著者

松山 知弘 中込 隆之

出版者

日本脳循環代謝学会

雑誌

脳循環代謝(日本脳循環代謝学会機関誌) (ISSN:09159401)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.145-149, 2015 (Released:2015-08-07)

参考文献数

23

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要旨 脳血管ペリサイト(血管周皮細胞)は血管内皮細胞やアストロサイトとともにBrood Brain Barrier/Neurovascular unit の恒常性の維持にとって重要な働きをしている.以前よりペリサイトは血管内皮細胞や平滑筋細胞に分化することが知られているが,我々は,脳虚血負荷後にペリサイトが脱分化して神経幹細胞になることを報告してきた.本シンポジウムでは虚血負荷を受けたペリサイトが神経幹細胞にとどまらず,血管内皮細胞やミクログリアにも分化しうる多能性幹細胞としての特性を獲得することを示し,脳血管ペリサイトが脳保護のみならず脳修復生機構にも関与する可能性について紹介する.

著者

郭 琤

出版者

早稲田大学教育・総合科学学術院教育会

雑誌

学術研究 : 人文科学・社会科学編 (ISSN:21866996)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.161-177, 2019-03-25

著者

千葉 靖男 楠本 一生 山本 悌司 尾身 茂

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.53-55, 1995-06-01 (Released:2010-03-12)

著者

中島菊夫 著

出版者

大日本雄辯會講談社

巻号頁・発行日

1937

巻号頁・発行日

vol.第1帖, 1000

著者

鎌田魚妙 撰

出版者

近江屋平助

巻号頁・発行日

vol.[3], 1851

著者

原口 雅人 木村 恵 大谷 雅人 平岡 宏一 高橋 誠

出版者

森林遺伝育種学会

雑誌

森林遺伝育種 (ISSN:21873453)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.70-79, 2021-04-25 (Released:2021-05-01)

参考文献数

29

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要旨:埼玉県内に生育するブナの天然集団と植栽集団について葉緑体DNAと核マイクロサテライトを解析し、天然集団の分布パターンと植栽集団で使用された苗木の由来に着目して、それらの遺伝的特徴について評価した。調査した天然13集団の主要な葉緑体ハプロタイプはFであったが、うち1個体では長野県南部・山梨県東部・静岡県東部などに分布し、これまで埼玉県では報告のないハプロタイプEが検出された。また、4植栽地のうち3 か所で主に日本海側に分布するが埼玉県内の天然集団では報告がないハプロタイプBが検出された。これらはいずれも群馬県北部の多雪地域の天然林由来の実生苗が植栽された集団であった。核マイクロサテライトにより解析した天然集団の遺伝的多様性は、集団の分布パターンに着目すると面状、帯状、点状の順に低下し、面状と点状の集団間で有意差が認められた。点状の天然集団のうちいくつかでは、集団の縮小に伴い、遺伝的多様性の低下と近親交配が生じたことが示唆された。植栽実生苗の遺伝的多様性は県内の面状・帯状の天然集団とほぼ同等であった。現時点では移入ハプロタイプの苗木に先枯れ被害などの生育阻害は確認されていないが、異なる遺伝グループに属する植栽木による遺伝子撹乱が将来的に生じる恐れがある。植栽の際には植栽地および種苗の遺伝的特徴について十分配慮する必要があろう。

著者

山崎 鎮親

出版者

相模女子大学

雑誌

相模国文 (ISSN:03029999)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.55-73, 2013-03

著者

植松 忠博

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.174, no.3, pp.1-16, 1996-09 (Released:2007-06-25)

著者

中村 祐司

出版者

Waseda University

巻号頁・発行日

2002-06

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制度:新 ; 文部省報告番号:乙1747号 ; 学位の種類:博士(政治学) ; 授与年月日:2003/2/4 ; 早大学位記番号:新3447

出版者

文部科学省 科学技術政策研究所

巻号頁・発行日

2016-11 (Released:2013-12-24)

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本ブックレットは、我が国の科学技術・学術政策の検討・策定プロセスに役立てるために、当研究所の科学技術・学術基盤調査研究室の研究成果を中心として、我が国の科学研究力の現状と課題について、俯瞰的視点に立ち、エビデンスベースで簡潔にまとめたものです。2013年から取りまとめを行っています。 今回のバージョンでは、当所の調査研究から得られた最新の値にデータを更新するとともに、ジャーナルの分析など最新の調査研究の結果も含めることで、2014年12月に公表したバージョン3から大幅な改訂を加えています。

著者

平井 廣一

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

歴史と経済 (ISSN:13479660)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.73-75, 2004

著者

井上 達夫

出版者

立教大学

雑誌

立教法学 (ISSN:04851250)

巻号頁・発行日

vol.83, pp.1-48, 2011-09-30

著者

大谷 明

出版者

日本細菌学会

雑誌

日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.657-662, 2003-11-25 (Released:2009-02-19)

参考文献数

12

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伝染病とは現在感染症と呼ばれているが, かつての人類の社会を根底から脅かしたおそるべき疾病を述べるには長い間社会になじんできた「伝染病」という言葉がふさわしいように思う。

著者

東京市 編

出版者

ジャパン・マガジーン社

巻号頁・発行日

vol.第6回, 1935

著者

橋本 幸成 水本 豪 大塚 裕一 宮本 恵美 馬場 良二

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.374-381, 2013-09-30 (Released:2014-10-02)

参考文献数

24

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発語失行の主な症状の一つであるプロソディー異常は,構音の問題に対する代償反応である可能性が指摘されている(Darley 1969)。本研究では,プロソディー異常が発話の主たる症状であった一発語失行例の症状を分析し,Darley の代償説との関連を探った。    症例のプロソディーの特徴として,発話速度の低下と発話リズムの単調さを認めた。発話速度を評価するために,メトロノームの速度に合わせて発話速度を徐々に上げる課題を実施すると,一定の速度に達した時点で構音の誤りが出現した。発話リズムは単調で,その単調さを分析した結果,方略的にフット(2 モーラ)のリズムで発話している傾向がみられた。症例は自己の発話について「一本調子でゆっくり話さないとうまくいかない」と内省報告しており,上記の分析と合わせて考察すると,本症例の場合,明瞭な構音を得るために方略的にプロソディーを調整しているという説明が妥当と思われる。

著者

国立国会図書館国際子ども図書館

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

vol.平成17年度, 2006-10-12

著者

梅村 晃広

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.3_24-3_35, 2010-07-27 (Released:2010-09-27)

被引用文献数

1

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本解説記事では,各種フォーマルメソッドの背後で動作する証明(補助)エンジンとしても注目を集めている,SATソルバ,SMTソルバについて,その背景,基本的な概念,技術動向および応用についての動向を解説する.SATソルバは近年飛躍的な技術革新があり,これに伴ない,いろいろな分野から応用への注目が集まるようになった.また,これに合わせるようにSMTソルバという発展的な概念も発生してきた.本稿は,これらについて,特にフォーマルメソッドとの関係における位置付けを概説するものである.

著者

崎田 嘉寛

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.729-742, 2016 (Released:2016-12-14)

参考文献数

56

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This study attempted to identify initiatives regarding content and implementation of school physical education policies during March-August 1945, using data from Ministry of Education circulars. Its findings were as follows:  1. The historical development of school physical education administrative functions during the Asia-Pacific War was clarified. These functions were enhanced by establishing the Physical Education Bureau (January 1941). After 1942, these functions gradually diminished, and the Physical Education Bureau was absorbed into another department by July 1945. However, its functions did not become obsolete, and the policy planning and implementation initiatives were not suspended.  2. Regarding physical education policies after March 1945, the study first examined “Special Measures and Guidelines for Students' Physical Training” and “Special Measures and Guidelines for Students' Military Education” implemented in April 1945, and found that differences in content between the 2 reflected the degree of military involvement. The Course for Communication of Content to Local Regions as part of the former was also examined. Its characteristic features included nationwide implementation and dispatch of instructional officers to local regions to provide coaching and implement policy.  The study also examined the “Ministry of War and Ministry of Education Discussion Memorandum Regarding Deployment of Active Military Officers in School and the Wartime Special Measures for Regulation of its Enforcement” issued in July. This was construed as an amendment of previously stipulated regulations in accordance with circumstances at the time. School training measures were being continuously negotiated between the Ministry of Education and the military until just before the defeat. The “Special Measures and Guidelines for the Implementation of Female Students' Naginata (Pole Swords) and Self-Defence Methods” implemented in August were also examined. This confirmed that these guidelines constituted the last school physical education policy during the Asia-Pacific War.  3. The study re-examined the “Guidelines for Training of People's Fighting Power” (Kokumin Toryoku Rensei Youkou) established in May 1945, which previous studies had deemed the last school physical education policy during the Asia-Pacific War. This was a private recommendation based on martial arts created by Muneo Shiotani, and not an official Ministry of Education policy.  4. The present study has revealed details about school physical education policies during March-August 1945, which have not been examined previously. The findings are significant because they reveal that school physical education policies developed continuously during this late period of the Asia-Pacific War.

著者

井上哲次郎, 有馬祐政 共編

出版者

博文館

巻号頁・発行日

vol.下卷, 1909