著者

永原慶二 [ほか] 編

出版者

日本評論社

巻号頁・発行日

1983

著者

笠井木々路編・文 伊野孝行イラスト

出版者

朝日新聞出版

巻号頁・発行日

2021

著者

奈良県立図書情報館

出版者

奈良県

巻号頁・発行日

no.(6), 2014-03-01

著者

松宮 孝明

出版者

立命館大学法学会

雑誌

立命館法学 = 立命館法学 (ISSN:04831330)

巻号頁・発行日

no.347, pp.603, 2013

著者

髙良 幸哉

出版者

日本比較法研究所

雑誌

比較法雑誌 (ISSN:00104116)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.119-130, 2014

---

本稿は,StGB176条4項1号の構成要件が, 行為者と被害者である児童が直接に空間的に接近しておらず,インターネットを介して露出行為を行った場合であっても,充足されるとした事案の検討である。 StGB176条4項1号は児童の「前で(vor) 」性的行為を行うことを規定しているが,ここにいう "vor" の概念については,行為者と被害者である児童の直接空間的な接近が重要なのではなく,当該行為を児童が知覚することが重要である,とすることが従来の判例の立場である。 本件は,インターネットのライブ映像配信システムによって,性的行為を中継する場合においてもこの立場が維持されることを示したものである。 本稿は,本件の検討を行い,かかる検討を通じ, 我が国におけるインターネットを介した児童に対する性的虐待と公然わいせつ型事案についても若干の検討を加えるものである。

著者

田浦 俊春

出版者

学校法人先端教育機構

雑誌

事業構想研究 = Journal of Project Design (ISSN:24336696)

巻号頁・発行日

no.4, pp.1-9, 2021-03-31

---

本稿では,我々が行動する際に予め目的や目標を設定するという当たり前と思われる行為に対して,根本的な問いを投げかけたい。なぜならば,目的の範囲内でしか考えなくなったり行動しなくなったりすることからある種の弊害が生じると考えられるし,さらに,そもそも目的を定めるということはその前提として,社会にも,人間にも,ある種の理想があり,それに向かって,進んできたし,進むべきであるという考え方があるように思われるが,その前提自体を疑う必要があると考えるからである。これらの問いについて,文学,文化人類学,組織論,システム論,機能論などの多くの分野でなされている同質の議論を参照しつつ,検討を進める。

著者

大学職員録刊行会 編

出版者

広潤社

巻号頁・発行日

vol.昭和29年度版, 1954

著者

大学職員録刊行会 編

出版者

広潤社

巻号頁・発行日

vol.昭和42年版, 1967

著者

大学職員録刊行会 編

出版者

広潤社

巻号頁・発行日

vol.昭和34年版, 1959

著者

杉本 壽

出版者

日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.11, pp.637-644, 1938-11-10 (Released:2008-12-19)

著者

杉本 壽

出版者

日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.8, pp.458-465, 1939-08-10 (Released:2008-12-19)

著者

杉本 壽

出版者

日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.13-26, 1939-01-10 (Released:2008-12-19)

著者

寺谷 亮司

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

---

1.はじめに<br> 地方中小都市は,人口規模の大きな他の都市規模階層都市に比べ,人口減少が顕著であり,中心商店街の衰退程度もより深刻である。地方中小都市は,県庁所在都市のような中枢管理機能を持ち得ず,工業などの特殊機能の集積も概して少ない。地方中小都市の主たる基盤機能は,周辺地域の中心地としての古典的な中心地機能であろう。このため,地方中小都市の衰退要因としては,①大型小売店・コンビニなどの進出によって,中心地機能の発現主体としての小売店やその取引先の卸売店・生産者など地元企業の連鎖的衰退,②顧客である自市および周辺人口の減少,商圏の広域化による近隣大都市や郊外店への買物客の流出などを指摘できる。本報告では,1990年代以降における地方中小都市の人口や商業の変化動向を,滝川市を中心とする北海道都市を事例に検討する。<br><br>2.北海道都市の人口・商業動向<br> 北海道35都市は,人口規模(2000年)からみて,地方中核都市(人口30万人以上,札幌・旭川・函館),地方中心都市(同10~30万,釧路・帯広・苫小牧・小樽・北見・室蘭・江別),地方中小都市Ⅰ(同5~10万,岩見沢・千歳・石狩・北広島・登別),地方中小都市Ⅱ(同2.5~5万,滝川・稚内・網走・伊達・名寄・根室・美唄・紋別・留萌・深川・富良野・北斗),地方中小都市Ⅲ(同2.5万未満,士別・砂川・芦別・赤平・夕張・三笠・歌志内)に区分できる。これら都市規模類型別に人口変化率(1990~2010年)を算出すると,地方中核都市+7.6%,地方中心都市-5.1%,地方中小都市Ⅰ+10.4%,地方中小都市Ⅱ-12.9%,地方中小都市Ⅲ-32.7%であり,札幌圏のベットタウン都市群で構成される地方中小都市Ⅰを除けば,人口規模が少ないほど人口減少率が高い。最も人口が減少した地方中小都市Ⅲは旧炭鉱都市群であり,人口の過小さから都市と呼べる存在ではない。このため,滝川などの地方中小都市Ⅱが,地方中小都市の典型である。地方中小都市Ⅱの年間商業販売額の推移(1991~2007年)をみると,小売業が-11.1%であるのに対し,卸売業は-43.1%となり,より深刻な衰退状況にある。<br><br>3.買物流動よりみた北海道の都市システムの変化<br> 「北海道広域商圏動向調査(1992年・2009年)」によって,買物流動からみた北海道市町村間結合の変化(1992年&rarr;2009年)をみると,①自市町村内買物比率の低下(47.9&rarr;32.6%),②最多買物流出先市町への流出比率の増大(31.9&rarr;41.1%),③最多流出先が最寄りの中小都市から遠くの大都市へ変化(羽幌町における留萌&rarr;旭川など),④中心都市から近郊町村への流出比率の増大(釧路市から釧路町への流出比率が3.8&rarr;20.9%など)を指摘できる。これらは,市町村間結合の強化,商圏の広域化,大都市が直接市町村を支配する短絡的結合の増加,近隣市町への大型店立地による都市における都心機能の地位低下を示しており,いずれも地方都市の地位低下に直結する。<br><br>4.滝川市の事例<br> 滝川市は,石狩平野の東北部に位置する中空知地域の中心都市である。上記「北海道広域商圏動向調査」によれば,1992~2009年の変化として,中空知市町から滝川市への平均買物流出比率,さらに遠距離の北・南空知市町からの同比率も高まり,滝川の中空知における商業拠点性は高まり,その商圏は拡大した。しかし現在,滝川市の主たる商業機能を担っているのは,中心商店街ではなく,1990年代後半以降,国道12号線滝川バイパス沿いに集積した大型小売店である。一方,滝川市の中心商店街(鈴蘭通り・銀座通り・大通商店街)の現況をみると,空き店舗が多く(164店舗中35店舗),3つの大型ビル(売り場面積6,921・7,311・16,072㎡)はキーテナント撤退の結果,ほぼ廃ビルの状況にある。

著者

小林 敬和

出版者

高岡法科大学法学会

雑誌

高岡法学 (ISSN:09159339)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.65-100, 1999

著者

松浦 清

出版者

大阪工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

---

星曼荼羅(北斗曼荼羅)の構成要素と構成原理は仏教の教義とは無縁な天文学の基礎知識に基づいており、仏教はその知識を教義に利用している。星曼荼羅の図像の原型は、現実の天体配置を把握する際に必要な「基礎的天体モデル」とでも称すべき一種のイラストと推測され、それにインドと中国の暦法や西洋のホロスコープ占星術が融合して、星曼荼羅は成立した可能性を研究論文にまとめた。また、星宿信仰の歴史的展開を解明するには、近世の関連作品の分析が重要であることも、他の研究論文において指摘した。

出版者

発明推進協会

巻号頁・発行日

vol.84, no.9, 1987-09

出版者

機械システム振興協会

巻号頁・発行日

1989

著者

楠本 泰士 松尾 篤 高木 健志 西野 展正 松尾 沙弥香 若林 千聖 津久井 洋平 干野 遥

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

---

【目的】日本では脳性麻痺に対する痙性の治療として,筋解離術や関節整復術などが行われてきた。現在では選択的痙性コントロール術として,脳卒中後後遺症患者や痙性麻痺を呈する様々な疾患の方々に応用されている。当院は痙性麻痺に対する整形外科的手術を行う数少ない専門病院であり,手術件数は年間250件以上と日本最多である。しかし,痙性麻痺に対する整形外科的手術の認知度は,発達障害領域では比較的高いが,その他神経系の領域では低い。また,発達障害領域であっても手術部位によって,手術の効果に関する認識に大きな差がある。これら認識の差は,術後理学療法を受ける患者や手術適応の患者にとって不利益となる。そこで本研究も目的は,当院における手術部位と対象者を調査し,痙性麻痺に対する整形外科的手術の変遷と新たな取り組みについて検討することとした。【方法】平成16年から平成25年までの10年間の手術件数と手術内容を調査し,対象疾患ごとに手術の傾向を調査,分析した。【結果と考察】過去10年間の総手術件数は2301件で,平成18年以降は年間200件以上の手術件数を維持していた。平成16年の手術対象者の内訳は脳性麻痺患者が89件,脳卒中後後遺症患者が14件,その他が7件,平成25年の手術対象者の内訳は脳性麻痺患者が210件,脳卒中後後遺症患者が40件,その他が14件と脳卒中後後遺症患者の手術件数が徐々に増えていた。また,脳性麻痺患者の手術部位では,上肢や頚部,体幹の手術件数が年度ごとに増加していた。手術部位が疾患によって異なっていたことより,障害別の運動麻痺の程度や二次障害による問題に違いがあると考えられる。上肢と体幹の手術件数が増えていたことから,手術技術の向上や患者の機能改善への期待が関与していると思われる。理学療法士として,痙性麻痺に対する整形外科的手術の効果と限界を把握し,日々の臨床に努める必要がある。

著者

笠間杲雄 著

出版者

六興商会出版部

巻号頁・発行日

1943

著者

林隆之

出版者

国立国会図書館

雑誌

「科学技術立国」を支えるこれからの研究者育成:科学技術に関する調査プロジェクト報告書

巻号頁・発行日

2020-03