著者

大橋 克巳

出版者

筑波大学比較民俗研究会

雑誌

比較民俗研究 (ISSN:09157468)

巻号頁・発行日

no.25, pp.164-191, 2011-03

著者

大塚 常樹

出版者

明治書院

雑誌

国語と国文学 (ISSN:03873110)

巻号頁・発行日

vol.93, no.6, pp.3-19, 2016-06

著者

倉田 容子

出版者

昭和文学会

雑誌

昭和文学研究 (ISSN:03883884)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.13-25, 2011-09

著者

志田 雅宏

出版者

University of Tokyo(東京大学)

巻号頁・発行日

2018

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審査委員会委員 : (主査)東京大学教授 市川 裕, 東京大学教授 鶴岡 賀雄, 早稲田大学教授 矢内 義顕, 京都大学准教授 勝又 直也, 明治学院大学准教授 高木 久夫

著者

綛谷 智雄

出版者

福岡医療福祉大学

雑誌

福岡医療福祉大学紀要 (ISSN:18834434)

巻号頁・発行日

no.7, pp.71-77, 2010

著者

窪寺 俊之

出版者

関西学院大学

雑誌

神學研究 (ISSN:05598478)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.81-96, 2007-03

著者

Giunta Claudio

出版者

イタリア学会

雑誌

イタリア学会誌 (ISSN:03872947)

巻号頁・発行日

no.60, pp.1-33, 2010-10-20

著者

大島 丈志

出版者

文教大学国文学会

雑誌

文教大学国文 (ISSN:03858782)

巻号頁・発行日

no.44, pp.16-30, 2015-03

著者

角道 正佳

出版者

大阪外国語大学

雑誌

大阪外国語大学論集 (ISSN:09166637)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.115-140, 1999-09-30

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The five versions of 'Fortuneteller with a Pig Head' from Ordos, Kalmyk, Aga Buriat, Siera Yogur and Siddhi-tu kegur are translated and the motifs of seven versions (five versions above and another Siddhi-tu kegur and Bhutan version) are compared. Many versions have two parts, while the Kalmyk version has two additional parts, and two parts are coalesced into one in Aga Buriat version. Two parts are separated into two different stories in Bhutan version. There is no corresponding storv in Vetalapanca-vimsatika.

著者

宮澤 隆義

出版者

早稲田大学国文学会

雑誌

国文学研究 (ISSN:03898636)

巻号頁・発行日

vol.145, pp.97-107, 2005-03

著者

伊藤 佐枝

出版者

論樹の会

雑誌

論樹 (ISSN:0915504X)

巻号頁・発行日

no.25, pp.15-69, 2013-12

著者

和田 勉

出版者

九州産業大学国際文化学会

雑誌

九州産業大学国際文化学部紀要 (ISSN:13409425)

巻号頁・発行日

no.55, pp.1-12, 2013-09

著者

張 珈銘

出版者

名古屋市立大学経済学会

雑誌

オイコノミカ (ISSN:03891364)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.19-41, 2012-02

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本稿はグローバル市場の中で中国造船業の競争主体となる「船舶企業」成立への歴史的過程と到達点を検証しようとするものである.本稿の標題の「組織構成」は政府・企業間関係と企業集団の組織構造との両方を含むものとして使用している.このような意味での中国造船企業の組織構成についての先行研究は空白状態である.そこで中国造船業の発展3段階の時代区分に沿って,中国造船業の組織構成の歴史的変遷をはっきりさせた.改革開放後の中国では,経済主体としての「企業」をつくりだす運動は行政機関から企業組織への権限委譲(「政企分離」)としておこなわれてきた.第2の段階で,所有と経営の分離を目的として行った「工場長責任制」,「請負経営責任制」の改革は成果とともに限界があると言える.この段階では結局のところ経済主体としての「企業」は成立しなかったと確認された.1997 年に二大造船集団が設立した後の第3段階では,集団傘下に上場企業が誕生し,集団公司がその持株会社となって政府が間接的に所有するという重層的な構造が形成された.そこでは,持株会社が傘下の各造船企業に対する政府の直接介入を妨げる役割を果たす.これは造船企業の発展のためによい環境を作るので,現状の政府と造船企業にとっては必要である.

著者

川野 明正

出版者

明治大学教養論集刊行会

雑誌

明治大学教養論集 (ISSN:03896005)

巻号頁・発行日

no.525, pp.103-122, 2017-09

著者

保坂 泰彦

出版者

成城大学常民文化研究会

雑誌

常民文化 = Jomin bunka (ISSN:03888908)

巻号頁・発行日

no.40, pp.115-125, 2017-03

著者

九頭見 和夫

出版者

福島大学人間発達文化学類

雑誌

福島大学人間発達文化学類論集 (ISSN:18803903)

巻号頁・発行日

no.7, pp.35-45, 2007-06-30

著者

新見 陽子

雑誌

AGI Working Paper Series

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.1-14, 2017-05

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本稿は,2000 年に導入された介護保険制度の利用状況を踏まえたうえで,家族による高齢者介護の現状を把握し,高齢者介護が家族介護者にどのような影響をおよぼしうるのかを,関連のデータや先行研究の結果などを参考に検証する。日本では,従来高齢者介護は主に家族によって担われてきたが,核家族化やチャイルドレス高齢者世帯の増加,家族介護者の高齢化など,家族をめぐる状況にも変化が現れてきたことを反映し,それまで家庭内で担ってきた介護の負担を社会全体で支える仕組みとして介護保険制度が創設された。それ以後,介護サービスの利用は年々増加傾向にあり,介護保険制度の導入には一定の効果がみられるといえよう。しかし,現在でも,多くの要介護者の主な介護者は家族であり,家族が抱える介護の負担は決して軽いものではない。実際,高齢者介護が,介護を担う家族介護者の就業行動や健康状態,主観的幸福度など,様々な側面で負の影響をおよぼしていることが確認された。今後,団塊の世代が75 歳以上の後期高齢者となる2025 年を機に,介護ニーズが更に拡大することが予想されている。そのためにも,介護保険制度や介護休業制度などの課題を正確にとらえ,対処する必要があるといえよう。

著者

林 芳輝

出版者

岩手大学教育学部

雑誌

岩手大学教育学部研究年報 (ISSN:03677370)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.p19-34, 1991

著者

田近 肇

出版者

岡山大学法学会

雑誌

岡山大学法学会雑誌 (ISSN:03863050)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.235-282, 2012-12

著者

尾関 清子

出版者

東海学園大学

雑誌

紀要 (ISSN:02858428)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.66-88, 1985-07-20