著者

松下 茂

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8, pp.449-457, 2010 (Released:2010-11-01)

参考文献数

23

著者

清原 泰治

出版者

高知学園短期大学

雑誌

高知学園短期大学紀要 (ISSN:03894088)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.713-722, 1992-11-30

著者

大橋 源一郎

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.645, pp.62-71, 2012-03-12

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大惨禍を引き起こした東日本大震災から1年が過ぎた。復興庁はできたものの、岩手、宮城、福島の3県を中心に町並みが戻っていないところは多く、復興は道半ばだ。一方、東日本大震災では、過去の震災以上にITが存在感を発揮した。今後の災害に備えてITで何ができるのか、パソコンやスマートフォンの活用を中心に考えよう。

著者

中尾 彩香 武田 翔太 北野 幹夫 足立 啓

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.707-708, 2011-07-20

著者

鏡 諭

出版者

淑徳大学

雑誌

淑徳大学研究紀要. 総合福祉学部・コミュニティ政策学部 (ISSN:21856346)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.1-60, 2014-03-15

著者

佐藤卓己著

出版者

河出書房新社

巻号頁・発行日

2017

著者

福井 弘之 近藤 正治

出版者

徳島県立農林水産総合技術センター畜産研究所

雑誌

徳島県立農林水産総合技術センター畜産研究所研究報告 (ISSN:1347099X)

巻号頁・発行日

no.1, pp.106-110, 2001-12

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本県の気候風土に適し、収量性、品質等が安定した優良品種を選定し、普及促進を図るため、前年の成績を基にイタリアンライグラス早生系10品種、エンバク6品種について比較試験を実施した結果、次の成果が得られた。 (イタリアンライグラス) 生育特性:発芽、初期生育は概ね良好であった。草丈は供試品種の中で1番草はタチマサリのl13cm、2番草はエクセレントの103cmが最も高かった。倒伏は1番草でハルカゼにみられた。病虫害の被害は全品種共見られなかった。 収量特性:生草合計収量ではエクセレントの835kg/a、乾物合計収量でもエクセレントの220㎏/aが最も高い収量であった。 (エンバク) 生育特性:発芽、初期生育は概ね良であった。出穂はハヤブサが最も早く3月10日、最も遅かったのがヘイオーツとアムリIIの4月24日であった。草丈はアムリIIの127cmが最も高く、倒伏は乾燥エンバクとニューオーツでみられ、病虫害の被害は全品種共見られなかった。 収量特性:生草収量の合計収量ではスプリンターの687kg/a、乾物合計収量でもスプリンターの185㎏が最も多い収量であった。

著者

円光

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[2],

著者

岩田 慎平 IWATA Shinpei

出版者

京都女子大学宗教・文化研究所

雑誌

研究紀要 = Journal of the Institute of Religion and Culture (ISSN:09149988)

巻号頁・発行日

no.29, pp.57-66, 2016-03

出版者

高知県農業技術センター

雑誌

高知県農業技術センター研究報告 = Bulletin of the Kochi Agricultural Research Center (ISSN:09177701)

巻号頁・発行日

no.18, pp.21-24, 2009-03

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赤橙色の花色を持つグロリオサ「高育1号」を育成した。「高育1号」の主な特性を以下に記す。1.第一花着生節までの茎長は'ローズクイーン'および「ミサトレッド」よりも短く、葉数は'ローズクイーン'とほぼ同じである。2.花被片の地色は赤橙色でくさび形に発色し、複色は明緑黄色である。3.花形は半球形で、花被片は強く反転する。花高、花径ともに'ローズクイーン'および「ミサトレッド」よりも小さい。4.約30℃で催芽した塊茎を定植した場合の到花日数は'ローズクイーン'および「ミサトレッド」とほぼ同じである。

著者

金子 博

出版者

近畿大学法学会

雑誌

近畿大學法學 = Kinkidaigaku hogaku: the law review of Kindai University (ISSN:09164537)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.69-97, 2016-11-30

著者

堀切 将 朴 修三 赤澤 聡

出版者

日本創傷・オストミー・失禁管理学会編集委員会

雑誌

日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌 (ISSN:1884233X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.34-37, 2009

著者

中野 明

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.392, pp.264-266, 2001-09-03

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パスワードやくじ引きの当選番号など、任意の文字や数値を作りたいことがある。こういうときには、「RAND関数」を用いるとよい。RAND関数は、0以上1未満のランダムな数値を自動的に生成する。「=RAND()」と式を書くだけだで、図1のように、任意の数値、すなわち「乱数」を得ることができる。0〜1の乱数を整数に加工 得られた乱数は、適当な桁数の整数に変換して使うとよい。

著者

目山 直樹 浅野 純一郎 熊野 稔

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集 (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.565-568, 2015-09-04

著者

高橋 靖以

出版者

北海道大学文学研究科

雑誌

北方言語研究 (ISSN:21857121)

巻号頁・発行日

no.7, pp.99-106, 2017-02

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This paper analyzes causative suffix in the Horobetsu dialect of Ainu. In the dialect, causative construction correlates with switch-reference. In the coordinate clause, causative construction may function as a different-subject marker. In the subordinate clause, causative construction may function as a same-subject marker.

著者

金子 忠史

出版者

青山学院大学

雑誌

紀要 (ISSN:05181194)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.15-31, 2000

著者

和田実 著

出版者

美満津商店

巻号頁・発行日

1912

著者

伊藤 眞

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, pp.301-324, 2008-02

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商学部創立50周年記念 = Commemorating the fiftieth anniversary of the faculty論文環境省は自主参加型排出量取引を平成17年度より実施しており,平成19年3 月15日付で「排出削減クレジットにかかる会計処理検討調査事業」を公表した。そこには,キャップ・アンド・トレードの会計処理について複数の会計処理が提示され,クレジットの無償交付時に,①クレジットもその償却義務も認識しない,②クレジットとその償却義務を認識する,③クレジットのみ認識(償却義務は温室効果ガス排出時に認識)する3 つの考え方が示され,②と③については,事後測定につき原価法と時価法が示されている。 2004年12月に公表された国際財務報告解釈指針第3 号の方法は③の基であるが,この処理に対し欧州財務報告アドバイザリー・グループ等からの懸念が表明され,直ちにこの解釈指針は廃止された。その批判は,約束期間はじめのクレジット無償交付時にクレジットのみ公正価値で認識するため受贈益が生じるのに対し,クレジット償却義務は,その後の事業活動によるガス排出につれて認識するという処理が,両者は一体であり利益は生じないという経営者の感覚に反し,また,当該受贈益は政府補助金として繰延処理するが,利益の繰延べが負債の定義を満たさないため,政府補助金の繰延処理について廃止検討予定である点,さらに,クレジットは原価又は公正価値(評価差額は資本直入)で測定されるのに対し,排出削減義務は現在価値で測定され変動差額は損益に計上されるため,事後測定と報告においてもミスマッチが生じる点にある。 基準年度の実績排出量から削減義務量を控除して算出された総排出枠(キャップ)と同量のクレジットが無償交付されるが,継続企業であればガスを排出する約束期間後に,通常,当該クレジット量を償却するという契約に基づく義務も存在する。無償交付クレジットは企業にとって生存権的な意味合いのもので,収益によりカバーされる必要のないものである。もし収益によりカバー,又は削減義務以上に排出削減できるのであれば,それがほぼ確実となった時に利益認識すればよい。これに対し,有償で取得したクレジットについては,収益により回収されるか,費用削減によってカバーされる必要があるから,償却義務は実際にガスを排出したときに費用とともに認識すればよい。また,認識したクレジット償却義務の範囲でクレジットの時価評価を行うことにより,経済実態を適正に表示することができると考えられる。したがって,経営者の感覚に合うものは上記②の時価法であり,これが適切な会計処理ということになる。 さらに,クレジットは,企業が対象事業活動を行わない,又は廃業した場合には,契約違反として返還しなければならないと考えられるため,クレジットの返還義務は解除されていないと解され,上記条件付償却義務と一体となって無償交付時の負債を構成するものと解釈できる。

著者

斉藤 了文 SAITO Norifumi

出版者

科学基礎論学会

巻号頁・発行日

2007

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著者

斉藤 了文 SAITO Norifumi

出版者

社団法人 日本技術士会中部支部 ETの会

巻号頁・発行日

2007

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エンジニアを専門職として位置づけるのがここでの問題である。そのために、3つの点に注目して考察する。先ず第一は、人工物問題だ。これは、エンジニア人工物をつくる専門家だということに関わる(第一節)。次に、組織問題がある。これは、エンジニアが独立して仕事をするというよりも、企業や組織に属するということに関わる(第2節)。第三に、専門家の集団が、専門家をどのようにサポートするかという問題がある(第3節)。