著者
黒田 嘉宏 仲谷 正史 長谷川 晶一 藤田 欣也
出版者
特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会
雑誌
日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)
巻号頁・発行日
vol.16, no.3, pp.379-390, 2011
被引用文献数
1

Ungrounded and light-weight force display is demanded for the daily use of a virtual reality system in a large space. The concern with a pseudo-force display, which displays limited or different physical stimuli compared with the reaction forces causing in real-world, has been growing as a solution for the last several years. This paper reports a research trend of pseudo-force displays for production of physical stimuli to fingers or a palm. We categorize the pseudo-force display according to the approach to induce similar sensation or event cognition to those in real-world. The problems derived from the features of the pseudo-force display are also discussed.

2 0 0 0 OA 従軍日乗

著者
亀井玆明 著
出版者
亀井玆常
巻号頁・発行日
1899
著者
堀本 武功
出版者
一般財団法人 アジア政経学会
雑誌
アジア研究 (ISSN:00449237)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.36-47, 2006-04-30 (Released:2014-09-30)
参考文献数
36

Indian diplomacy since that country’s independence in 1947 can be broadly divided into three phases: (1) a policy of non-alignment (from 1947 until the end of the 1960s); (2) alignment with the Soviet Union (from the 1970s until the end of the Cold War); (3) the post-Cold War phase of participation in multilateralism and the forging of closer links with the United States.Although the Cold War environment had a considerable influence on India’s foreign policy, certain crucial factors, such as promotion of national interests and a constant desire to pursue an independent diplomacy, played a vital role in the evolution of that policy. The non-alignment policy was an upshot of that exercise, which India stuck to despite enormous external pressures.It essentially meant joining hands with those that shared this perception — this was the beginning of maintaining strategic partnerships — but India obviously looked at the Soviet Union more favorably than the United States. This in turn led Moscow to emerge as a strategic partner for New Delhi, which is the main characteristic of the second phase. It would be wrong to assume that India’s foreign policy was merely a dependent variable of the Cold War.In the more recent and current phase, while taking an active participation in regional multilateral mechanisms, India’s endeavor appears to be to incorporate the United States as a strategic partner. Aside from mutual economic gains, shared concerns and interests, the rise of China seems to be instrumental in shaping the evolving India–US relationship.In short, the Indian diplomacy can be characterized by the struggle to advance its national interests by balancing an independent foreign policy with the international politico-security environment. In this respect, India could be called the ‘France of Asia’. France shares certain values and interests with the United States but pursues its own autonomous policy. India looks like following this line until such time as it becomes a major power.
著者
和田 治 赤山 僚輔 飛山 義憲 北河 朗 丸野 英人 岩崎 安伸
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.48101867-48101867, 2013

【はじめに,目的】前十字靭帯(ACL)損傷は,スポーツ膝傷害の中でも頻度が高い.ACL再建術後の目標は受傷前の運動レベルに復帰し,復帰したスポーツにおいて全力でプレー出来ることである.ACL再建術後の運動復帰および復帰後の全力プレーには,再建された膝機能に加え,再受傷に対する恐怖心やスポーツに対する自信などの心理的要因が重要であると考えられるが,これらの項目とスポーツ復帰の関連性を包括的に検討した研究は見当たらない.そこで本研究はACL再建術患者を対象とし,膝の機能面と再受傷に対する恐怖心,スポーツに対する自信とACL再建術患者のスポーツ復帰状況との関連性を明らかにし,さらにこれらの要素がスポーツ復帰後の全力プレーに与える影響を検討することを目的とした.【方法】対象は当院にてACL再建術を施行された患者のうちアンケート調査に同意の得られた156名とした.まず,受傷前,術後の活動レベルの指標としてTegner Activity Scoreを使用した.また,膝機能の評価としてIKDC Subjective Scoreを用いた.心理的要因に関しては,再受傷に対する恐怖心,スポーツに対する自信,全力プレーを評価するため,Mohtabi ,Websterらの質問紙を日本語訳・引用しVisual Analog Scale(VAS)を用いて評価した.Tegner Activity Scoreに関しては受傷前/術後の両方を,IKDC Subjective Score,恐怖心,自信,全力プレーのVASは術後の状態のみ聴取した.復帰の基準は,受傷前,術後のTegner Activity Scoreを用い,対象者を復帰可能群と復帰不可能群に分けた.次にIKDC Subjective Score,再受傷に対する恐怖心のVAS,スポーツに対する自信のVAS,全力プレーのVASを対応のないt検定を用いて各群で比較した.さらに,復帰可能群を対象とし,従属変数を全力プレーのVAS,独立変数をIKDC Subjective Score,再受傷に対する恐怖心のVAS,スポーツに対する自信のVASとした重回帰分析を行った.なお,手術時の年齢,性別,術後の経過期間,受傷前Tegner Activity Scoreを調整変数として投入した.有意水準はすべて5%とした.【倫理的配慮、説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に沿って計画され,対象者には本研究の主旨,目的,測定の内容および方法,安全管理,プライバシーの保護に関して書面および口頭にて十分な説明を行い,署名にて同意を得た.【結果】アンケートに協力の得られた156名のうち,受傷前のTegner Activity Scoreが4以下の者および社会的な理由により活動レベルが低下した者を対象から除外した結果,分析を行った対象者は140名となった(年齢25.8±12.0歳,男性57名/女性83名,身長165.2±8.6cm,体重61.1±12.9kg).対象者全体の復帰率は82.1%であり,復帰可能群115名,復帰不可能群25名であった. IKDC Subjective scoreに関しては,復帰可能群で有意に高い数値を示した(p<0.01).一方で,再受傷に対する恐怖心およびスポーツに対する自信では,両群の間に有意な差は認められなかった.また重回帰分析の結果,IKDC Subjective Score,再受傷に対する恐怖心のVAS,スポーツに対する自信のVAS全てが有意な項目として抽出され(p<0.01),全力プレーのVASにはスポーツに対する自信のVASが最も影響を与える結果となった.【考察】IKDC Subjective Scoreを復帰可能群と復帰不可能群と比較すると,復帰可能群で有意に高い結果となった.したがって,復帰可能群では復帰不可能群よりも優れた膝機能を獲得していることが明らかとなり,ACL再建術後のスポーツ復帰には膝機能の獲得が重要であると予想される.一方で,再受傷に対する恐怖心およびスポーツに対する自信に関しては復帰可能群と復帰不可能群では有意な差は認められず,これらの項目はACL再建術後のスポーツ復帰には影響を与えないことが示唆される結果となった.さらに,復帰可能群を対象とした重回帰分析の結果,スポーツ復帰後の全力プレーには,膝機能,再受傷に対する恐怖心,スポーツに対する自信の全てが影響を与えることが明らかとなり,さらに膝機能よりもスポーツに対する自信が重要となることが示唆された.スポーツに対する自信の低下はスポーツ時の消極的なプレーにつながり,全力プレーを阻害していると予想される.本研究結果より,ACL術後のスポーツ復帰にはまず膝機能が重要となるが,復帰後に全力プレーを可能にし,プレーの質を向上させるには,膝機能に加え自信を高めていく必要があることが示された.【理学療法学研究としての意義】現在まで,ACL再建術後の膝機能および心理的要因を包括的に検討した研究は認められない.本研究は今まで明らかにされていなかった,ACL再建術後の膝機能および心理的要因がスポーツ復帰におけるどの段階で重要となるかを示した点において,臨床におけるリハビリテーションを行う上で1つの示唆を与えるものであると考える.
出版者
日経BP社
雑誌
日経ヘルスケア (ISSN:18815707)
巻号頁・発行日
no.258, pp.65-68, 2011-04

運営主体だった地域医療振興協会の撤退表明以来、新築移転計画や運営者選定を巡って揺れに揺れた共立湊病院(静岡県南伊豆町)。4月から静岡県内の医療法人が運営に当たり、新築工事も動き出したが、医師確保の難航もあり先行きは楽観できない。3年間に及ぶ騒動を振り返ってその内幕に迫った。 「4月から共立湊病院の先生方は、伊豆下田病院に移るんでしょう。
著者
石黒肇
雑誌
第75回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2013, no.1, pp.317-318, 2013-03-06

顔文字は文意の認識を促進する効果があり、言葉を使わずに相手に自分の感情や状態を伝達するのに最良の手段である。しかし、日本の顔文字は数が多く、意味も複雑なことから利用するには経験や慣れが必要であり、顔文字利用経験のないユーザが利用するには困難である。本実験は日本語を対象とし、日本の顔文字に慣れていない方の文章に適切な顔文字を自動的に補完するシステムの開発を目的とする。本システムは、入力文の感情推定結果と感情毎に分類された顔文字辞書を参照することで適切な顔文字の推定を行う。
著者
灰谷 謙二
出版者
尾道大学日本文学会
雑誌
尾道大学日本文学論叢 (ISSN:1880215X)
巻号頁・発行日
no.6, pp.(27)-(37), 2010-12-31
被引用文献数
1

研究論文
著者
長谷川 修 坂上 勝彦 速水 悟
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 (ISSN:09151923)
巻号頁・発行日
vol.82, no.10, pp.1666-1674, 1999-10-25
被引用文献数
9

本研究では,システムのモニタ上に人の上半身の姿を有する3次元コンピュータグラフィックス像(人間型ソフトウェアロボット:以下ロボット)を表示し,これに視覚や聴覚を用いた対話機能や,表情や視線,指さしジェスチャの細やかな制御機能を与え,実空間を対象とした人と計算機の円滑なインタラクションを図る.試作したロボットは,あらかじめ登録(学習)した実空間中(オフィス内)の人物や物体を視覚的に探索・捕そくし,それらの発見位置/時刻を履歴として管理するとともに,その3次元的な位置を発話と視線/指さしジェスチャで人間に示すことができる.またこのロボットは,新たな対象物の登録を対話的に行えるほか,その人物の名前や物体の名称/所有者なども併せて登録でき,こうした機能を活用して室内の状況に関して人間(ユーザ)と簡単な対話を行う(タスクをこなす)ことが可能である.
著者
"肥後 伸夫 上水樽 豊己"
出版者
鹿児島大学
雑誌
鹿児島大学水産学部紀要=Memoirs of Faculty of Fisheries Kagoshima University (ISSN:0453087X)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.119-129,

"Using, as the experimental apparatus, a trawl net the full body of which was made to be lifted at a certain distance from the sea bottom, some experiments were carried out on its limit of catchability.In this experiment the apparatus was made of the following gears: firstly, a lot of long chains were attached vertically to the floats, and secondly, these were made to be set to the ground rope and to the lower belly of the trawl net.The results obtained are as in the following:1) The size of the trawl net is as follows; namely, the length of the head rope is 29.8 m, the full length of the net is 26.0 m. To this is attached a beam which is as long as 18.0 m. This trawl net was hauled at the speed from 0.5 knot to 3.0 knot. 2) The catchable towing speed was ascertained to be within the range from 1.5 knot to 2.0 knot. The vertical distance of the off bottom trawl net from the sea bottom was counted to be 40~70 cm.3) The main kinds of the caught fish were as follows: - Taius tumifrons; Nephrops thomsoni: Octopus thomsoni; Navodon modestus; while Seurus undosquamis; Chelidonichthys kumu, and Muraenesox cinereus were uncatchable; on the other hand stones, shells, starfish were left untouched, too.4) The vertical distances of the net detached from the water bottom wereascertained to be almost equal both in case of the measuring on the spot and in that of the experimental model measuring.""底曳網全体を海底から僅かに離底させて曳網する実験を試みた。底曳網は浮子綱長 29.8m, 網の全長 26.0m の規模のもので, 18m のビームに装着し, 0.5 ノットから 3.0 ノットまで曳網した。離底の装置は浮子に長いチェンを垂下したものを数多く沈子綱と底曳網の下網に取りつけたものである。結果は次の通りである。1) 漁獲可能の曳網速力は 1.5 ノットから 2.0 ノットまでである。その時の離底の高さは, 40~70cm である。2) 入網魚の主なものはキダイ,エビ,タコ,ウマズラハギでエソ,ホウボウ,ハモ,アナゴは入網しない。3) 同時に曳網実験をおこなったトロール網,小型底曳網に比較して,石,貝,ヒトデ等の混獲物はほとんどみられない。4) 計器による実測と模型実験による網の離底の高さは略一致する。また網口高さは,低速側で模型実験値が若干高くなるが, 25 ノット以上になると略一致する。"

2 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1934年03月07日, 1934-03-07
著者
ミギー カレン
出版者
日本大学
雑誌
日本大学芸術学部紀要 (ISSN:03855910)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.101-108, 2000
著者
市野 順子 磯田 和生 上田 哲也 佐藤 玲美
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.1162-1173, 2015-04-15

本稿では,インタラクティブディスプレイの角度(0°・20°・45°・90°)が人々の社会的な行動に与える影響を探る.フィールドスタディでは,約4カ月間にわたり合計900人以上の来場者の量的および質的データを収集した.本研究から以下のことが明らかになった:(1)知的好奇心の高い来場者の注意を誘うには水平に近いディスプレイが効果的である.しかしディスプレイ空間にすでに人がいる状況では垂直が効果的である.(2)タッチジェスチャータイプのインタラクティブ展示を,時間をかけて体験してもらいたい場合は水平あるいは垂直が効果的である.特にルーペ機能を含む場合は垂直が有効である.(3)来場者は0°~45°のディスプレイ空間にいるとパーソナルスペースを意識しやすく,45°に近い方がそのサイズが大きい.コンテンツを介した人と人のコミュニケーションを促したい場合には,垂直のディスプレイが有効である.また,調査結果全体から,45°のディスプレイは,必ずしも0°と90°の中間的な性質を有した「無難」な角度ではないことが示唆された.これらの知見は,ミュージアムのインタラクティブ展示や,その他の公共の空間に設置するディスプレイを設計する際に有用である.