著者

小島 道一

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会誌 (ISSN:18835864)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.140-147, 2011 (Released:2015-02-21)

参考文献数

8

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バーゼル条約の発効した1992年から19年,先進国から発展途上国への有害廃棄物の輸出を禁止するBan改正案の採択から16年が経とうとしている。この間,有害廃棄物の輸出入をとりまく状況は大きく変化してきた。資源価格の高騰から,廃棄物を資源として利用する意味の重要性が高まっている。また,一部の途上国で有害廃棄物の処理・リサイクル施設の整備が進み,先進国と途上国を二分して,規制の枠組みを考える意味が失われてきている。適正処理・リサイクル施設の状況,不適正なリサイクル業者の存在などを考慮に入れながら,廃棄物を資源として有効利用していくため,バーゼル条約を中心とする越境移動の規制についての見直しを行う必要が出てきている。実際に越境移動の規制見直しを行うためには,締約国会議等で上記のような問題意識を各国からの参加者が共有できるかが重要であると思われる。

著者

鶴田 順

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

マリンエンジニアリング (ISSN:13461427)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.44-47, 2013-01-01 (Released:2014-02-28)

参考文献数

6

著者

有馬 澄子 南林 さえ子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.743-750, 1988-07-05 (Released:2010-03-10)

参考文献数

8

著者

本田 由紀 Honda Yuki

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌 (ISSN:09129421)

巻号頁・発行日

no.654, pp.26-35, 2013-04

著者

岡田 隆平 田中 繁雄

出版者

埼玉県水産試験場

雑誌

埼玉県水産試験場研究報告 (ISSN:03889106)

巻号頁・発行日

no.50, pp.1-10, 1991-04 (Released:2011-03-05)

著者

若尾 勝 福光 英彦 田中 勇治 徳村 拓哉 星 虎男 関根 義夫

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.509-513, 2012 (Released:2012-09-07)

参考文献数

12

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〔目的〕Diagnosis Procedure Combination (DPC)導入前後での入院期間,理学療法開始時および終了時のBarthel Index (BI)への効果を分析すること.〔対象〕入院中に理学療法を実施した患者171名とした.〔方法〕DPC導入前後の,理学療法開始までの日数,理学療法実施日数,理学療法開始時および終了時のBIを比較した.さらにDPC導入と理学療法,それぞれの前後におけるBIの変化を,退院先別に分析した.〔結果〕DPC導入により,理学療法開始までの日数と理学療法実施日数の短縮,高いBIでの退院がみられた.また退院先四群間とそれぞれのBIで有意差を認めた.〔結語〕DPCが早期理学療法開始,入院期間短縮,高いBIでの退院につながり,さらに高いBIで理学療法を開始できれば,早い在宅復帰を見込むことができる.

著者

糠谷 明 増井 正夫 石田 明

出版者

園芸学会

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.73-81, 1979 (Released:2007-07-05)

参考文献数

21

被引用文献数

2 8

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希釈した海水が, トマトの発芽, 生育, 収量に及ぼす影響について調査した.(1) 発芽試験開始2日後, Cl濃度の100ppmにより発芽率は減少した. 6日後の発芽率は0から1000ppm Cl間で有意差がなかったが, 2000ppm Clでは80.5%, 3000ppm Clでは21.5%で, 0から1000ppmClより低かった.(2) ホーグランド液で希釈された海水で育てられたトマトの蒸散量は, 海水濃度が増すにつれ減少した.(3) トマトを本葉2枚のステージより40日間, ホーグランド液で希釈された海水で育てた. 葉の新鮮重は250, 500ppm Clで0,100ppm Clより大であったが, 果実収量は0ppm Clで最大であった. 6000ppm Clで枯死株がみられた. 葉の浸透ポテンシャルは海水濃度の増加により減少した.(4) トマトを砂耕で栽培した結果, クロロシスとネクロシスは2000ppm Clでは下位葉にみられた. これらの症状は3000ppm Clではさらに激しく, 下位葉から上位葉にまで認められた. 3000ppm Clでは枯死株もみられた. また, 海水濃度の増加とともに, 葉の新鮮重と果実収量は減少し, 葉のCl, Na含量は増加した.(5) トマトを土耕で栽培した結果, 葉の周縁ネクロシスは海水の濃度が高い場合, 下位葉にみられたが, 3000ppm Clにおいても枯死株はなかった. また, 海水濃度の増加とともに, 葉の新鮮重と果実収量は減少し, 葉のN, P, K, Na, Mg, Cl含量は増加する傾向がみられた. 実験終了時の土壌のCl, 置換性Na, Mg含量及びECは, 海水濃度が高まるにつれて増加した.

著者

角野 浩

出版者

近畿大学経済学会

雑誌

生駒経済論叢 = Ikoma Journal of Economics (ISSN:13488686)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.53-67, 2011-11-01

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[概要] 本稿は, 「二重配当」について環境税制改革の視点から考察する。外部不経済を考慮したsecond-best環境課税ルールと外部不経済を考慮しないnonsecond-best環境課税ルールの2つを想定する。税収中立的な後者のルール下で, 環境汚染財の増税が, (1)環境改善と, (2)私的財の減税となる事を示す。二重配当の新たな判断基準として, 環境税制改革による「環境汚染財増税と私的財減税の両立」を提示する。この判断基準は, 最適課税理論で一般的に想定する財が需要独立的な場合でも適用できる。 [Abstract] This paper examines whether revenue-neutral swaps of environmental taxes for ordinary distortionary taxes, which might offer a double dividend, not only (1) improve the environment, but also (2) financially reduce the existing distortionarytax. As related to environmental tax reform, we consider two settings. One (associated with the second-best environmental taxation) internalizes externalities, and the other (associated with the non second-best environmental taxation) does not internalize externalities. Under the latter setting and the revenue neutral policy, we confer a new double dividend notion: the environmental tax reform can yield not only an increase in the environmental tax, but also a decrease in the distortionary consumption tax. This could be also explored for the case of independent demand in optimal taxation settings.

著者

成瀬 昂 有本 梓 渡井 いずみ 村嶋 幸代

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.402-410, 2009 (Released:2014-06-13)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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目的 少子化の進む日本では,健やか親子21などの政策により父親の育児参加が推奨されている。父親の育児参加に関する研究では仕事の影響を考慮する必要があるが,仕事と家庭における役割の関係性(スピルオーバー)が父親の育児参加にどのように影響するのかは,明確にされていない。本研究では,父親の育児参加を育児支援行動と定義して,その関連要因を検討し,父親の育児支援行動と役割間のポジティブスピルオーバーとの関連を明らかにすることを目的とした。方法 A 市内の公立保育園17園と私立保育園14園に通う,1,2 歳児クラスの父親880人を対象に,無記名自記式質問紙による留め置き・郵送調査を行った。父親・家庭・多重役割に関する変数を独立変数とし,「母親への情緒的支援行動」,「育児家事行動」を従属変数とする階層的重回帰分析を行った。父親に関する要因,母親の職業を独立変数として投入した後(モデル 1),さらに仕事と家庭の両役割間のポジティブスピルオーバーを追加投入(モデル 2)した。結果 189人の有効回答を得た(有効回答率21.4%)。重回帰分析の結果,母親への情緒的支援行動の実施にはポジティブスピルオーバーの高さ,平等主義的性役割態度の高さが有意に関連していた。育児家事行動の実施にはポジティブスピルオーバーの高さ,母親が会社員・公務員であることが有意に関連していた。結論 父親の育児支援行動は,父親の持つ特性や経験などの背景要因よりも,仕事と家庭の両立におけるポジティブスピルオーバーとの関連性が強かった。また,ポジティブスピルオーバーが高いほど母親への情緒的支援行動,育児家事行動を行っていた。父親の育児支援行動を促進するための働きかけや政策を検討するためには,父親が仕事と家庭をどのように両立しているか,それによる影響を本人がどう捉えているかを考慮する必要性が示された。

著者

西藤 栄子 中川 早苗

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.55, no.9, pp.743-751, 2004-09-15 (Released:2010-03-10)

参考文献数

15

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中高年女性の服装に対するおしゃれ意識とその根底に流れる規範意識を, 近畿圏在住の 50 歳代から 70 歳代の女性, 302 名を対象にして, 質問紙調査と服装写真提示実験によって調べた.得られた結果は, 次のようであった.1. 1) 質問紙調査の結果から, 中高年女性のおしゃれ意識と規範意識はともに高いことがわかった.1. 2) おしゃれ意識は, 年齢や外出頻度, 余暇活動の有無によって差のあることがわかった.1. 3) 規範意識については, どのような属性の中高年女性であっても高かった. とりわけ年齢が高くなるにしたがって, その意識は高くなった.1. 4) 服装の機能性や審美性に対する期待を問う服装観については, 年齢に関係なく機能性とともに「自分らしさを表現する」ことを重視しており, 中高年女性のおしゃれ意識の高まりを確認した.1. 5) その一方で, おしゃれ意識の高い人でも, 規範に応じた服装を心がけるなど, 服装規範から逸脱しない範囲で, おしゃれに積極的であることも認めた.2. 1) 服装写真提示実験によって, 質問紙調査で得られた服装規範意識の検証を試みた. その結果, 提示された服装のふさわしさに対する個人的評価は, いずれの服装でも社会的評価よりも低かった. このことから, 「世間の人は, 私以上にこの服装で良いと考えていると思うが, 私自身は, 世間の人ほどふさわしいとは思わない」という意見をもっている実態を確認した.2. 2) 各場面における服装のふさわしさに対する社会的評価と個人的評価との評定平均値の差は, 規範意識の低い人ほど大きかった. つまりこの差が大きいほど, 「世間の人はこの服装でよいと考えていると思うが, 私自身はそうとは思わない」という意識の強いことを表していることになり, この傾向は, 年齢が低いほど, 中都市よりも大都市に住む人で, 大きかった.したがって, これらの人ほど, 服装規範への同調性が弱くなっていることが確かめられた.

著者

村本 卓 出口 博章

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータと教育(CE)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.122(2001-CE-062), pp.25-32, 2001-12-14

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本学は2003年度から新設予定の高校教科「情報」の教員免許の過程認定を受け、今年度から新カリキュラムで授業を行っている。「情報」教員を養成するという立場から、教員を支援する目的で教材コンテンツを利用するシステムに関する研究を行っている。このシステムの構築に関して、「XMLによるコンテンツの蓄積・管理」と、「高速ネットワークによるコンテンツ配信技術」を研究対象としている。特に、教材コンテンツに関してはストリーミングによる動画配信も計画しており、高速大容量のネットワークが必要である。本稿では,近年各地域で整備が進んでいる地域イントラネットについて、その概要を調査し、本システムが必要とするコンテンツ配信の「高速ネットワーク」として、これを利用する場合について考察した結果を報告する。

著者

会計部 編纂

出版者

会計部

巻号頁・発行日

vol.明治8・9年 全国人員之部, 1880

著者

内閣統計局 編纂

出版者

内閣統計局

巻号頁・発行日

vol.第2輯 (現住人口靜動態ニ關スル統計材料), 1913

著者

小川 淳平

出版者

京都大學經濟學會

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.177, no.3, pp.226-244, 2006-03

著者

川島彪秀編

出版者

オーデイオ・プレス

巻号頁・発行日

1977

著者

渡辺 智恵 臼井 千津 安藤 幸子 吉永 喜久恵

出版者

神戸市看護大学

雑誌

神戸市看護大学紀要 (ISSN:13429027)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.63-69, 1997-03-31

著者

横瀬 弘幸

出版者

筑波学院大学

雑誌

東京家政学院筑波女子大学紀要 (ISSN:13426451)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.49-60, 2003

著者

呂祖謙 著

出版者

玄黄社

巻号頁・発行日

1912

著者

日比野 誠恵 堀 進悟

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.12, pp.925-934, 2010-12-15 (Released:2011-02-09)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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米国救急医学の歴史的背景,現状(法整備,統計指標,診療体制,他職種の関与,ワークライフバランスと女性参加,病院経営との関係),更に問題点をまとめ,本邦に導入されつつあるER型救急医療と比較した。米国救急医学は1960年代に誕生し,組織化され,専門医資格,研修制度を獲得し,現在では約4万人の救急医が全米で働き,社会のセーフテイネットとして機能している。米国救急医学が発展した理由は,医療需要に合致する救急医療モデルであったこと,そして完全シフト制と待遇に配慮して救急医を多数獲得し,組織化により診療以外にも教育,研究体制を整備したことによる。本邦のER型救急医療は1990年代に誕生し,大都市を中心に普及しつつあるが,未だ黎明期にあるため救急医の数も少なく,業務も入院診療を担当し,したがって完全シフト制ではない場合があり,米国救急医学と同一の内容ではない。一方,本邦のER型救急医療と同様に,欧州でも同様に米国救急医学を導入する潮流があり,都市型救急医療需要への対応は先進国に共通した現象と考えられる。米国救急医学の歴史を振り返ると,ER型救急医療を発展させるためには,救急医の質の標準化,ワークライフバランスを考慮した人的資源の獲得が重要と考えられる。

著者

日本肥満学会 [編]

出版者

日本肥満学会

巻号頁・発行日

1995