著者

川北稔 [著]

出版者

講談社

巻号頁・発行日

2014

著者

瀬名智和著

出版者

グランプリ出版

巻号頁・発行日

2008

著者

茨木保著

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

2008

著者

ゲオルギー・ダネリヤ監督

出版者

キングレコード (発売)

巻号頁・発行日

2002

著者

加藤洋

雑誌

日本人の病気と病理学

巻号頁・発行日

vol.17, pp.122-125, 1999

被引用文献数

1

著者

内山節著

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1997

著者

小林 知嵩 内藤 健

出版者

日本シミュレーション学会

雑誌

日本シミュレーション学会論文誌 (ISSN:18835031)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.18-22, 2021 (Released:2021-05-25)

参考文献数

9

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自然界に存在する生命分子や原子核分裂直後の粒子対のサイズ比(質量比)の必然性を解明するために,流体力学的な近似モデルを拡張した確率論的運動量保存則のモデル(Naitoh:J. of Physics, 2012)が提示された.このモデルに1次元空間でのテイラー展開を施した後に,新たな安定性概念(最弱の安定性である準安定性)を適用することで,対称および非対称なサイズ比(質量比)が共存する理由が定性的に解明された.従来,原子核分裂については,エネルギー保存則に対してなされてきたが,この新たなモデルは,3次元非定常の運動量保存則によるもので,ベクトル量(速度)も扱っており,空間次元が高いことが特徴となっており,スカラー量のエネルギー保存則と比べて,より詳細なメカニズムの解明が期待できる.著者は,更に,多次元のテイラー展開を導入して,拡張した式とすることで,生命・非生命の粒子のサイズ,質量比の頻度分布を,従来よりも正確に求めることができることを示してきた.(Kobayashi and Naitoh, JASSE, 2019)しかも,多次元のテイラー展開を施した後にあらわれる項の群を,表面力系,対流系,中間系の3種に分類することで,ウラン235の核分裂反応における原子核内部の対流の強さ(つまり,衝突させる中性子のエネルギーレベル)が,生成される原子核の質量分布に影響するメカニズムも解明してきた.本研究では,この理論を凝縮系核反応にも適用する.投入するエネルギーレベルが小さいことを元に,表面力系および中間系の2種類の項の群を用いて反応生成物の質量分布計算を行った結果,凝縮系核反応の反応生成物の質量分布について,ある程度説明することができた.

著者

内山節著

出版者

農山漁村文化協会

巻号頁・発行日

1986

著者

黒柳 栄一 安間 貞夫

出版者

静岡県柑橘試験場

巻号頁・発行日

no.28, pp.63-68, 1999 (Released:2011-03-05)

著者

原田 陽子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.122-130, 2021-04-25 (Released:2021-04-25)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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本研究を通して主に以下の点が明らかになった。1)X団地では、未利用地が74%であり、その内の約76%が雑草や樹木が繁茂している。2)居住者の多くは雑草等が生い茂った空き地が多いことや車がないと移動しにくいことに困っている。3)不在地主の多くは高齢者で県外の人も多く、所有地への訪問頻度の少ない人も多い。不在地主の土地入手の動機では、資産として購入などが多く、今すぐにでも売却したいと思っているが売れないため所有地を持ち続けている人が多い。4)X市は土地の寄付を受け入れてきたが、維持管理費がかかるため事実上X団地の土地は対象外となり、集約化も頓挫した。5)雑草等管理事業に対して、不在地主に一定のニーズがあることが明らかになったが、一方で無関心な不在地主や連絡先の分からない不在地主も多い。

著者

山田 正俊 鄭 建

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.54, pp.31, 2007

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日本海海水中の<SUP>239+240</SUP>Pu濃度と<SUP>240</SUP>Pu/<SUP>239</SUP>Pu同位体比の鉛直分布の測定から、その主要な起源を解明することを目的とした。陰イオン交換樹脂カラム法によりPuを分離・精製し、アルファ線測定後、SF-ICP-MSを用いて、<SUP>240</SUP>Pu/<SUP>239</SUP>Pu同位体比を測定した。海水中の<SUP>239+240</SUP>Pu濃度は、表層で8から9 mBq/m<SUP>3</SUP>であり、中層で37から39 mBq/m<SUP>3</SUP>と極大となり、底層で26から33 mBq/m<SUP>3</SUP>となる鉛直分布を示した。また、海水柱中の<SUP>239+240</SUP>Puのインベントリーは、85から87 Bq/m<SUP>2</SUP>であり、グローバルフォールアウトから推定される値(42 Bq/m<SUP>2</SUP>)の約2倍であった。<SUP>240</SUP>Pu/<SUP>239</SUP>Pu同位体比の鉛直分布は、表層から底層までほぼ一定の値を示し、ビキニ核実験起源のプルトニウムの存在を示唆していた。

著者

森 康則 井上 源喜

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

地球化学 (ISSN:03864073)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.43-56, 2021-06-25 (Released:2021-06-25)

参考文献数

24

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This paper outlines the usage and background of hot springs in Japan, known as “ONSEN” in Japanese, focusing on the regulatory science approach, and summarizes the definition and development systems of hot springs based on the Hot Springs Law. In accordance with this law, all prefectures receive an annual report on usage status from hot spring companies, which is converted into data by Japan’s Ministry of the Environment. According to the data, hot spring development peaked around FY2006–2007. Since then, the total number of hot springs has leveled off, albeit with a decreasing trend first, and currently a stable trend. In addition, the regional characteristics of volcanic regions such as the Kyushu and Okinawa regions, and non-volcanic regions such as the Kinki, Chugoku, and Shikoku regions, are reflected in the temperatures of the springs and artesian hot spring rates. Unlike other countries where geochemical samples are usually extremely difficult to obtain, Japan’s unique environment makes geochemical samples easily and continuously available. Therefore, Japan can be considered to be an extremely attractive research field for geochemists. However, it is necessary to exercise caution, because the development of hot springs involves not only geological and geochemical natural conditions, but also factors, such as economic conditions and population density.

著者

平下 政美 田辺 実 桜田 惣太郎 平井 敦夫 紫藤 治 永坂 鉄夫

出版者

日本生気象学会

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.43-45, 1993-04-01 (Released:2010-10-13)

参考文献数

8

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健康成人男子5名を被験者とし, サウナによる加温または運動負荷時の前額発汗量に対する深部体温と平均皮膚温の影響を線形重回帰モデルを用いて検討した.すべてのモデルは統計的に有意であった.サウナによる加温実験では, すべての被験者で前額発汗量と深部体温との間に有意な相関が得られた.しかし, 5例中3例の被験者では平均皮膚温と前額発汗量の間に有意な相関はなかった.運動負荷実験でも同様な結果が得られた.これらから, 高体温時の前額発汗量は主に深部体温に依存しており, 皮膚温度入力は関与しない可能性が示唆される.

著者

藤原 雅憲 Masanori Fujiwara

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 人文科学編 = Treatises and studies by the Faculty of Kinjo Gakuin College (ISSN:04538862)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.92-102, 2012

著者

解 慶子 秋本 耕二 Qingzi Xie Koji Akimoto

出版者

久留米大学経済社会研究会

雑誌

経済社会研究 = The journal of the Society for Studies on Economies and Societies (ISSN:24332682)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.1-13, 2019-12-25

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本稿では,経済発展の根源的要素は人的資本であるとの認識のもと,人的資本と物的資本蓄積による経済発展の過程を分析する。そのために,Galor and Moav(2004)(以下,GMモデルと記す)に着目する。ただし,GMモデルにはいくつかの欠陥と呼んで差支えない構造が含まれている。たとえば,経済の初期段階から成熟期に渡る長期の過程を分析しているのにもかかわらず,モデルには技術革新が存在せず,不変の生産関数を仮定していることである。本稿では,技術革新をGMモデルに導入し,理論的にモデルを再構築したうえで,中国に注目し,同国の経済発展過程を実証分析する。本稿のオリジナルは,人的資本を測定するための新たな人的資本係数を導入している点にある。

著者

村田 慶

出版者

静岡大学人文社会科学部

雑誌

静岡大学経済研究 (ISSN:13422251)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.1-14, 2016-02-25

著者

村田 慶

出版者

静岡大学人文社会科学部

雑誌

静岡大学経済研究 = ECONOMIC REVIEW SHIZUOKA UNIVERSITY (ISSN:13422251)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.15-26, 2020-01-31

出版者

日経BP

雑誌

日経ビジネス = Nikkei business (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.2089, pp.64-66, 2021-05-03

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現在、ほぼ世界中で渡航制限が敷かれており、入国に必要な条件は国によって異なる。例えば米国では入国時に、出発3日前以降に取得した新型コロナの陰性証明書を示す必要がある。ドイツでは48時間以内に実施した検査の陰性証明書の提示が入国の条件だ。

著者

茂木 俊伸 森 篤嗣 Toshinobu MOGI Atsushi MORI

出版者

国際交流基金日本語事業部

雑誌

世界の日本語教育 (ISSN:09172920)

巻号頁・発行日

no.16, pp.139-153, 2006

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本研究は、「階段に座っての食事」「全力を尽くしての結果」のように、テ節を内部に含む名詞句(「テノ名詞句」と呼ぶ)について、(1)主要部の被修飾名詞の特性、(2)名詞句内のテ節の意味・用法、(3)テノ名詞句の統一的な意味、 という三つの観点から分析を行なったものである。本研究では、まず、先行研究の記述の整理を行ない、問題となる点を明らかにした上で、形態的な基準に基づいて被修飾名詞を「述語性名詞」と「非述語性名詞」に分類し、それぞれの名詞とテ節との関係が異なることを指摘した(上記(1)(2))。先行研究で中心的に扱われてきた述語性名詞の場合、文(動詞句)に並行的な構造を持っており、テ節と名詞とは連用修飾に相当する意味的関係にある。この構造的特性から、テノ名詞句において、一部の用法のテ節のみが生起可能であることが説明される。一方、非述語性名詞の場合、文に並行的な構造を持っておらず、連用修飾との関係は薄い。むしろ、この非述語性名詞には、「外の関係」の連体修飾に相当する意味的関係を持った名詞の多くが該当するということが指摘できる。以上のように、本研究では、従来は明確な整理がされてこなかったテノ名詞句を二つに区分した上で、さらに、二つのタイプのテノ名詞句でそれぞれ観察される制限から、テノ名詞句全体に共通する意味的特徴を抽出した(上記(3))。この特徴は、「時間的展開の内包」であり、最終的には、テ節が持つ一般的な特徴に還元できるものである。This paper describes noun phrases that include a te-clause (called "te-no noun phrases") from the following three viewpoints: (1) characteristics of the modified noun, (2) meaning and usage of the te-clause, and (3) meaning of the te-no noun phrases. First, the head nouns in these noun phrases can be classified into "predicative nouns" and "non-predicative nouns," based on morphological criteria. Predicative noun snot only have a structure parallel to verb phrases but also have structural restrictions on the occurrence of the te-clause with in the noun phrase. On the other hand, non-predicative nouns do not show such a parallelism; they have a relation of modification between the te-clause and the head noun, similar to the non-case relational relative clause in Teramura's (1977) sense. This paper also finds that a schema of temporal development can be extracted from these noun phrases, which can be reduced to a general meaning of te-clauses.

著者

岩永 賢司 東田 有智

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.37-40, 2007-01-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

6

被引用文献数

1