著者

松田 孟留

出版者

応用統計学会

雑誌

応用統計学 (ISSN:02850370)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.1-11, 2020 (Released:2020-08-28)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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競技かるたとは,百人一首の札を取る速さを競うスポーツである.上の句が詠み上げられるのを聞いて対応する下の句の札を取り合うが,どの札が詠まれたか一意に定まる最初の数文字のことを決まり字とよぶ.たとえば,「ち」で始まる札は3枚あり,決まり字はそれぞれ「ちは」「ちぎりき」「ちぎりお」である.しかし,実際には決まり字を聞くよりも早い段階で札が識別できるという選手も多い.そこで本研究では,ベイズモデルを用いた音声解析によって,札による詠み音声の違いがどの時点で生じるかを調べた.選手が詠み音声を聞いて札を識別する過程を逐次ベイズ推定として定式化し,詠み音声の生成過程を隠れマルコフモデルでモデル化した.すなわち,選手は詠み音声を聞きながら札の事後分布を逐次更新し,事後分布が1つの札に集中した時点で札を識別すると仮定し,札の事後分布の更新には隠れマルコフモデルの周辺尤度を用いるとした.このモデルを用いて「おおえ」「おおけ」「おおこ」の3枚の詠み音声データで実験した結果,「おお」の段階でこれらの札を識別できることが確認された.

著者

海老田 大五朗 野﨑 智仁 Ebita Daigoro Nozaki Tomohito

出版者

新潟青陵学会

雑誌

新潟青陵学会誌 (ISSN:1883759X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.29-38, 2016-03

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This study describes the design and practice of job assistance at café H. Job assistance is based on community strength and assists mentally-disturbed individuals who want jobs. Specifically, we considered how job assistance is utilized to support these individuals. We found that to optimize the use of the many volunteers who live in the K station community is to optimize for nonprofit organization to manage caféH on the economic front. In this study, we avoid absolutely defining strength. We attempt to describe the design that supports the available mentally-disturbed individuals who want jobs, which generates something good for them.本研究では、地域のストレングスを生かして就労支援を行う精神障害者就労支援施設、カフェHにおける就労支援実践やそのデザインを記述する。とりわけ、「地域のストレングスを活かすこととはどのような実践がなされることか?」を検討した。その結果、K駅近辺在住のボランティア(≒ストレングス)を最大限に活用することは、NPO法人が運営するカフェとして、経済面で最適化されることになることが明らかになった。本研究は、「ストレングスとは何か」と研究者の独断的な定義を避け、精神障害者に何らかのよきものがもたらされるであろうという支援実践者の見通しから遡及的に見出された、支援のデザインを記述する試みである。

著者

安丸 良夫

出版者

青木書店

雑誌

歴史学研究 (ISSN:03869237)

巻号頁・発行日

no.341, pp.32-45, 1968-10

著者

伊川 健二

出版者

東京大学大学院人文社会系研究科・文学部日本史学研究室

雑誌

東京大学日本史学研究室紀要

巻号頁・発行日

no.13, pp.1-21, 2009-03

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論文Article

著者

井上 卓

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.48-60, 2021 (Released:2022-01-11)

参考文献数

26

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コーポレート・ガバナンスの原義が「株主の利益のための経営者に対する監督の仕組み」であることから考えても,株主によって構成される,株式会社の最高意思決定機関である株主総会が本来の機能を発揮しているかどうかは,コーポレート・ガバナンス上の重要問題である.本稿では,長年「形骸化」が問題視されてきた日本の上場企業の株主総会の歴史と実態を踏まえ,株主総会の「実質化」とその再生への道筋を考察する.

著者

木下 一雄

出版者

名寄市立大学

雑誌

地域と住民 : コミュニティケア教育研究センター年報 (ISSN:02884917)

巻号頁・発行日

no.1, pp.51-59, 2017-05

著者

杉浦 健

出版者

近畿大学教職教育部

雑誌

近畿大学教育論叢 = The Research Journal of the Teacher Education Department Kindai University (ISSN:18809006)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.83-103, 2019-09-30

著者

森本 あんり

出版者

国際基督教大学キリスト教と文化研究所

雑誌

人文科学研究 (キリスト教と文化) = Humanities: Christianity and Culture (ISSN:00733938)

巻号頁・発行日

no.39, pp.1-27, 2008-03-31

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「人間に固有なもの (proprium) とは何か」をめぐる連続公開講演の第一回として、人間のもつゆるしの能力について論じた。「過つは人の常」という格言は、ストア派や論語に見られる古典的な人間理解であるが、18世紀のアレグザンダー・ポープはこれに「ゆるすは神の常」という対句をつけた。この定式では、ゆるしは神の側に配置され、人間がゆるしの主体となることが不明瞭になっている。キリスト教神学の伝統でも、ゆるしはしばしば神の業として論じられ、人間が人間にゆるしを求めて与える水平次元の欠落が批判されてきた。しかし、イエスは新約聖書においてゆるしを人間の能力として語っており、中世の神秘主義思想、ニーチェのルサンチマン論、現代のデリダらは、ゆるしの原理的な不可能性を語っている。これらの議論をふまえた上で、本稿はトマス・アクィナスの「等価的代償」(aequivalens satisfactio) と「充足的代償」(sufficienssatisfactio) との区別を援用し、ゆるしが正義や償いを前提としつつも最終的にはそれらに依存しないことを論じた。ゆるしは、「分析判断」ではなく、算術的な正義を越えた「総合判断」である。本連続講演の主題に照らして言えば、ゆるしは、被害者のみが与えることのできる「上積みされた贈与」(for-give) であり、代価なしに (gratis) 与えられる恩恵であり、ゆるさないことが当然かつ正当である状況のなかで、その状況に抗して行使される人間の自由の表現である。つまり、ゆるしは、人間の人間的であることがもっとも明瞭に輝く瞬間である。このことの具体例として、本稿はふたつの事例を挙げた。ひとつは、米国議会の謝罪要求決議により再浮上した日本軍の従軍慰安婦問題における発言であり、いまひとつは、1981年に米国で起きたKKKの黒人惨殺事件の民事裁判判決における出来事である。いずれの事例でも、正義の完全な復元が不可能なところで、トマスの言う「充足的代償」が浮き彫りにされている。なお、ゆるしの実現には、加害者と被害者の間で「謝罪」と「ゆるし」の交換がなされなければならないが、これは内心において先に成立したゆるしの現実に、公の外的な表現を与えるための儀式である。それはちょうど、戦争の終結によってもたらされた事実上 de facto の平和状態に、平和条約の締結が法律上の de iure 正当性を付与してこれを追認するのに等しい。だからゆるしは過去形ないし完了形で語られるのである。ゆるしは、この意味で再解釈すると、「あらかじめ与えること」(fore-give) である。「過去を変える力」として、人間にこのようなゆるしの可能性がなお残されているという事実に、「神の像」たる人間に固有の本来的な自由と尊厳 (proprium) がある。

著者

中村 麗衣

出版者

東京女子大学

雑誌

史論 (ISSN:03864022)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.46-73, 2003

著者

福島 青史

出版者

早稲田大学大学院日本語教育研究科

雑誌

早稲田日本語教育学 (ISSN:18823394)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.1-19, 2011-05-18

著者

近藤 佳代子

出版者

宮城教育大学

雑誌

宮城教育大学紀要 = Bulletin of Miyagi University of Education (ISSN:13461621)

巻号頁・発行日

no.49, pp.354-368, 2015-01-28

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現行民法第750条は、「夫婦は、婚姻の際に定めるところに従い、夫又は妻の氏を称する。」と規定し、「夫婦同氏制」を採用している。夫の氏又は妻の氏のどちらを婚氏=夫婦の氏とするかは、当事者の選択に任されているが、現実には、約96パーセントの夫婦が夫の氏を選択している。他方、この規定は、夫婦同氏を「強制」するものでもある。いずれかの氏を選択しなければ、婚姻届は受理されないのである。この同氏強制を不都合とする夫婦が、次第に増加してきた。 本稿は、日本近・現代国家の家族政策を、「氏」とくに「夫婦の氏」の視点から考察する。明治初年、民法典編纂過程、戦後改革、そして現代に至る迄を考察対象とする。本巻においては、民法典の成立までを考察する。1996年(平成8)、法制審議会は、選択的夫婦別氏制を含む民法改正要綱をとりまとめ、法務大臣に答申を行った。しかし、改正は未だ実現していない。現在では「当然」のように言われている夫婦同氏制は、1898(明治31)年の民法施行に始まる。日本は、それまで、夫婦別氏制の国であった。夫婦別氏から同氏への制度転換は、どのような意図を持って為されたのか。そもそも、「氏」が、近代国家政策において、どのような意義を持たされたのか。

著者

マーハ ジョン C.

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 = Educational Studies (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

no.46, pp.173-185, 2004-03-31

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ピジンとは多言語が存在する状況の中で新たに発生した言語であり,固有の特徴をもち,かつ体系だったシステムを持っている。ピジン・クレオールの研究は,異なる言語を持った人間が互いに接触する際に,言語はどのような形で存在するかという問題に関連している。日本は多数の言語が存在する地域であるため,様々なピジンも存在する。しかしこれまで詳細に言語学的に研究されたピジンは少ない。そこで本論では,多言語的環境である日本の中で,ピジンは新旧の歴史をもつ言語現象であることを述べる。言語どうしの接触は大陸から人間が日本本土に移動してきた縄文-弥生期に始まった。これは大陸からのアルタイ語族(弥生人)とマレー・ポリネシア語族(縄文人)の接触である。「港ピジン」は16世紀に九州で発生して以来今に至っており,日本語とスベイン語のピジンである「長崎ピジン」はその例である。沖縄にも日本語と琉球語のピジンが存在する。1980年代以降は,都市で働く外国人労働者の間で「Gastarbeiter(外国人労働者・出稼ぎ)ピジン」が発達した。このような言語接触のなかには,琉球語と日本語の接触のような言語どうしの接触の例もあれば,同言語の亜種どうしの接触(例えば方言間接触)もある。より「軍事基地ピジン」は世界中で見られるもので,日本にも「浜松ピジン」などの例がそれにあたる。小笠原諸島は歴史的にも長く英語のコミュニティがあるが,ここではミクロネシア語,ポリネシア語,日本語,英語の言語接触が19世紀から始まった結果ピジンが形成された。本論は日本におけるピジン・クレオールの歴史の概略であるため,日本語と日本語手話などのピジンについては述べられていない。しかしこの歴史を見るだけでも,日本が多言語的環境にあることは明らかである。

著者

岩下壮一 著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1941

著者

芹沢 弘二 下川 英恵 寺崎 健

出版者

The Japan Institute of Electronics Packaging

雑誌

エレクトロニクス実装学会誌 (ISSN:13439677)

巻号頁・発行日

vol.6, no.5, pp.394-399, 2003-08-01 (Released:2010-03-18)

参考文献数

20

被引用文献数

2 3

著者

台湾総督官房調査課 編

出版者

台湾総督官房調査課

巻号頁・発行日

vol.第16(大正元年), 1914

著者

台湾総督府鉄道部 編

出版者

台湾総督府鉄道部

巻号頁・発行日

vol.第16年報(大正3年度), 1915

著者

大山 早紀子 大島 巌

出版者

日本ソーシャルワーク学会

雑誌

ソーシャルワーク学会誌 (ISSN:18843654)

巻号頁・発行日

no.30, pp.A13-A26, 2015-12-31

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本研究は,精神障害のある人が地域で孤立することなく,生活を継続するために求められる精神科デイケア(以下,デイケア)と訪問支援を統合したサービスの提供に必要な要素(以下,効果的援助要素)を明らかにし,地域ケアモデルの開発の可能性を検討することを目的とする.対象は,本研究の前調査で実施した全国実情把握調査において特徴的な取り組みをしている機関のうち同意を得られた17機関とした.方法は聞き取り調査とし,グラウンデッド・セオリーアプローチの手法を援用し分析した.その結果,理念・目標の共有化,サービス提供体制の確立など6のカテゴリと27のサブカテゴリ,187の効果的要素が抽出された.本モデルは,既存の社会資源の活用を提案するものであるため,従事者,対象者ともにイメージしやすいモデルになると考える.今後はこれらの要素の達成率とアウトカムを検証し,デイケアと訪問支援を統合した地域ケアモデルを構築することが課題である.

著者

渡邉 大輔

出版者

日本映像学会

雑誌

映像学 (ISSN:02860279)

巻号頁・発行日

vol.104, pp.252-256, 2020-07-25 (Released:2020-08-25)

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1917年04月05日, 1917-04-05

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1921年04月09日, 1921-04-09