著者

新谷 龍太朗 シンタニ リュウタロウ Shintani Ryutaro

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科教育学系

雑誌

大阪大学教育学年報 (ISSN:13419595)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.147-161, 2011-03-31

著者

小林 寬伊 菅原 えりさ 吉田 理香 遠藤 博久 中田 諭 佐々木 昌茂

出版者

Japanese Society for Infection Prevention and Control

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.301-302, 2013

被引用文献数

2

著者

石端 恭子 西木戸 友昭 上島 博幸 松原 直樹 斎藤 裕 稲垣 正司 杉町 勝

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2006, no.1, 2006-09-07

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心臓ペースメーカやICD (植込み型除細動器)等の植込み型医療機器において,無線通信により外部機器とのデータ(心電図などの医療データ,医療機器の制御プログラム等)送受信を行うことで,医療従事者の行動や患者の姿勢に対する制限の解消,治療時間の短縮など患者に対する負担の軽減が見込まれている.欧米では,400MHz帯を使用周波数とした規格が整備されており,日本でも同周波数帯での導入が検討されている.また,2.4GHz帯を利用した人体内外の無線通信システムとして,人体植込み機器用アンテナの研究も行われている[1].本検討では,400MHz帯を利用する植込み型医療機器に搭載するアンテナとして微小ループを用い,人体ファントムに植込まれた状態における放射特性及び,植込み位置を変化した場合の利得の変化傾向を実験により把握した.

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.7, no.6, pp.90-96, 1956-03-15

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資料

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.200-211, 1956-09-10

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資料

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.8, no.5, pp.139-144, 1957-01-30

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資料

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.97-108, 1956-05-30

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資料

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.7, no.5, pp.97-102, 1956-01-15

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資料

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.147-151, 1956-07-10

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資料

著者

斎藤 明

出版者

京都大学

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1844, pp.81-89, 2013-07

著者

黒川 正剛

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究. 別冊 (ISSN:21883858)

巻号頁・発行日

vol.88, pp.185-186, 2015-03-30

著者

今井太郎右衛門 著

出版者

今井太郎右衛門

巻号頁・発行日

1915

著者

稀書複製会 編

出版者

米山堂

巻号頁・発行日

vol.第9篇, 1940

著者

水野 展敏

出版者

日本爬虫両棲類学会

雑誌

爬虫両棲類学会報 (ISSN:13455826)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.1, pp.21-22, 2001-04-30 (Released:2010-06-28)

著者

岩波 久威 小鷹 昌明 平田 幸一

出版者

医学書院

雑誌

Brain and nerve (ISSN:18816096)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.169-171, 2007-02

著者

石川 洋二

出版者

一般社団法人日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, pp.305-309, 2014-09-05

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建設会社の視点を生かしつつ構想した長さ96,000kmの宇宙エレベーター建設構想を紹介する.本構想は,カーボンナノチューブ製のケーブル,地球の発着場であるアースポート,ケーブルを昇降する乗り物であるクライマー,各高度に設置されたステーションから構成される.主要な建設工程はケーブルの建設であるが,最初の一本のケーブルを静止軌道から降ろしてきた後,そのケーブルを用いて補強用クライマーがケーブルを補強する.クライマーが昇降できるようケーブルにはあらかじめ張力をかけ,510回の補強により約20年かけてケーブルを建設する.ケーブルダイナミクスの解析結果から,風やクライマーによるコリオリ力の影響は制御できるものと考えられた.アースポートの主要部は海上の浮体構造物とし,ケーブルを固定し,張力を制御する.静止軌道ステーションはモジュール構造から構成され,宇宙太陽光発電システムの建設も担う.建設スケジュールとコストも検討した.

著者

陳 素琴 田村 照子

出版者

人間-生活環境系学会

雑誌

人間と生活環境 = Journal of human and living environment (ISSN:13407694)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.18-24, 2003-05-01

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台湾の伝統的な衣服、5種の単品衣服と3種の組み合わせ衣服の断熱性を、文化女子大学のサーマルマネキンAYAを用いて測定した。結果、単品衣服の熱抵抗は0.04cloから0.328cloに分布し、組み合わせ衣服のそれは、0.424cloから0.492cloの範囲にあった。台湾の伝統衣服の熱抵抗を左右する要因としては、被覆面積と衣服重量が二大要因として抽出された。組み合わせ衣服の気候適応域を、Umbachの推定式を用いて計算すると、台湾伝統衣服の適応域は、韓国や日本の伝統衣服に比べて高い温度域となった。台湾伝統衣服は、北方の中国本土の伝統服に由来し、衿の形状や開きのデザインにはその特徴をとどめているものの、素材の軽さや通気性、あるいはゆとりを多くゆったりさせることによって、長い年月を経て台湾の高温多湿気候に適応してきたことが確認された。

著者

柴田 恭子

出版者

日本スラヴ・東欧学会

雑誌

Japanese Slavic and East European studies (ISSN:03891186)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.35-80, 2011-03-31

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2001年春に発足し、2007年に議席を失った民族主義政党、ポーランド家族連盟(Liga Polskich Rodzin;LPR)は、戦前のポーランドにおいて勢力を誇った社会運動および政党である「国民民主主義(Narodowa Demokracja;ND)」党の、現代における直接の政治的後継者である。戦間期ポーランドの独立運動を先導し、また民族の同質化・均質化を目指したことで知られるこの国民民主主義党は、ポーランド民族主義の伝統における一系譜であり、今日、欧州連合加盟に伴う政治・社会変動過程の中でLPRという形をとって再興され、2006年から連立政権の一端を担うに至ったのである。EUの理念および運営への真っ向からの反対を鮮明にしたLPRは、立法過程、またメディアを含めた公共の場において、少数民族、移民、性的少数者、女性等「他者」を排除する言葉を発し続けた。本稿は、そのうち「民族的」他者への差別言説に焦点を当て、次の問いを念頭に分析を行う。1)LPRは、現代ポーランドが置かれた社会状況・地政学的位置に対応するため、過去の民族主義イデオロギーを変容させたか。2)政界進出の際、同党は差別の対象となる人々、また差別に用いる言語を変えているか。3)現代ヨーロッパの社会的文脈における、LPRの差別言説の特徴とは何か。分析手法には、言語・社会・権力(支配)間の相互関係を考察する「批判的言説分析」(critical discourse analysis;CDA)、特にルース・ヴォダックの提唱する「歴史的言説分析」(discourse-historical approach)の方法を採用し、社会史的な文脈を踏まえた差別言語の考察を試みる。分析の結果、以下のことが明らかとなる。まず、研究枠の前期(2001年4月-2004年6月)において、LPR政治家は、在米ユダヤ系ポーランド人、J.T.グロスによる『隣人』の出版を契機に、主にユダヤ人を対象とする激しい批判を展開した。過去にポーランド民族に害を及ぼし、さらにポーランドの名を損なう「忌むべき存在」、つまり歴史的に根付く民族の他者としてユダヤ人を差別したのである。後期(2004年7月-2007年10月)では対照的に、この反ユダヤ主義が公の場で強く否定される。LPRの政治家は、ポーランド人の少数民族に対する寛容さを主張しながら、世論を反映し、戦前における国民民主主義党の反ユダヤ主義は批判されるべきであると認めた。一方で、EU加盟に伴い流入が予測されるイスラム圏からの移民を、その生殖・イデオロギー上の潜在力をもってポーランド人を脅かす存在と規定するようになった。また同党は一貫してポーランドにおける少数民族・エスニシティの権利を否定し続け、国会討論では、民族の「秩序」の名の下に、少数派の存在を取るに足らぬものと等閑視した。政治の舞台で生き残るため、LPRは国民民主主義党のイデオロギーを修正・補足しつつ、「ポーランド民族」にとっての「他者」を差別した。その言説は、ヨーロッパ統合を進める現代ポーランド社会において、幾重にも織りなす「民族」の歴史に育まれた政治文化の、特異な力学の一端を示すものであった。

著者

松沢 弘陽

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5-6, pp.429-484, 1991-10-31

著者

大森 毅 川原 一芳

出版者

科学警察研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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化学テロ現場において、原因物質のみを特異的に除染できる方法の開発を目指して、有機リン系化合物分解酵素であるorganophosphorus hydrolase(OPH) の遺伝子に変異を導入し、サリンやVX等を効率的に分解する酵素の開発に取り組んだ。136Leu、254Tyrおよび257Hisの3箇所のアミノ酸を置換した5種類の変異酵素を作成し、有機リン系化合物分解反応を調べた結果、Tyr254Hisの変異を導入した酵素が最も高い分解能力を示した。さらにこの酵素を担体に固定して作成したバイオリアクターは活性を維持し化学剤を分解したことから、酵素によるテロ現場除染技術への発展が可能と考えられた。