著者

平野 顕照

出版者

大谷学会

雑誌

大谷学報 = THE OTANI GAKUHO (ISSN:02876027)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.p31-46, 1978-01

著者

斉藤 瑞希 菅原 正和 SAITO Mizuki SUGAWARA Masakazu

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13472216)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.231-243, 2007-03-01

著者

有賀 慎吾

出版者

東京藝術大学

巻号頁・発行日

2015-03-25

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平成26年度

著者

大学共同利用機関法人情報・システム研究機構国立極地研究所 有限会社えくてびあん

出版者

大学共同利用機関法人情報・システム研究機構国立極地研究所

雑誌

立川の研究者たち

巻号頁・発行日

pp.1-54, 2017-09-21

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国立極地研究所は、大学共同利用機関法人情報・システム研究機構を構成する研究所のひとつとして、地球、環境、生命、宇宙などの研究分野の研究者コミュニティと連携して、極地に関する科学の総合的な研究と極地観測を実施しています。立川のタウン誌「えくてびあん」に、2009年~2017年までに掲載された研究者等のインタビュー記事を、株式会社立飛ホールディングスの支援により、白石和行所長退任記念として、この度一冊にまとめることができました。「立川の世界一」を実感できる一冊です。(えくてびあん)

著者

牛嶋 俊一郎

出版者

埼玉大学経済学会

雑誌

社会科学論集 = SHAKAIKAGAKU-RONSHU (The Social Science Review) (ISSN:05597056)

巻号頁・発行日

vol.133, pp.89-120, 2011

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In Japan, the GDP gap has been estimated by the production function. This approach reveals a long-term trend of Japanese economy, in which the GDP gap fluctuates within a narrow range, and shows the GDP gap does not closely correlate with price development. The aim of this paper is to estimate the GDP gap based on the Okun's law and show that deflation in Japan has a close relation with the GDP gap development in the long stagnation after the asset bubble burst. Unlike existing studies based on the Okun's law, this paper uses potential growth rates, a byproduct of the Okun's law coefficient instead of coefficient itself, to estimate the GDP gap due to the fact that the Okun's law coefficient is not stable over time in Japan and varies according to the estimation period. A new GDP gap estimation tested in this paper clearly shows that the Japanese economy has been suffered from a large GDP gap after the asset bubble burst and deflation is closely related to the GDP gap development.

著者

堀 まどか

出版者

日本女子大学国語国文学会

雑誌

国文目白

巻号頁・発行日

vol.52, pp.62-73, 2013-02-28

著者

村尾 博

出版者

青森公立大学経営経済学研究編集委員会

雑誌

青森公立大学経営経済学研究 = Aomori Public College Journal of Management & Economics (ISSN:13419404)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.63-79, 2004-03-20

著者

国崎 敬一 Keiichi Kunisaki 松山大学人文学部 Matsuyama UniversityCollege of Humanities

雑誌

松山大学論集 = Matsuyama University review (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.139-163, 2007-08-01

著者

安藤 高行 Andou Takayuki

出版者

九州国際大学法学会

雑誌

九州国際大学法学論集 = Kyushu International University (ISSN:1341061X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1/2/3, pp.1-40, 2016-03-20

著者

山内 恭 Takashi Yamanouchi

雑誌

南極資料 = Antarctic Record (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.58-95, 1999-03

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第38次南極地域観測隊昭和基地越冬隊31名は, 1997年2月1日から翌年1月31日まで1年間昭和基地での越冬観測を実施した。今次隊より, 研究観測は, 新しくプロジェクトとモニタリングの2本立てで計画され, 多彩な観測が実施された。プロジェクト研究観測では「東南極のリソスフィアの構造と進化の研究(シール計画)」「南極大気・物質循環観測」が重点的課題であり, 前者は夏期のアムンゼン湾域での調査が, 後者はドームふじ観測拠点での観測が中心となったが, 昭和基地での越冬中も関連観測が多く行われた。また, モニタリング研究観測としては, これまで定常観測として行われていた地震観測の他, オーロラ光学観測, 大気微量成分観測, 生態系モニタリング, 衛星データ受信等, 地球環境の長期的監視が必要な観測を着実に推進した。野外へは, 数多くの沿岸露岩域への生物, 地学調査や, みずほルートでの地球物理観測旅行が行われた他, 航空機観測も精力的に実施した。3年目のドームふじ観測拠点での越冬観測が続いていたため, これを支えるための夏期の人員・物資輸送の旅行に加え, 越冬中も補給旅行を実施した。10月から11月にかけ, 44日間の長期旅行となり, 8名が参加, 燃料補給等を行った。これらの基地, 野外観測を支えるための設営作業も多忙をきわめた。昭和基地整備計画に基づく, 新居住棟の建設が夏期間から続き, 6月に完成, 入居となった。基地施設は着々と整備が進んでいるが, それだけに維持管理の仕事量は増加し, 設備面で追いつかない面も見られた。野外活動のための雪上車類の整備, 旅行準備も大仕事であった。環境保護を目指し, 不用建物の解体, 廃棄物持ち帰りに努めた。大きな障害もなく進んだ越冬と思われたが, 11月末になって急病人が発生した。「しらせ」の昭和基地への急行を要請し, 病気の隊員は「しらせ」により予定を変更して南アフリカ, ケープタウンへ搬送, 帰国させた。

著者

本田 洋之

出版者

八戸工業大学

雑誌

八戸工業大学紀要 = The Bulletin of Hachinohe Institute of Technology (ISSN:24346659)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.117-120, 2019-03-01

著者

荒木 恵美子 塩見 優子 藤井 栞 三好 敏江

出版者

岡山県立短期大学

雑誌

岡山県立短期大学研究紀要 = BULLETIN OF OKAYAMA PREFECTURAL JUNIOR COLLEGE (ISSN:02871130)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.66-84, 1989-06-10

著者

濱田 信夫

出版者

九州ルーテル学院大学

雑誌

紀要visio : research reports = Visio (ISSN:13432133)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.81-94, 2013-12-03

著者

鵜沼 宗利

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.45, no.9, pp.918-922, 2004-09-15

著者

岡本 敦

出版者

名古屋産業大学・名古屋経営短期大学環境経営研究所

雑誌

環境経営研究所年報 = Bulletin of Institute of Environmental Management (ISSN:13475886)

巻号頁・発行日

no.7, pp.51-52, 2008-03

著者

松田 滉平 中村 聡史

雑誌

研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI) (ISSN:21888760)

巻号頁・発行日

vol.2019-HCI-182, no.14, pp.1-8, 2019-03-11

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手帳やリマインダ,タスク管理アプリなどを使うことで,自身がやるべきことややりたいことを情報として外在化させ,忘れないように管理する人は一定数存在する.しかし,これらの管理方法の多くはタスク内容を忘れずに思い出せるように管理するものであり,タスクを整理して効率的に実行することはできても,タスクを行なうためのモチベーションには繋がりにくいといった問題がある.ここで人は画像を見ることによって,その画像内容に沿った行動を無意識的に行なうことや,画像に写っている対象への印象が変化することが知られており,我々はこれまでの研究において,従来の文字ベースのタスク管理ではなく,ビジュアルイメージである画像を用いて,タスクへの行動を促すトリガを管理する手法を提案してきた.本研究では,この画像によるタスク管理の可能性について複数の実験を通して検証した.タスクの提示形式の違いによる比較実験を行なったところ,タスクを確認してから実行するまでの時間差においては 「具体的にタスクに関連するものを被写体にして表現された画像」 と 「抽象的だが画像で表現された画像」 が短時間でタスクを実行に移しており,次いで 「文字で表現されたもの」,「抽象的なイラストで表現された画像」 の順でタスク実行に移るまでの時間差が短い結果となった.これらの実験結果から,タスクの行動を想起しやすい画像にすることで,タスクへのモチベーションが向上することが明らかになった.

著者

上野彰 深海悟

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.495-496, 2014-03-11

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Twitterには特定の興味や所属等によるクラスタが無数に存在する。だが、ユーザが自己の情報を記載する項目が少ないために、どのようなクラスタに属しているのかが見えづらくなっている。そこで、ユーザがどのようなクラスタに属するのかを推定することを行った。手法として、Twitterの機能であるリストの情報を利用してクラスタを抽出する。そして、フォロー・フォロワー関係からクラスタを評価し、クラスタに属さないであろうユーザを除くことで精度を高めた。本研究を用いれば、Twitterユーザに新たな繋がりのきっかけを提供できると考えている。また、特定の属性に興味のあるユーザ集合を検索できるので、マーケティングにも応用ができるのではないかと考える。

著者

山口 奈緒美

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.97-107, 2015-03-20

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寛容性とは,加害者に対する順社会的変化のことである。本研究では,寛容性は被害者個人の積極的努力によっても生じえると仮定し,対人葛藤における寛容促進に有効な個人的方略を見出すことを目的とした。大学生と一般成人に対して質問し調査を行い,対人葛藤に際して自らの寛容性を高めるために行うであろう方略として,(1)客観的視点から被害経験全体を見直す中立的視点獲得方略,(2)加害者の気持ちや心情を潜行する加害者視点獲得方略,(3)寛容性が被害者自身にもたらす利益について熟慮する寛容利益強調方略を取り上げた。参加者には,葛藤場面においてこれらの方略をどのくらい実際に行ったかと,寛容性,寛容動機について評定してもらった。分析の結果,加害者視点獲得方略と寛容利益強調方略は慣用性の動機を高め,寛容性を促した。こうした結果は,本研究で仮定したとおり,寛容喚起プロセスには加害者の振る舞いとは独立したプロセスがあることを示しており,被害者自身で寛容性を高めることによって,加害者要因に依存しなくても建設的な葛藤解決を導くことができる可能性を示唆している。The purpose of this study was to explore the effects of victims' cognitive efforts for forgiveness, presuming that forgiveness would be enhanced not only by an offender's appeasement behavior but also a victim's spontaneously efforts. University students and adults rated the 3types of cognitive efforts, which were (a) neutral perspective taking, (b) offender's perspective taking, and (c) considering their experience of injury. The results showed that the offender's perspective taking and the considering forgiveness benefits promoted the motives for forgiveness, and motives for forgiveness enhanced forgiveness. Consistently with the assumption, forgiveness could be promoted by victims' spontaneously cognitive efforts. Therefore, it is possible that victims can resolute the interpersonal conflict constructively independently from offenders' behavior.

著者

池田 輝政 菱田 隆彰

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS)

巻号頁・発行日

vol.2011-MUS-91, no.10, pp.1-4, 2011-07-20

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本研究では,コンテンツ内で 「劇伴」 として利用される楽曲を,素人が簡単に入手できるシステムを提案する.また,その実証として楽曲作成支援ソフトウェア 「Lazy Composer」 を開発した.

著者

谷内 孝行

出版者

白山社会学会

雑誌

白山社会学研究 = Hakusan sociological review (ISSN:09135502)

巻号頁・発行日

no.9, pp.89-100, 2001