著者

横田 信武

出版者

早稲田商学同攻会

雑誌

早稲田商学 (ISSN:03873404)

巻号頁・発行日

vol.411・412, pp.119-122, 2007-06

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消息

著者

福山 佑子 Yuko FUKUYAMA 早稲田大学ヨーロッパ文明史研究所

雑誌

史觀 = Shikan : the historical review (ISSN:03869350)

巻号頁・発行日

no.172, pp.65-81, 2015-03-25

著者

三浦 太郎

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.393-401, 1998-03-26

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In the Edo period, among Japanese people who went abroad there were some who were keen about the difference between Western and Japanese libraries. Okataro Morita created the word "Shojaku-kwan (or Shoseki-kwan)" in order to express huge scale of the Western library. Then Seiryu Ichikawa used the word to give expression to a new library which would be open to the public and overcome the limit of the previous Japanese governmental library, Momijiyama Bunko, whose use had been restricted to the tycoon as a rule. The idea "Open to the public" was realized in 1875 when the Tokyo Shoseki-kwan was established as a free public library.

著者

河合 洋尚 Kawai Hironao カワイ ヒロナオ

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館研究報告 (ISSN:0385180X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.199-244, 2013-01-15

著者

岩崎 保道 鈴木 弘道

出版者

関西大学教育開発支援センター

雑誌

関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.93-101, 2017-03-01

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本稿は、大学におけるIR組織の状況について取りまとめるものである。その検討方法として、IRの呼称を付けた組織を設置する大学に対するアンケート調査を実施し、その状況を分析する。その結果、我が国におけるIR組織の現状について、どのような形態により、その機能を果たそうとしているのか明らかにする。

著者

石田 頼房

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.42, pp.121-149, 1991-03-30

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エベネザー・ハワードが1898年にその著書『明日』(後に『明日の田園都市』)で発表した田園都市論は,単なる理想都市論ではなく,極めて実現性の高い計画論であった。しかし,発表当初はハワードの理論も「空想的」とみなされていた。それを空想ではないと感じさせたのが,ボーンヴィルやポート・サンライトなどの既に実現しつつあった工業村だった。もともと,ハワードの田園都市論は19世紀を通じてイギリスでみられた工業村などの試みや,土地公有化論を基礎に考えられたものである。さらに,ボーンヴィルのカドベリーやポート・サンライトのレヴァーなどの,工業村の創始者である工業主はレッチワース田園都市を建設した第一田園都市株式会社の有力出資者でもあった。いわば,田園都市論も田園都市も工業村をぬきにしては語れないのである。しかし日本では,工業村については断片的な紹介しかされていない。この報告では,19世紀イギリスの工業村の内でも最も著名なソルテア,ポート・サンライト,ボーンヴィルの三事例を取り上げ,その計画と建設の歴史,その後の変化,現状について述べる。

著者

浅野 茂 ASANO Shigeru

出版者

名古屋大学高等研究教育センター

雑誌

名古屋高等教育研究 (ISSN:13482459)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.177-196, 2017-03 (Released:2017-03-30)

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本稿の目的は、昨今、日本の大学に強く要請されている「学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)」、「教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)、「入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)」の一体的な策定と、その基での体系的で組織的な大学教育の展開に向け、筆者が実践している事例の紹介を通じて、その解決の糸口を示すことである。この実践的な問題意識に基づき、米国におけるInstitutional Research(IR)、とりわけAssessmentに関する取組や国内の先行事例を参考に、各ポリシーの一体性・整合性を確保するために考案した作業様式等を提示する。また、各ポリシーの策定の単位、基本項目や記載内容の基本的な考え方、実際の作業過程において直面する問題点とその解決法等を共有する。なお、現在、進行中の取組であるため、Assessmentのプロセス全体を示すことはできないが、最も比重が大きく、かつ実際の学修成果の測定において拠り所となるにも関わらず、実践例の蓄積が乏しい最初の段階に関する具体的な取組の紹介を通じて、微少なりとも他機関における3つのポリシーの策定作業、さらには教育の質保証強化の取組を推進する一助となることを願っている。Japanese universities are required to formulate clear learningobjectives and independently demonstrate that the educationalprograms that they provide are effective. To accomplish theserequirements, most universities are working toward a coherent set of“3 policies.” These are locally known as the Diploma Policy, theCurriculum Policy, and the Admission Policy and are considered to befundamental in the assessment of student learning outcomes.In this paper, we will address how the IR/IE Office in YamagataUniversity formulated those three policies and describe the issues andchallenges that we faced during the process. In the U.S., academicprograms and their outcomes are clearly defined and closely related;however, those relationships scarcely exist in Japan. To tackle theseproblems, we examined how U.S. universities assess theireffectiveness.Since our research is currently ongoing, we cannot share the entireassessment process. However, this paper will aim to help otherJapanese institutions in their continuous improvement by sharingwhat we have learned from formulating our three policies andassessment plans.

著者

酒迎 明洋

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

知的財産法政策学研究 (ISSN:18802982)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.263-286, 2013-11

著者

小林 聡史 伊藤 浩司

出版者

北海道大学大学院環境科学研究科

雑誌

環境科学 : 北海道大学大学院環境科学研究科紀要 (ISSN:03868788)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.355-373, 1984-03-30

著者

境 有紀 境 茂樹

出版者

科学技術・学術政策研究所

巻号頁・発行日

2012-07 (Released:2015-07-14)

著者

島田 公夫

出版者

北海道大学低温科学研究所

雑誌

低温科學. 生物篇 (ISSN:04393546)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.43-45, 1977-03-15

著者

高橋 伸夫 小野寺 淳 松村 公明 舩杉 刀修 芳賀 博文

出版者

筑波大学地球科学系人文地理学研究グループ

雑誌

地域調査報告 (ISSN:02894491)

巻号頁・発行日

no.16, pp.1-23, 1994-03

著者

石塚 晴通

出版者

北海道大學文學部 = The Faculty of Letters, Hokkaido University

雑誌

北海道大學文學部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.41-211, 1981-02-28

著者

秋田大学附属図書館

出版者

秋田大学附属図書館

雑誌

図書館だより (ISSN:18804659)

巻号頁・発行日

no.61, pp.1-12, 2005-10-01

出版者

関西大学なにわ・大阪文化遺産学研究センター

雑誌

NOCHS Occasional paper

巻号頁・発行日

vol.7, pp.72-73, 2008-11-10

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第4回文化遺産学フォーラム関連展示「企画展 なにわ・大阪の文化力~大阪文化遺産学の源流と系譜を辿る~」(関西大学博物館、平成19年11月24日~12月1日)

著者

伊藤 麻由

出版者

富山大学比較文学会

雑誌

富大比較文学

巻号頁・発行日

vol.8, pp.14-29, 2016-02-12

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金子みすゞは、大正時代に生きた童謡詩人である。本論は、みすゞの詩の中から、先述した「私と小鳥と鈴と」を取り上げ、みすゞの詩が受け入れられていったその受容過程と、どのように人々に受け入れられてきたのかという、それぞれの詩の解釈を探るものである。

著者

福盛 貴弘

出版者

筑波一般言語学研究会

雑誌

一般言語学論叢 (ISSN:13443046)

巻号頁・発行日

no.17, pp.1-151, 2014-12-31

著者

吉井 美知子 Yoshii Michiko

出版者

三重大学国際交流センター

雑誌

三重大学国際交流センター紀要

巻号頁・発行日

vol.7, pp.75-92, 2012-03-27

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In Japan, child abuse problem is considered as one of the most serious childrenrelated social problems.In this study, I aim to highlight government’s measures against the problem andconsider the possibility for Japanese civil society to contribute to its resolution.The research field is fixed at Osaka. Both states run organizations and civil societyorganizations specialized in care and prevention of child abuse are visited andinvestigated. Interview to ex-civil officer also is realized.Both in states run organizations and those of civil society, there is serious shortagein manpower, due to lack of running budget. The civil society activists are intenselyengaged to run after the children needs and very few of them try to advocategovernment policy for child abuse.Japanese civil society should take more political power in order to improvegovernment policy on the problem of child abuse.

著者

間島 雄一 坂倉 康夫 まじま ゆういち さかくら やすお Majima Yuichi Sakakura Yasuo

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.38, no.suppl. 2, pp.134-138, 1995-06-01

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慢性副鼻腔炎患者の約半数に鼻粘膜粘液線毛輸送機能の低下が認められることが知られている。本研究では生理的食塩水エアロゾルが慢性副鼻腔炎患者の低下した鼻粘膜粘液繊毛機能にどのような影響を及ぼすか検討した。生理的食塩水0.7mlをジェットネビュライザーで鼻腔に投与し、投与前後のサッカリン時間(ST)粘液繊毛機能の指標として測定した。23名の正常人では生理的食塩水投与前後のSTに有意の変化は認められなかったが、慢性副鼻腔患者19名では生理的食塩水投与後に投与前に比し有意にSTが改善した。慢性副鼻腔炎患者の低下した鼻粘膜粘液繊毛機能に及ぼす生理的食塩水のこのような効果を本症における鼻粘膜粘液繊毛機能低あのメカニズムと併せて考察した。

著者

阿部 祐治 奥 忍

出版者

奈良教育大学教育研究所

雑誌

奈良教育大学教育研究所紀要 (ISSN:13404415)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.29-44, 1992-03-01

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現在、どの国やどの地域においても最も大きな影響を与えている異文化の音楽は西洋の音楽である。一方、自民族の音楽に文化的象徴としての役割を担わせようとする動きも起きている。本小論では、西洋の音楽が異文化であるアジア諸国の中からシンガポール、マレーシア、日本、タイ王国をとりあげ、その社会的背景となっている文化、教育と子どもたちの音楽文化に対する意識との関係をアンケート調査に基づいて考察する。