著者

徳田 誠 松尾 和典 湯川 淳一

出版者

日本昆虫学会

雑誌

昆蟲.ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.75-84, 2012

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伊豆諸島の有人島のうち,虫えい形成タマバエ類に関する知見のなかった御蔵島および青ヶ島において調査を実施し,御蔵島から13種,青ヶ島から3種のタマバエを確認した.これらのうち,イソギクにメナガツボフシを形成するタマバエは新記録であり,バリバリノキエダタマバエは東京都初記録,タブハフクレタマバエ,ソヨゴタマバエ,エゴノキニセハリオタマバエ,キクヒメタマバエの4種は伊豆諸島初記録である.また,タマバエ科以外の虫えい形成者として,ツワブキケブカミバエを伊豆諸島から初めて記録し,ニッケイトガリキジラミとフウトウカズラクダアザミウマを御蔵島および青ヶ島から初めて記録した.

著者

下斗米 直昌 安達 貞夫 益森 静生

出版者

公益社団法人 日本植物学会

雑誌

植物学雑誌 (ISSN:0006808X)

巻号頁・発行日

vol.81, no.964, pp.498-505, 1968

被引用文献数

3

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1. 筆者らはキノクニシオギクについて細胞学的,形態学的および地理学的研究を行なって次の結果を得た.<br>2. キノクニシオギク は従来8倍体 (2n=72) であるとされていたが, この研究の結果, 8倍体のほかに10倍体 (2n=90) があることがわかった.<br>3. 8倍体と10倍体は地理的分布が異なり, 前者は紀伊半島の西南の海岸に分布しており, 後者は同半島の東南の海岸および志摩半島の海岸に分布している.<br>4. 8倍体と10倍体の地理的分布の接触点は潮ノ岬の東の出雲崎付近である. この付近ではこの2型の間の自然交雑によってできた種々の染色体数の雑種が見出され, そのなかにはF₁に近いものがあり,その減数分裂は比較的多くの1価染色体の出現のために著しく異常を示した.<br>5. 8倍, 10倍の両型ともに全分布区域にわたりある程度雑種形になっているが, これは両型の間の自然交雑による形質の移入が相互の間に広く行なわれたためと思われる.<br>6. 外部形態が8倍体はシオギクに, 10倍体はイソギクにそれぞれかなり似ており, また染色体数が8倍体はシオギクと, 10倍体はイソギクとそれぞれ同じである. これらの事実から元来8倍体はシオギクであり, 10倍体はイソギクであって, 両種の間の移入交雑によって現在のキノクニシオギクができたものと推定される.

著者

永海 秋三

出版者

横浜国立大学

雑誌

横浜国立大学理科紀要 第ニ類 生物学・地学 (ISSN:05135613)

巻号頁・発行日

no.2, pp.50-58, 1953-03

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1)イソギクChrysanthemum pacificum NAKAI (2n=90)について,生育地の実地調査をおこない,その地理分布上の特質を生態遺伝学的に研究しようとした。2)イソギクは分布区域を,銚子-鳥島-佐倉をむすぶ地域(北緯30°28'-35°48',東経139°09'-140°50')にもつ海岸性の本邦固有種である。イソギクの種集団は,銚子・房総・三浦・伊豆・興津・用宗・御前崎・伊豆諸島の8小集団に分けらる。この小集団間の地域には本種は分布していない。したがつてこの種集団には地理的隔離の現象がみられる。3)イソギクの植生を生態および形態的見地から分けると,海岸型・海浜型・平地型・山地型の4となり,海岸型のものが主であること,および海蝕崖では他種に対し優占的であることが明らかになつた。4)房総・伊豆両半島の個々の地点における植生量測定の結果は第3,4図に示すごとくである。イソギク生育地の全長は約471,755m,巾は約3m,その植物休の草丈は約0.5mであるから,本種の地上部の全植生量は3者の相乘積7076,325m^3となる。5)本種の分布の中心は三浦・房総両半島の南部地域と推定される。

著者

臼田 甚五郎

出版者

日本歌謡学会

雑誌

日本歌謡研究 (ISSN:03873218)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.7-11, 1989-03-30 (Released:2021-03-31)

著者

磯谷 達宏

出版者

国士舘大学文学部人文学会

雑誌

国士舘人文学 = Kokushikan journal of the humanities (ISSN:21876525)

巻号頁・発行日

no.10, pp.47-72, 2020-03-15

著者

黒沼 稔

出版者

良書普及会

雑誌

自治研究 (ISSN:02875209)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.97-116, 1972-06

著者

磯谷 達宏

出版者

国士舘大学文学部人文学会

雑誌

国士舘人文学 = Kokushikan journal of the humanities (ISSN:21876525)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.47-72, 2020-03-15

著者

守屋 喜久夫

出版者

日本大学理工学部

雑誌

日本大学理工学部一般教育教室彙報 (ISSN:02867370)

巻号頁・発行日

no.14, pp.83-87, 1973-02

出版者

小学館

雑誌

週刊ポスト

巻号頁・発行日

vol.31, no.46, pp.49-51, 1999-11-19

著者

戸谷 紀子

雑誌

国文学研究ノート / 神戸大学「研究ノート」の会 (ISSN:03858189)

巻号頁・発行日

no.42, pp.16-27, 2007-12

著者

藤村 靖

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.18, no.10, pp.666-668, 1963-10-05 (Released:2021-02-24)

著者

近角 聡信

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.18, no.10, pp.665-666, 1963-10-05 (Released:2021-02-24)

著者

宮原 将平

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.18, no.10, pp.665, 1963-10-05 (Released:2021-02-24)

著者

大川 章哉

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.18, no.10, pp.656-664, 1963-10-05 (Released:2008-04-14)

参考文献数

12

著者

Kyaw Naing WIN Ashish TRIVEDI Alice LAI Hazimah HASYLIN Khadizah ABDUL-MUMIN

出版者

National Institute of Occupational Safety and Health

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.193-200, 2021-01-23 (Released:2021-08-17)

被引用文献数

5

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Globally, ILO estimates 374 million non-fatal and 380,500 fatal by occupational accidents annually. Slips, trips, falls and contact with objects are the leading mode of injury, with extremities being the most common body part involved. Occupational accidents are of major concern for high risk occupational groups such as migrant workers, or work areas e.g. construction, manufacturing, wholesale, and retail industries. This study was aimed to determine the prevalence of non-fatal occupational injuries and its trends among industry workers in Brunei Darussalam. A retrospective cross-sectional review of occupational accidents notified to the Occupational Health Division, Ministry of Health, over a five-year period from January 2014 until December 2018 was conducted. A total of 424 non-fatal occupational accidents were notified, with increasing trend from 44 in 2014 to 132 in 2018. Accidents were more common in males (98%), migrant workers (86%), in the 30–39 age group (42.5%), and in the construction industry (56.4%). Struck by object (37.7%) was the commonest cause and upper limb (43.9%) was the commonest body part involved. There is a need for workplaces to develop capabilities and support mechanisms for risk assessments, as well as auditing and reviewing performances to minimize occurrence of preventable occupational injuries.

著者

山内 恭彦

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.18, no.6, pp.388, 1963-06-05 (Released:2021-02-24)

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.18, no.5, pp.318, 1963-05-05 (Released:2021-02-24)

著者

Sope Devi Rahmah 藤尾 光彦

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.79-80, 2017

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<p>Electricity Prepaid is a new customer service of Indonesian national electric company PLN. In CRM, it is said that analyzing the customer's behavior is the most efficient way to enhance their satisfaction. In this research, we apply Fuzzy c-Means (FCM) algorithm to the house hold customer data of PLN to cluster the customer behavior. We employ XB index to validate the clustering result. As a result, we conclude that attributes of household customer are more accurate if they are clustered into 4 clusters, while in number of family member attribute is more accurate if clustered into 5 clusters.</p>

著者

宮原 将平

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.233-237, 1963-04-05 (Released:2021-02-24)

著者

木村 朗

出版者

日本公衆衛生理学療法研究会

雑誌

日本公衆衛生理学療法雑誌 (ISSN:21895899)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.1-6, 2013 (Released:2018-03-16)

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理学療法は昭和40年日本において理学療法士法が成立して以来、2013年時点でおよそ10万人を超える有資格者によるサービス提供体制を持つに至った。 さらに、公衆衛生学的な課題に応えるためのサービスの提供のためには、新たに保健医療福祉システムの視点および社会の価値観と経済成長、情報通信技術(Information Communication Thecnology,ICT)の進歩、生活様式の変化など社会的視点を加えながら研究し、社会に貢献することが公衆衛生理学療法の視点であり、本研究会の設立趣旨はそこにある。 このような具体的な課題を、従来の理学療法に収束させるだけでなく、展開することを目的として研究する場として本会は設立された。さらに、インターネットの機能が進歩したため、研究会運営をwebベースで行うことができるようになったことが契機となり、日本公衆衛生理学療法研究会の発起人の会が生まれ設立総会が平成24年10月25日に開催された。研究会の運営とHomepageの管理を、m3.comで行うことが可能になったことからスポンサーの確保などの心配がなくなり、従来の学会組織と一線を画す運営形態がとれる見通しが立った。