時の自発運動特性を明らかにするため,観察評価と四肢運動指標の関連を検討する。【方法】修正49 ~60 週に撮影した極低出生体重児の自発運動を観察し,Prechtl らによるFMs の観察評定方法で3 群(normal,absent,abnormal)に分類した。また,動画から得た四肢運動座標データより平均速度,運動単位数,尖度,平均曲率,四肢運動の同時性などの運動特性指標を算出し,観察評価と各指標の関連を検討した。【結果】観察評価でFMs なしと判定された群は,FMs 正常と判定された群に比べて下肢の平均曲率が有意に低かった。また,FMs が異常と判定された児の多くは,6 歳時点で何らかの発達障害を認めた。【結論】下肢の平均曲率はFMs の微細な運動特徴を捉える有効な指標であり,FMs が出現する時期の自発運動特性の定量化につながる。

著者

奥田 由紀恵

出版者

福山平成大学

雑誌

経営研究 : 福山平成大学経営学部紀要 = Bulletin of Faculty of Management Fukuyama Heisei University (ISSN:13420860)

巻号頁・発行日

no.15, pp.145-155, 2019-03-25

著者

上野 遥 松本 晴久 古賀 清一 Ueno Haruka Matsumoto Haruhisa Koga Kiyokazu

出版者

宇宙航空研究開発機構(JAXA)

雑誌

宇宙航空研究開発機構特別資料: 第12回宇宙環境シンポジウム講演論文集 = JAXA Special Publication: Proceedings of the 12th Spacecraft Environment Symposium (ISSN:1349113X)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-SP-15-012, pp.265-269, 2016-03-11

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第12回 宇宙環境シンポジウム(2015年11月16日-18日. 北九州国際会議場 国際会議室), 北九州市, 福岡県

著者

松山 智恵子

出版者

椙山女学園大学文化情報学部

雑誌

文化情報学部紀要 = Journal of the School of Culture-Information Studies (ISSN:13470477)

巻号頁・発行日

no.18, pp.99-111, 2019-03-31

著者

口野 直隆 浜口 夏帆 大島 一二

出版者

桃山学院大学総合研究所

雑誌

桃山学院大学経済経営論集 = ST.ANDREW'S UNIVERSITY ECONOMIC AND BUSINESS REVIEW (ISSN:02869721)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.35-69, 2022-02-17

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In this paper, we have examined the potential for overseas expansion offood service companies in Japan that are suffering from market contractionand other factors. Specifically, I focused on Saizeriya from a group of majorfood service companies that have been expanding their business relativelysteadily, and studied what specific factors have enabled them to expandtheir business.From the earnings analysis, it was found that Saizeriya has beenexpanding its stores relatively steadily in China, Taiwan, Hong Kong, andSoutheast Asia. The reasons for this are as follows.(1)Store developmentand profitability in Asia and future issues, (2) foodstuff procurementstrategy, and(3)labor management strategy.In the following sections, we will examine how Saizeriya has used thesestrategies to expand in the restaurant markets of China, Taiwan, HongKong, and other countries, and discuss the key points of the overseasstrategies of Japanese restaurant companies.