著者
齋藤 優輝
出版者
Hokkaido University
巻号頁・発行日
2022-09-26

1.背景 平均寿命の延伸とともに社会の高齢化が同時に進行し,高齢者の日常生活動作の制限やQOLの低下に繋がる退行性変性疾患を含む運動器疾患の罹患者が増加している.2007年に日本整形外科学会は「運動器の障害のため移動機能の低下をきたした状態」をロコモティブシンドローム(以下ロコモ)と定義し,介護・介助が必要になるリスクが高い状態であることを示した.ロコモの増加や進行を抑制するためには早期発見および重症化予防が重要である.ロコモ症例の歩行能力の低下は,歩行速度や歩幅などの時空間歩行パラメータに反映される.しかし,これまでロコモ症例の歩行時下肢キネマティクスに関する報告は少なく,ロコモ重症度と歩行時下肢キネマティクスとの関係については明らかではない.ロコモの進行を防ぐためには,早期に歩行時下肢キネマティクスの特徴を理解することが重要であると考える.3次元歩行解析は,カメラを用いた光学式動作解析装置がゴールドスタンダードとして利用されてきたが,計測場所,技術的要件等の欠点が挙げられる.本学工学研究院と保健科学研究院ではウェアラブルセンサを用いた3次元歩行解析システム (H-Gait system) の共同開発および臨床応用を進めてきた.本システムは加速度・角速度センサを装着し,それらのデータより下肢関節角度や関節軌跡を算出できる歩行解析システムである.この歩行解析システムの利点としては持ち運びが便利なため場所を選ばず様々な環境下で計測可能なこと,短時間での解析が可能であることである.この歩行解析システムを使用し,大規模なフィールドレベルでの地域住民の10m歩行試験における歩行特性を評価することで, ロコモ症例の重症化予防へ応用可能であると考えられる.本研究の目的は,ウェアラブルセンサを用いたH-Gait systemを使用して,ロコモ症例の歩行特性を調査することである.仮説はロコモの重症度によって時空間歩行パラメータや歩行時下肢キネマティクスが異なるとした. 2.方法 健康チェックに参加した65歳以上の地域住民125名 (73.0 ± 6.7歳, 男性20名, 女性105名)を対象とした.質問票ロコモ25によりロコモ度を判定し, 非ロコモ群, ロコモ度 1 群, ロコモ度 2 群の3群に分類した. 10m歩行試験中の時空間歩行パラメータと歩行時下肢キネマティクスを,7つのウェアラブルセンサを用いたH-Gait systemを用いて評価した.歩行パラメータは歩行速度,ステップ長,ケイデンス,左右の膝・足関節中心軌跡のなす角を算出し,下肢キネマティクスは股関節最大角度(屈曲,伸展,内転,外転),膝関節最大角度(屈曲,伸展)と足関節最大角度(背屈,底屈)を算出し,開始と終了を除いた5歩行周期の平均値を解析した.人口統計学的データは,χ2検定と一元配置分散分析を用いて群間で比較した.歩行パラメータと歩行時下肢キネマティクスは一元配置分散分析を行い,post hoc testとしてTukey法を用いた. 3. 結果 非ロコモ群は 69 名,ロコモ度 1 群は 33 名,ロコモ度 2 群は 23 名であった.性別,年齢, 身長,体重に群間差は認めなかった. ロコモ度 2 群は,非ロコモ群と比較し歩行速度, ステップ長, ケイデンスが有意に小さかった(P < 0.001, P = 0.027, P < 0.001).またロコモ度 2 群は,非ロコモ群と比較し左右の足関節中心のなす角が有意に大きかった(P = 0.022).ロコモ 2 群は,非ロコモ群と比較し立脚相の股関節最大伸展角度(P = 0.003),遊脚相の股関節最大屈曲角度(P = 0.018),膝関節最大屈曲角度(P = 0.006),は有意に小さかった.また,ロコモ度 2 群とロコモ度 1 群は,非ロコモ群と比較し,遊脚相の股関節外転角度が有意に小さかった(P = 0.003). 4.考察と結論 本研究では,ウェアラブルセンサを用いたH-Gait systemによりロコモティブシンドローム症例の歩行特性を検討した.これらの検討結果より,以下の結論を得た.ロコモ度 2 群において歩行速度, ステップ長,ケイデンス,左右の足関節中心軌跡のなす角が歩行能力の改善を評価可能な歩行パラメータであることが示された. またロコモ度 2 群は非ロコモ群と比較し, 歩行時の股関節最大屈曲角度と最大伸展角度, 膝関節最大屈曲角度が有意に小さいことが明らかとなった. 股関節伸展角度と膝関節屈曲角度は歩幅に関連する歩行運動であるため,これらの角度を増加させる介入は, 歩幅を増加させる可能性がある.ロコモ度 2群において歩行時の遊脚相では股関節・膝関節屈曲角度を, 立脚相では股関節伸展角度を向上させる介入が歩行能力の改善に有用である可能性が示された. 本研究結果はロコモの重症化予防に有用な知見をもたらし, 健康寿命の延伸に大きく寄与するものと考えられる.
著者
仲西 修 山室 宰 福井 偉功人 神 房次 冨宿 博隆 木庭 浩高 堀内 信子 西 正勝
出版者
九州歯科学会
雑誌
九州歯科学会雑誌 (ISSN:03686833)
巻号頁・発行日
vol.49, no.4, pp.265-267, 1995-08-25 (Released:2017-12-21)
参考文献数
5

The activity of topical anesthesia for the needling pain of local anesthetic injection was examined by using visual analog scale in the eight healthy volunteers. Volunteers were applied topical anesthesia (5% benzocaine) or placebo at mucobuccal region of canine. The needling pain of local anesthetic injection was assessed at mucobuccal region of canine at 1.5 minutes after applying topical anesthesia or placebo. There were no significant differences between these two groups ; one was applied topical anesthesia, the other was applied placebo. We assumed that the time allowed from application of topical anesthesia to local anesthesia to local anesthetic infiltration was not long enough to cause differences.
著者
池内 眞弓
出版者
The Japanese Society for Complementary and Alternative Medicine
雑誌
日本補完代替医療学会誌 (ISSN:13487922)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.65-74, 2022-10-31 (Released:2022-11-16)
参考文献数
44

本研究では,気分障害患者に対して能動的音楽聴取および受動的音楽聴取による効果を評価する目的で,近赤外分光法(NIRS)を用いた前頭葉の活性化と唾液ストレスマーカーの評価を行った.対象は健常者15名,気分障害群12名とした.ベースラインと比較して,音楽演奏課題中のOxy-Hbは,健常者群ではすべてのチャンネルで上昇していたが,気分障害群では有意に低下するか,変化が少ない傾向が見られた.音楽聴取中のOxy-Hbは,健常者群ではすべてのチャネルで低下したが,気分障害群では有意に上昇する傾向が見られた.歌唱課題でのOxy-Hbは,健常者群では多くのチャンネルで上昇した.気分障害群では,音楽療法セッション後に血中および唾液中のコルチゾールレベルが有意に低下した.この結果は,音楽療法がストレス解消にプラスの影響を与えること,能動的な音楽課題と受動的な音楽課題では前頭葉の活性化に対する効果が異なることを示唆している.

1 0 0 0 回纥史

著者
杨圣敏著
出版者
广西师范大学出版社
巻号頁・発行日
2008
著者
森安孝夫 [著]
出版者
講談社
巻号頁・発行日
2016
著者
林幹著
出版者
内蒙古人民出版社
巻号頁・発行日
2007
著者
伊藤 弘明 岩崎 基
出版者
順天堂大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

乳がん症例・対照401ペアにおける有機フッ素化合物(PFASs)の異性体別の血清中濃度を四分位等でカテゴリー化して独立変数とし、乳がん罹患の有無を従属変数として多変数調整オッズ比を算出したところ、19種類のPFASsの血清中濃度と乳がんリスクの間に有意な負の関連を認めた。分岐鎖のあるペルフルオロトリデカン酸(PFTrDA)では血清中濃度が中程の群において乳がんリスクの有意な増加を認めた一方、分岐鎖のないPFTrDAでは有意な負の関連を認めた。また、対照群における横断研究を別途行い、重回帰分析により18種類のPFASsの血清中濃度と末梢血白血球DNAメチル化レベルの間に有意な正の関連を認めた。
著者
松浦 章
出版者
關西大學文學會
雑誌
關西大學文學論集 (ISSN:04214706)
巻号頁・発行日
vol.71, no.1-2, pp.1-30, 2021-09-18
著者
石川 研
出版者
社会経済史学会
雑誌
社会経済史学 (ISSN:00380113)
巻号頁・発行日
vol.71, no.4, pp.417-438, 2005
参考文献数
81

The purpose of this paper is to examine the significance of imported television programs and how the creation of the domestic industry for program contents production involved domestic movie companies (DMC) and sponsors. One of the initial problems faced by the television business was the paucity of the domestic industry for producing programs. DMC held important resources, such as stocks of old movies and capabilities of producing contents, which could complement the television industry. But DMC did not cooperate with the television business, which thus had to depend on importing contents, mostly from the United States. Foreign exchange allocation for television enabled the television business to import programs. It meant that imported programs made up for the inadequacy of domestic capabilities to produce programs and contributed to the enrichment of television contents. Content improvement in turn contributed to the increase in the utility value of television sets themselves. Thus television broadcasting established itself as a new mass media at an early stage through the active use of imported programs. The substantial liberalization of the televisions contents trade in 1963 provided an opportunity for the television business to meet the conditions for the realization of a domestic industry to produce programs. In the meantime, the position of DMC as well as sponsors changed. In the middle of the 1960s, the domestic industry was finally established. DMC were then to become active participants in the television business, and sponsors came to appreciate the quality of domestic programs.

1 0 0 0 将棋月報

出版者
将棋月報社
巻号頁・発行日
no.124, 1933-08
著者
加藤 俊徳
出版者
耳鼻咽喉科臨床学会
雑誌
耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)
巻号頁・発行日
vol.70, no.10special1, pp.1029-1063, 1977-10-25 (Released:2011-11-04)
参考文献数
32
著者
松浦 勝久
出版者
一般社団法人日本医療機器学会
雑誌
医療機器学 (ISSN:18824978)
巻号頁・発行日
vol.85, no.4, pp.419-423, 2015 (Released:2015-10-15)
参考文献数
4
被引用文献数
1 1