出版者

横浜市産業部市場課

巻号頁・発行日

1941

著者

唐澤 太輔

出版者

特定非営利活動法人 頸城野郷土資料室

雑誌

頸城野郷土資料室学術研究部研究紀要 (ISSN:24321087)

巻号頁・発行日

vol.2, no.8, pp.1-20, 2017 (Released:2019-04-20)

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本稿では、博物学者・民俗学者として知られる南方熊楠(1867~1941 年)が表した深遠な「曼陀羅」の解釈を行い、そこに見られる近代科学的あるいはロゴス的思考を越えた新たな知の可能性を探る。この「曼陀羅」の存在とそれに関する熊楠の言説は、研究者たちによって以前から知られてはいたが、その考察はほとんどされてこなかった。その原因の一つは、熊楠がこの「曼陀羅」内で言及している「名」と「印」が一体いかなるものなのかが明確ではなかったからである。これらの語は、熊楠によってあまりにも唐突に語られ、またあまりにも説明が複雑に入り組んでおり(熊楠自身の混乱さえ見られる)、完全に理解することは難しく、長い間、本格的な研究は「保留」状態にあった感が否めない。 熊楠自身による「名」と「印」の解釈は、実際どのようなものであったのか。また、それは仏教における概念とどの程度合致するものなのか。本稿では、土宜法龍宛書簡以外の熊楠による書簡や著作にも目を向け、この「名」と「印」を知るための言葉を示していく。そして、そこから熊楠が人類に共通する「世界」認識の構造をどのように考えていたかを見出していく。そして最後に、非因果的連関作用としての「縁」について、熊楠がどのような言説を行っていたかを概観する。本稿は、今の研究者たちによる数少ない熊楠の「名」と「印」に関する論の解釈に一つの結論を与えると同時に、今後の文化人類学や民俗学のみならず哲学や宗教学において、知の巨人・南方熊楠が果たした思想的役割を広く議論していくための「土台」を提供することを目指すものである。

著者

高塚 正浩 Masahiro Takatsuka

雑誌

人工知能学会誌 = Journal of Japanese Society for Artificial Intelligence (ISSN:09128085)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.415-418, 2007-05-01

著者

園田 潤 丹治 紀彦 海野 啓明 佐藤 源之

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 C (ISSN:13452827)

巻号頁・発行日

vol.J102-C, no.5, pp.146-152, 2019-05-01

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近年,フラクタル構造中の電磁波伝搬散乱解析が行われており,フラクタル構造は周期構造に比べ透過・共振特性がマルチバンドになり,Q値も大きくなることが理論的に明らかにされている.しかしながら,3次元構造は製作や測定が困難になる問題があった.そこで我々は,製作が比較的容易な一次元のフラクタルであるカントール構造に着目し,分割幅を変えることによる最小透過係数・最大共振係数やQ値の制御方法を提案している.本論文では,分割幅可変カントール構造を石膏ボードを用いた多層板構造により実現し,GHz帯マイクロ波実験で透過特性を測定しFDTD法による理論計算と比較することで,カントール構造の分割幅を可変することにより最小透過係数や最大共振係数及びQ値を制御できることを明らかにする.

著者

九州沖縄八県聯合共進会協賛会 編

出版者

九州沖縄八県聯合共進会協賛会

巻号頁・発行日

1901

著者

稲生宣義

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[87],

著者

吉成 春菜

雑誌

研究ノート

巻号頁・発行日

vol.40, pp.37-44, 2012-02-28

著者

小杉 考司

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.167-173, 2019-03-31 (Released:2019-05-18)

参考文献数

24

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In this paper, I clarify the problem of null hypothesis significance testing along with Kruschke (2014) and point out five advantages of Bayesian statistics. First, it is not necessary to convert data for NHST. Second, additional assumptions or corrections are not required. Third, there is no need for any preliminary design of the verification plan. Fourth, the Bayesian approach allows an intuitive interpretation of results. Fifth, the sample size does not cause critical problems. Beyond these advantages, Bayesian statistics can be used alongside frequentism and likelihoodism methods. Finally, I argue it is necessary in science communication to clearly express the researcher’s premise as a prior distribution or likelihood function.

著者

榛澤 芳雄 新谷 洋二 岩崎 祐次 小山 茂

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.215-220, 1997-06-05 (Released:2010-06-15)

参考文献数

3

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本編は、平成5年度から平成7年度までに文部省科学研究費 (総合研究 (A)) の補助を受けて行った近代土木遺産に関する調査と体系化、ならびに評価に関する報告である。(社) 土本学会に近代土木遺達調査小委員会 (小委員長: 新谷洋二) を設立し、全国を網羅した実態把握の調査を行った。ここで現時点で確認できる近代土本選産の一覧表を作成するとともに、橋・トンネル等の道路・鉄道施設、港湾施設、河川構造物、農業土木構造物、発電施設、上下水道施設等について、およそ9千件を調査した。その結果を報告するものである。

著者

大阪府 編

出版者

大阪府

巻号頁・発行日

vol.第11輯 水無瀨神宮文書, 1940

著者

伊藤 正哉 小玉 正博

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.74-85, 2005-03

被引用文献数

1

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本研究では, 自分自身に感じる本当らしさの感覚である本来感を実証的に取り上げ, 自尊感情と共に本来感がwell-beingに与える影響を検討した。自由記述調査から尺度項目が作成され, 大学生男女335名を対象とした因子分析により7項目からなる本来感尺度が構成され, その信頼性と一部の妥当性が確認された。そして, 重回帰モデルの共分散構造分析により, 本来感と自尊感情の両方が主観的幸福感と心理的well-beingというwell-beingの高次因子に対し, それぞれ同程度の促進的な影響を与えていることが示された。また, well-beingの下位因子に与える影響を検討したところ, 抑うつと人生における目的には本来感と自尊感情の両方が, 不安・人格的成長・積極的な他者関係に対しては本来感のみが, 人生に対する満足には自尊感情のみがそのwell-beingを促進させる方向で有意な影響を与えていた。さらに, 自律性に対しては本来感が正の影響を与え, 自尊感情は負の影響を与えていた。以上の結果から, 本来感と自尊感情のそれぞれが有する適応的性質が考察された。

著者

横内 颯太 橋本 雄一

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2014, 2014

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1.研究の目的と方法 地理学分野において,日本のスキー観光の動向は呉羽(2009)などで明らかにされており,バブル経済崩壊以降におけるスキー客の減少や観光産業の衰退が述べられている。しかし,この時期に北海道ニセコ地域は,外国人観光客を取り込むことで活性化を図り,近年ではICTを活用して国際的観光地としてのブランド化を進めている。そこで本研究は,ニセコ町におけるスキーリゾート開発におけるICT活用の実態を明らかにし,その課題を検討する。そのために,まずニセコ町におけるICT導入の経緯,次にスキーリゾートに関する具体的なICT活用を明らかにし,最後に,当該地域のICT活用の課題について述べる。 2.ニセコ町国際ICTリゾートタウン化構想 近年のニセコ町では,年間140万人を超える観光客があるが,北海道経済産業局(2009年)「北海道経済産業局北海道の観光産業のグローバル化促進調査事業報告書」で指摘されたように,情報入手に関する満足度が低い。そこで,2012年から「ニセコ町国際ICTリゾートタウン化構想」として,情報入手を容易にし,地域を活性化のための共通基盤となるICT整備が進められた。なお,この事業の一環である「冬季Wi-Fi実証実験」は,ビッグデータをスキーリゾート開発に活用しようという稀な実験である。 3.冬季Wi-Fi実証実験 「冬季Wi-Fi実証実験」(2013年1月~3月)では,道の駅や観光案内所,またスキー場周辺の宿泊施設など,観光の拠点となる場所の公衆無線LANに加え,スキー場を中心としたWi-Fi が整備された。さらに,スキー場利用客のためのスマートフォン用アプリも試験的に導入され,これによってスキー場利用のルール,施設位置,走行ログ,雪崩情報などを確認できるようになった。なお,このアプリは情報をサーバに蓄積してビッグデータを作成するため,これを解析することで,国・地域別利用者の嗜好を考慮した高度なサービスを行えるようにする狙いがあった。 4.ニセコ町におけるICT活用の課題 ニセコ町における上記取り組みには,システム間情報連携に関する技術面での課題や,無料公衆無線LAN設置に関する制度面での課題が確認された。 今後,このICT活用の取り組みは,リゾート開発だけではなく,ニセコ町が2014年から進めている「ICT街づくり推進事業」において続けられる予定である。特に,ビックデータ活用については行政保有データと複合的に連携させて「ニセコスマートコミュニティ共通ICT基盤」を構築することで,除排雪や防災などでの活用が期待されている。これらの動きを含めて,観光関係だけでなく,まちづくり全体での自治体によるICT活用を明らかにすることが,本研究の課題である。

著者

塩崎 大輔 橋本 雄一

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

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<b>1</b><b>.研究目的</b><b></b> <br>日本の積雪寒冷地における代表的な地域開発としてスキーリゾート開発があげられるが、バブル期以降のスキー観光の停滞、衰退が著しいことが指摘されている(呉羽,2009)。こうした状況の中、北海道ニセコ地域では外国人観光客の取り込みを図り、特に北海道ニセコひらふ地区においては外国人向けコンドミニアムの建築など開発が盛んな地域として注目され、小澤ほか(2011)や呉羽(2014)など多くの知見が得られてきた。しかし、これまでのニセコ地域を対象とする研究では、特に開発が盛んであるひらふ地区に着目した研究が多く、ニセコ地域全体の開発に関する蓄積は少ない。そこで本研究は建築計画概要書データを用いてニセコ地域における開発の変化を明らかにすることを目的とする。 <br> <b>2</b><b>.研究方法及び資料</b><b></b> <br>本研究の対象地域は北海道虻田郡倶知安町及びニセコ町である。本研究を行うにあたって、倶知安町及びニセコ町の建築確認申請概要書に記載されている新規建築計画680件の建築確認申請概要書をデータベース化する。このデータベースを用いて新規建築の件数及び面積から開発行動の経年変化を分析し、ニセコ地域全域の開発の実態を明らかにする。次にニセコ地域における新規建築の分布変化をみることにより、ニセコ地域における開発の動向を分析する。最後にこれらの分析結果を総合し、本研究は積雪寒冷地におけるリゾート地域における開発の時系列変化を考察する。 <br> <b>3</b><b>.研究結果</b><b></b> <br>(1)ニセコ地域の新規建築の件数及び面積の時系列変化をみることにより、地方地域の開発行動が景気の影響を受けて変化していることが明らかとなった。2006年以降、ニセコ地域全域の新規建築確認申請件数は119件から174件まで増加した。しかし2009年には107件と2006年の件数を下回った。これはリーマンショック後の世界的な金融危機の影響が表れていると考えられる。 <br>(2)2006年から2010年までのニセコ地域の新規建築物の分布変化をみると、2006年には倶知安町ひらふ地区に開発が集中しており、2008年には樺山地区が新たに開発されるなど開発エリアの拡大がみられた(図1)。また2009年にニセコ町字曽我に大規模な開発計画が存在したが、未だ着工はされていない。ニセコ町アンヌプリスキー場周辺では温泉資源が有効活用されており、より高付加価値を求めた企業がニセコ町において開発計画を立てたが、景気の悪化に伴い計画が中断したと考えられる。 <br>(3)新規建築の建築主に着目してみると、日本以外では特にオーストラリアと中国香港の建築主が多く、そのほとんどがひらふ地区で開発を行うという動向が明らかとなった。またひらふ地区では企業と個人の双方が開発を進めていたが、樺山地区やニセコ町では企業による開発が目立った。これはヒラフ地区がすでに開発され土地も細分化されており、企業がより大きい開発地の一括取得を目指した結果であると考えられる。

著者

呉羽 正昭

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100065, 2017 (Released:2017-10-26)

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日本では,1990年代初頭までバブル期にスキー観光が著しく発展した。その時期,さらには高度経済成長期前後にも多くのスキー場開発がなされたが,1995年前後以降はスキー観光自体が著しく衰退している。その結果,スキー場や宿泊施設など,スキーリゾートの諸施設の経営は大きく悪化した。それゆえ,スキー場索道経営会社の変更が頻繁に生じたり,スキー場自体が休業や閉鎖に追い込まれる事例が多く発生している(呉羽 2017)。 こうした日本におけるスキーリゾート問題解決の救世主となったのは外国人スキーヤーの訪問である。スキーをめぐるインバウンド・ツーリズム発展の契機は,2000年前後に生じたニセコ地域でのオーストラリア人スキーヤーの増加である。その増加要因には雪質の良さや「9.11」以降の北米スキーリゾート滞在離れがあると言われている。その後,山形蔵王,妙高赤倉,野沢温泉,八方尾根などのスキーリゾートにもこの現象が派生した。宿泊施設の経営不振・廃業などが続いていたスキーリゾートでは,インバウンド・ツーリズムの発展にともなってさまざまな変化が生じている。本研究では,インバウンド・クラスターとしてのスキーリゾートにおける諸変化について複数事例の比較分析を通じて明確にする。さらには,インバウンド・ツーリズム発展による問題点について整理する。付記:本研究はJSPS科研費15H03274の助成を受けたものである。 文献 呉羽正昭 2017.『スキーリゾートの発展プロセス:日本とオーストリアの比較研究』二宮書店.

著者

菊池 修平

出版者

japan association of food preservation scientists

雑誌

日本食品低温保蔵学会誌 (ISSN:09147675)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.15-20, 1988-02-29 (Released:2011-05-20)

参考文献数

12

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It is reported that little bromate is left in bread after potassium bromate has been broken down by heat treatment. But not only the methods employed for measuring bromate so far are not the same, but also many kinds of bread have been used than and there.So, using a loaf of commercial bread (3 pound of bread) and a roll bread made under the same condition, the remain of bromate in each kind of bread was measured by Ion Chromatography. When potassium bromate added is less than 50 ppm in a pullman bread, less than 90 ppm in a mountain bread, less than 60 ppm in a roll bread, bromate was broken out and not detected. When the remain of bromate could be detected, they decreased in proportion to the amount of potassium bromate added.It is reported that 10-15 ppm of bromate is added to bread by bread manufacturers. As a result, it is confirmed that no bromate is left in a loaf of bread and a roll bread made and sold by manufacturers.

著者

関 肇

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.49, no.10, pp.66-67, 2000-10-10 (Released:2017-08-01)

著者

ジョナサン・ハリス著 井上浩一訳

出版者

白水社

巻号頁・発行日

2018

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[12] 江戸橋より大川出口迄定浚一件書留 但竪川浚書留入交有之 文化9年,

著者

西村 道也

出版者

東北学院大学ヨーロッパ文化総合研究所

雑誌

ヨーロッパ文化史研究 = The study of the history of European culture (ISSN:18811914)

巻号頁・発行日

no.20, pp.3-16, 2019-03-30

著者

矢田部 尚子 古田 美智子 竹内 研時 須磨 紫乃 渕田 慎也 山本 龍生 山下 喜久

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.92-100, 2018 (Released:2018-05-18)

参考文献数

10

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歯周疾患検診は平成7年度より老人保健事業の総合健康診査の一環として行われ,平成12年度からは独立した検診として40歳および50歳の者を対象に実施された.平成16年度から対象者が60歳と70歳にも拡大された.現在,歯周疾患検診の受診率は公表されておらず,受診率の実態が把握できない状況である.今回われわれは,歯周疾患検診の受診率を推定し,その推移と地域差について検討した. 平成12~27年度地域保健・健康増進事業報告の歯周疾患検診受診者数と住民基本台帳人口を用いて,歯周疾患検診受診率を試算した.全国値は平成12年度が1.27%,平成17年度が2.74%,平成22年度が3.34%,平成27年度が4.30%であった.都道府県別にみると,平成27年度で最も受診率が高い県では13.33%,最も低い県では0.34%で,都道府県で受診率は大きく異なっていた.都道府県別の受診率と社会・人口統計学的要因の関連性を調べた結果,歯科健診・保健指導延人員が多い,家計に占められる保健医療費割合が高い,貯蓄現在高が多い都道府県で受診率が高かった. 近年,全体の受診率は微増しているが,地域差は拡大している状況である.今後,受診率が低い地域は高い地域の取り組みを参考にすることにより,全体の受診率はさらに向上する可能性があると考えられる.