著者
ロル ピータ 加藤 彰一
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
東海支部研究報告集 (ISSN:13438360)
巻号頁・発行日
no.41, pp.665-668, 2003-02-15

外国の企業の増加によって、職場環境のプレースメイキングの異文化間の比較が可能になった。今回ケーススタディ例が外国の企業であるため、あらかじめ特定の職場環境の特徴と分析結果を仮定していた。組織の文化的特徴は、仕事の性質によってワークスペースが異なることを暗示した「The Northern European Tradition」(北ヨーロッパのオフィス計画方法)に属すると分類される(Duffy 1997; Le Roux et al. 2001)。以上のことから、ワークプレースのレイアウトは仕事の性質によるワークプレースの多様性、ハイレベルの従業員自治、ファンクションの違う部門間の干渉、そしてケーススタディ例の特定文化的文脈によるワークプレース計画とデザインの相違を含むであろう。
著者
大浦 圭一郎 全 炳河 南角 吉彦 李 晃伸 徳田 恵一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.338, pp.215-220, 2008-12-02

本報告では隠れマルコフモデル(Hidden Markov Model; HMM)に基づく音声合成システムにおける共分散パラメータの共有について述べる.近年,音声合成システムへの需要が高まっており,HMMに基づいた音声合成システムでは音声波形の断片をそのまま利用するのではなく,音声波形の特徴をHMMによりモデル化し,HMMのモデルパラメータを合成システムに保持するため,同程度の音質の波形接続法式に比べてフットプリントが小さい利点がある.中でも組み込み向けのシステムには携帯電話,PDA,カーナビ,情報家電,ゲーム機等への用途があるが,必要なCPU,メモリ等が制限されることが多く,更なるフットプリントの縮小が必要である.HMMに基づく音声合成システムにコンテキスト依存モデルを用いることで高精度な音響モデルを構築することができ,決定木に基づくコンテキストクラスタリングを用いて状態共有構造を構築する際に,組み込み用途向けに決定木のサイズを小さくすることも考えられるが,音質が劣化する.本報告では,平均に比べて共分散が音質に与える影響が小さいことに注目し,全てのパラメータの共分散を共有する手法を提案する.このパラメータ共有を仮定した上でのコンテキストクラスタリングを行い,主観評価実験により,パラメータ数を大幅に削減するのみならず,若干の品質改善を達成した.
著者
白勢 彩子 原 直 藤村 浩司 伊藤克亘 武田 一哉 板倉 文忠
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告音声言語情報処理(SLP) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2003, no.124, pp.253-258, 2003-12-19

本研究は,音声対話システムの利用に必要な知識,技術の学習過程および問題点を明らかとし,これらがシステム評価に与える影響を検討するため,実システムを用いた観察実験を行ない,それによって得られた結果に基づいて,ユーザの達成度とアンケートによるシステム評価との関連性に関する基礎的な議論を行なった.分析の結果,発話認識率と発話数とに相関がある評価項目はほとんどなく,むしろ,会話満足度,システム理解度と多く関連することが明らかとなった.従来,認識率とシステム評価とがよく一致することが知られているが,他の観点からの評価も考慮する必要があることが示唆された.今後は,被験者数を増大させて条件を統制した実験を行ない,より詳細な議論をしていきたい.This study aims to describe user problems and process of learning skill in using spoken dialogue systems and to reveal how these impact on the evaluation of the system usefulness. For this aim, we designed a new dialogue system and carried out a field test for a large number of subjects and asked them to evaluate the usefulness of the system. The results showed that the evaluation of the system did not correlate a recognition rate but user satisfaction and comprehension. This suggested that the spoken dialogue systems should be evaluated in terms of user factors. Controlled experiments are needed to discuss in detail.
著者
大和田 猛
出版者
青森県立保健大学
雑誌
青森県立保健大学雑誌 (ISSN:13493272)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.17-25, 2005-03-31

2000年6月に成立した社会福祉法は、我が国の社会福祉パラダイムを地域福祉の推進と規定した。個別地域社会において、地域福祉を推進していく上に、「福祉コミュニティ」の形成は不可欠である。本研究では、地域福祉の歴史、背景を考察し、地域福祉政策も福祉コミュニティづくりの理念と方向を持つものであることを考察した。さらに、先行研究の地域福祉概念や構成要件をレビューした。その結果、地域福祉は、地域を基盤にする社会福祉の構築と環境づくり、福祉コミュニティづくりが一体化されたものであり、福祉コミュニティづくりが伴わなければ、在宅福祉を軸とし、地域を基盤とした福祉が構築されたとしても、真の地域福祉とは言えない。福祉コミュニティは、コミュニティづくりの目標であると同時に、コミュニティを構成する一つの社会状態をつくるというものでもある。従って、地域福祉の推進の上で、「福祉コミュニティ」づくりは重要な意義をもつ、と結論付けた。
著者
渋谷 耕司
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.51, no.5, pp.778-792, 2001-10-30
被引用文献数
15

特別な歯科疾患のない健康な成人男性の呼気あるいは口腔内気体(口気)中の臭気成分の分析ならびにその主成分の発生要因について検討した。1.口臭の強さが異なる健常な成人男性の呼気から15種類の低級脂肪酸,揮発性窒素化合物あるいは揮発性硫黄化合物(VSC)が検出された。そのうち,不快臭がある呼気および口気にはVSCのうちメチルメルカプタン(CH_3SH)が常に認知閾値に対して高濃度で存在し,かつ官能評価値(不快度)の高低とよく対応したことから,これが不快臭の主要な成分であることが確認された。2.呼気,口気および唾液気相に含まれるVSCの組成を比較検討した結果,不快臭すなわちCH_3SHの主な発生部位が口腔であること,また,唾液,歯垢,舌苔の培養実験の結果から,これらの発生には主に嫌気性微生物が関与していること,その基質としてL-メチオニンが重要であることが示された。さらに,口腔各部位の清掃によるCH_3SHの産生能低下の比較結果から,舌背が主要な発生部位であることが知られた。3.CH_3SH産生への関与を明らかにするため,口腔微生物17菌属42菌種71菌株を調べたところ,歯列病関連細菌であるPorphyromonas,FusobacteriumおよびSpirochetesに高い産生能が認められた。また,主要な舌苔常在菌の1つであるVeillonellaの一部も高い産生能を示し,健常人における口臭の発生に密接にかかわっていることが示唆された。
著者
相澤 文恵 岸 光男 南 健太郎 米満 正美
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.189-197, 2000-04-30
被引用文献数
7

1997年5月,宮城県内の某高等学校の生徒529名を対象に口臭,歯科保健行動,一般的保健行動,口腔関連の自覚症状に関する質問紙調査を実施し,口臭が心配になる頻度と状況にかかわる要因を分析した。自分の口臭が心配になることが「よくある人」は全体の11.4%おり,男女間に有意差は認められなかった。また,自分の口臭が気になる状況は「対話中」カ1最も多かった(46.7%)。さらに,対語中に自分および他人の口臭が気になるのは男子より女子に多く,女子のほうが口臭を強く意識する傾向にあることが示された。また,対話中に自分の口臭が心配になる人は,歯や歯ぐきの痛みや口腔内の乾燥感など,口腔関連の自覚症状を強く感じていることが示された。このことを男女別に分析した結果,男子では関連が認められるのに対して,女子では認められなかった。このことから,女子生徒においては口臭への意識と他の口腔状態の自覚とは独立している可能性が強いと考えられた。一方,口臭に対する意識と口腔診査の結果との関連を無作為に抽出した125名について分析した結果,口臭に対する心配が頻繁にある人のPMAおよびDTは,ときどきある人のものに比べて有意に低いことが示された。以上のことから,この年代においては口臭に対する心配には性差があり,口腔に対する関心度が高い人ほど口臭に対する心配が強い傾向にあると考えられた。したがって,口腔に対する過度の関心が自臭症のリスク要因の1つではないかと考えられた。
著者
志村 匡代 岩倉 政城 井川 恭子 小関 健由
出版者
東北大学
雑誌
東北大学歯学雑誌 (ISSN:02873915)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.99-105, 2003-12-30

口臭に対する関心が高まりつつある現代社会において, 口臭外来の需要は高まりつつある。口臭と歯科疾患, 全身疾患, 精神疾患の関連が論じられ, 口臭症の国際分類も提唱されている。一方で, 地域住民の口臭の度合や口臭に対する意識の程度は十分に把握されていない。本研究では宮城県一農村地区の成人歯科健診受診者333名を対象に口臭測定器による口臭検査ならびに質問紙調査を行った。口臭検査による口臭の有無, また質問紙調査による口臭意識の有無で対象者を群別し, 歯科健診項目をあわせて関連性を検討した。その結果, 本調査対象者の44.4%が口臭ありと判定され, このうち65.5%が自分の口臭に認識を持たなかった。また91.9%には口臭での受診歴がなく, 潜在的な口臭症の治療対象者と考えられた。一方, 口臭なしと判定された者のうち, 自分の口臭に対する認識を有する13.2%には, 自臭症(仮性口臭症および口臭恐怖症)の可能性が高いと考えられた。この群の81.8%には口臭での受診歴がなく潜在的な口臭症治療対象者の可能性が示唆された。なお口腔内診査の結果から, 舌苔のある者, 口腔清掃状態の悪い者で有意に口臭が認められた。さらに自分の口臭に対する意識のある者では, 有意に年齢が低く, 未処置歯数が多く認められた。