著者

宗像 誠之

出版者

日経BP社

雑誌

日経コミュニケーション (ISSN:09107215)

巻号頁・発行日

no.414, pp.28-36, 2004-05-10

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「固定通信の法人営業部門分社化も検討している」——。au携帯電話の好調ぶりが際立ち"勝ち組感"さえ漂うKDDIの意外な行動に社内外は騒然としている。本誌の取材の結果,分社すれば年商4000億円,従業員2000人と,一部上場企業にも匹敵する規模になる。関連会社のKCOMやKソリューションも同時に統合。一般社員は出向する一方,管理職は新会社へ転籍となる。

著者

Yiran Wang Xiaoyu Zhang Byeong-Il Min Manabu Tanaka Takayuki Watanabe

雑誌

Materials Research Meeting 2021

巻号頁・発行日

2021-09-29

著者

村岡 洋文

出版者

一般社団法人日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌 = Journal of the Japan Institute of Energy (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.86, no.3, pp.153-160, 2007-03-20

参考文献数

23

被引用文献数

7

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Notwithstanding huge geothermal resource potentials in Japan and a variety of advantages of geothermal power such as the domestic, renewable, clean and stable characteristics, Japanese geothermal market has faced a crucial withering, since geothermal energy was excluded from the category of "new energy" in 1997. This Government's retreat might have partly been due to the obstacles of geothermal developments specified in Japan: the restriction in the National Parks, friction with pre-existing numerous hot spring spas, long lead time by legislation and regulation, and high initial cost of geothermal power integrating all of them. However, the present geothermal energy policy in Japan is an exceptional case in the world, where efforts of geothermal utilizations are spreading even over less-potential geothermal resource countries. Only recently, indications of reinforcing geothermal energy has appeared in Japan: the positive discussion for geothermal energy to be revived into "new energy", active international geothermal cooperation, spreading of direct geothermal use and initiation of low-temperature power generations using hot springs. These efforts will reactivate the Japanese geothermal market in the near future.

著者

福留 功二 飯田 雄章 長野 靖尚

出版者

社団法人 日本伝熱学会

雑誌

日本伝熱シンポジウム講演論文集 第45回日本伝熱シンポジウム

巻号頁・発行日

pp.143, 2008 (Released:2008-05-14)

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ポアズイユ乱流において,レイノルズ数を減少させていくと,乱流構造が間欠的になり,摩擦の大きい乱流領域と小さい擬層流領域が現れる.この構造は熱や運動量の輸送に大きな影響を与える.しかし,その発生メカニズムや維持機構など未知な部分が多い.本研究では,ポアズイユ乱流のレイノルズ数を100から60まで段階的に低下させた.この場合に発生する間欠構造を乱流領域と擬層流領域に分割し,それぞれの領域で縦渦やストリークなどの準秩序構造について議論する.

著者

櫻木 理恵 稲田 勤 高地 正音 有田 未来 吉村 知佐子 福留 梨佐 塩見 将志 石川 裕治

出版者

学校法人高知学園 高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.21-24, 2011-03-31 (Released:2018-11-28)

参考文献数

3

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本研究では,動詞を表すシンボルについて,シンボルの受信者側が,ノーマルのシンボル,具体物を追加したシンボル,動きを表わす線(動線)を追加したシンボルから受けるイメージを比較するために,成人を対象として,動詞に相当するシンボルのイメージ測定を行った.結果,ノーマルシンボルと具体物を追加したシンボルでは,15語中13語に有意差が認められ,具体物を追加したシンボルの方が高い評定値を示した.また,ノーマルシンボルと動線を追加したシンボルでは,15語中11語に有意差が認められ,動線を追加したシンボルの方が高い評定値を示した.さらに,具体物を追加したシンボルと動線を追加したシンボルでは,有意差のみられた語で,動線を追加したシンボルより具体物を追加したシンボルの方が高い評定値を示したものは11語中8語,具体物を追加したシンボルより動線を追加したシンボルの方が高い評定値を示したものは11語中3語であった.今後,シンボルへの追加情報を検討する場合には,具体物や動線の線画性や立体性にも配慮する必要があると思われた.

著者

Yuki Chiba Tasuku Nagasawa

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

vol.60, no.24, pp.4001-4002, 2021-12-15 (Released:2021-12-15)

参考文献数

1

著者

田中 誠 Makoto TANAKA

出版者

長崎国際大学

雑誌

長崎国際大学教育基盤センター紀要 = The Journal of Nagasaki International University Center for Fundamental Education (ISSN:24338109)

巻号頁・発行日

no.4, pp.45-53, 2021-04

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英語を学習する際に、映画を活用することは大いに役に立つ。映画を DVD やブルーレイで見れば、字幕も音声も簡単に変えることができるし、英語学習のツールとして有効に活用できる。また最近では、Netflix のようなスマホでもタブレットでも映画を見ることができるような動画配信サービスもあり、音声も字幕も簡単に変えることができ、英語学習には非常に便利である。本稿では、『天気の子』の字幕翻訳の事例を英語教育の視点から5つの項目に分けて、それぞれの翻訳事例を考察していく。字数制限のある字幕翻訳であるので、簡潔に表現する必要があるが、初級・中級レベルの英語学習者にとっては、短い表現で、簡潔に意味を伝える英語表現の良い例として、参考にすることができる。映画の場面の状況とともに理解できれば、実際のコミュニケーションでも適切な場面で適切な英語表現を使用できると考えられる。映画は、学生の興味・関心を引く教材としても利用できるので、授業の際のスモールトークとしても活用できる。

著者

山口恒七 編

出版者

井上市松

巻号頁・発行日

1893

著者

白川 和雄

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.83-103, 1961-03

著者

徐 阿貴

出版者

お茶の水女子大学21世紀COEプログラムジェンダー研究のフロンティア

雑誌

F-GENSジャーナル

巻号頁・発行日

no.4, pp.93-101, 2005-09-01

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本稿では、1990 年代に展開された、「従軍慰安婦」の真相解明と問題解決を目的とする在日朝鮮人女性を担い手とする運動について、女性の主体形成という局面から考察する。当初、韓国における「従軍慰安婦」をめぐる女性運動に触発された形で始まったこの運動は、「従軍慰安婦」という植民地支配に起因する性暴力の問題を扱いながら、現在も継続している、在日朝鮮人女性が直面する民族とジェンダーの交差における抑圧の問題を提起した。その意味で、この運動は、従来の男性中心的な在日朝鮮人の民族運動や、一国主義的な日本の女性運動の限界を可視化するものであった。本稿では、「従軍慰安婦」を焦点とした在日朝鮮人女性による自律的な運動体が生成した前提条件を探るために、まず、この運動における人的資源動員について分析する。さらに、運動の生成・展開・終結の局面を通じて形成された集合的アイデンティティを析出し、在日朝鮮人女性の新しい主体について考察する。

著者

一ノ瀬 充行

出版者

島根医科大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1992

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補体成分C5aはマクロファージにおいて走化性の亢進、スーパーオキサイド産生、IL-1・TNF放出促進作用等が知られている。チオグリコレート刺激により誘導した腹腔マクロファージにC5aを微少投与したところtonicとphasicの2種の外向き電流を生ずることが見出された。両成分とも逆転電位は外液K濃度に依存して変化した。KチャネルブロッカーであるキニジンとTEAにより抑制された。intermediate型のCA^<2+>依存性K^+チャネルブロッカーのキャリブドトキシンはphasic相のみ抑制した。外液Ca^<2+>を除去するとphasic成分は消失したがtonic成分は存続した。以上の結果よりC5aによる活性化に伴いCa^<2+>依存性と非依存性の二種のK^+チャネルが活性化されことが明らかとなった。神経修飾物質と考えられているニューロメジンCがマクロファージ貪食能を亢進したり、LPSの作用を増強することが知られており、神経系から免疫系への介在物質として作用することが考えられている。電気生理学的に検討したところ、ニューロメジンCにより外向き電流を生じた。しかし、その関連ペプチドであるニューロメジンB、ボンベシンやサブスタンスPで顕著な作用が認められなかった。外液K^+、C1^-依存性を調べたところ、K^+濃度変化にのみ逆転電位が変化した。TEA、キニジンにより弱いながら抑制されたが、アパミンやキャリブドトキシンによっては抑制されなかった。外液Ca^<2+>を除去したところ、完全に消失した。以上の結果、ニューロメジンCによって生ずるK^+電流はC5aによって生ずる二種のK^+チャネルとも異なるK^+チャネルを活性化することが明らかとなった。以上、二つの活性化物質の研究よりマクロファージ活性化過程において、K^+チャネルが活性化されることが電気生理学的に明らかとなった。

著者

清水 孝一 下岡 聡行

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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本研究では,市販の低周波電界治療器レベルの高電界を想定したELF高電界刺激による免疫調節の可能性を探ることを目的とし,基礎検討としてマクロファージの貪食能に対して及ぼすELF電気刺激の効果をin vitro実験で検討した.その結果,以下の成果が得られた.1.in vitro直接通電実験による実験パラメータの検討マウス腹腔マクロファージに通電したときの貪食能の変化を調べた.貪食の対象は蛍光ラテックスビーズとした.通電条件として,通電電流密度を10-100μA/cm^2,周波数を10-100Hz,通電時間を10sec-1hの間で変化させ,通電していないsham群の結果と比較した.何れの場合も通電した場合は明らかに貪食量は減少していたが,通電条件の差による明らかな違いはみられかった.2.in vitro変位電流実験系の開発体外からの電界刺激を想定し,変位電流によりマクロファージを刺激するための実験用セルを設計,製作した.電圧源として市販の低周波電界治療器のものを流用し,数10μA/cm^2の電流密度で刺激可能であった.3.in vitro変位電流通電実験による検討上記の実験系で,マウス腹腔マクロファージに変位電流刺激を印加したときの貪食能の変化を調べた.通電条件として,周波数を50Hz,通電電流密度を35μA/cm^2,通電時間を30分または1時間とした.フローサイトメトリーで貪食量を計測,評価した結果.通電によって貪食陽注のマクロファージの割合が減少すること,特に多量に貪食したマクロファージの割合が減少することが示された.本研究により,市販の低周波電界治療器レベルのELF電界がマクロファージの貪食能を抑制するの可能性が示された.マクロファージの貪食能の変化は,抗原提示を通じて免疫応答全体に影響を与える可能があると考えられ,高電界による免疫応答抑制の可能性があることが示唆された.

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

0000

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

1937

著者

有田八郎著

出版者

ゆまに書房

巻号頁・発行日

2002

著者

有田八郎著

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

1952

著者

有田八郎著

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

1952

著者

有田八郎著

出版者

憲法擁護国民連合

巻号頁・発行日

1954

著者

[有田八郎著] 石見栄吉編集

出版者

大学書房

巻号頁・発行日

1957

著者

有田八郎 [著]

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

1945