著者
台湾総督府 編
出版者
台湾総督府
巻号頁・発行日
vol.第42, 1940
著者
台湾総督府 編
出版者
台湾総督府
巻号頁・発行日
vol.第40, 1938
著者
台湾総督府 編
出版者
台湾総督府
巻号頁・発行日
vol.第39, 1937
著者
台湾総督府 編
出版者
台湾総督府
巻号頁・発行日
vol.第43, 1941
著者
台湾総督府 編
出版者
台湾総督府
巻号頁・発行日
vol.第45, 1943
著者
台湾総督府 編
出版者
台湾総督府
巻号頁・発行日
vol.第44, 1942
著者
台湾総督府 編
出版者
台湾総督府
巻号頁・発行日
vol.第46, 1944
著者
吉野 純 岩崎 大也 小林 智尚
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)
巻号頁・発行日
vol.76, no.2, pp.I_1081-I_1086, 2020 (Released:2020-11-04)
参考文献数
12

本研究では,2014年12月の北海道東岸に高潮をもたらした爆弾低気圧を対象として,力学的気象モデルと高潮モデルによる擬似温暖化実験を実施することで高潮の将来変化を評価し,また,それらに基づき高潮の進路アンサンブル実験を実施することで過去・現在・将来における可能最大高潮を評価した.擬似温暖化実験の結果,将来気候下(RCP8.5の2080~2099年を想定)の爆弾低気圧はより強化される傾向にあり,特に,気温と海水面温度の両者の上昇により台風のような発達特性を示すことが明らかとなった.また,高潮の進路アンサンブル実験の結果,将来気候下の爆弾低気圧に伴い,根室港における可能最大高潮は,2014年12月の爆弾低気圧による高潮(潮位偏差1.42m)に比べて約1m近く上昇することが明らかとなった.
著者
相澤 州平 伊藤 江利子 酒井 佳美 小野 賢二
出版者
国立研究開発法人 森林総合研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

窒素飽和下の高密度人工林における炭素蓄積の実態解明と間伐の影響予測のため、長期間の施肥により高窒素負荷の環境下にある高密度の壮齢トドマツ、エゾマツ、アカエゾマツ人工林において炭素窒素の蓄積量と循環量を調査し、間伐を行って成長量の変化を調べた。トドマツとアカエゾマツでは施肥により初期成長が促進されて蓄積が増大した。壮齢林段階では施肥による成長促進は認められなかった。また間伐は残存木の成長を増加させたが、高窒素負荷による成長促進効果は認められなかった。土壌pHとリターフォール量を変数とするモデルを開発し、高窒素負荷環境下の土壌炭素蓄積量増加速度は、間伐後は対照区と同等の水準に低下すると予測した。
著者
瀬川 光政
出版者
一関工業高等専門学校
雑誌
一関工業高等専門学校研究紀要 (ISSN:03854140)
巻号頁・発行日
no.40, pp.39-44, 2005-12

The system of mathematics developed in Japan during the Edo period (1603-1867) is called "Wasan (和算)"; "Wa" which means Japanese and "san" which means mathematics. The name is in contrast with "Yosan (洋算)", mathematics of Western (Occidental) world, which was introduced into Japan at the beginning of the Meiji era. The aim of this paper is to verify the four solutions discussed, concerning the center of gravity on circular cone, in Japanese Mathematics (Wasan), in those periods.

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著者
吉村 鉄太郎
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.5, no.5, 1964-09-15
著者
小林 栄三 原田 亮介
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1250, pp.98-101, 2004-07-12

問 1972年入社の社長は、総合商社はもちろん、上場企業でも若い方に属します。商社の社長として、やりにくさはありますか。 答 取引先のトップは私より目上の方が多いので、先方は年齢が近い方が話をしやすいだろうとは思います。そのへんの弱さは組織の力で補ってもらうことになるでしょう。 社内には私より入社年次が上の役員が8人いますが、その人たちの力も活用します。
著者
廣野 聡子
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.91, 2008

<B>1.はじめに</B><BR> 私鉄系のデベロッパーは、高度経済成長期以降、住宅地の郊外拡散を背景に自社沿線の宅地化を進めてきた。その代表的な開発手法の1つが、組合施行による土地区画整理事業を主導し、その事業代行を通じて保留地を獲得するというものであった。<BR> この土地区画整理事業を用いた郊外住宅地開発は、保留地を処分して事業費を捻出するなど事業採算性を土地の売却益に依存しており、地価の上昇が事業を後押ししてきた点は否めない。このため、バブル経済が崩壊し、主に住宅地に供される大都市圏郊外での地価上昇が見込めなくなると、こうした開発手法そのものが大きな岐路に直面せざるを得なくなる。このような問題意識のもと、相模鉄道(相鉄)いずみ野線・ゆめが丘駅周辺地域(横浜市泉区)を事例として、バブル経済崩壊に伴う社会的・経済的な変化の下で、従来型の沿線開発手法がどのような課題に直面しているかを検証したい。<BR><B>2.研究対象地域</B><BR> 相鉄いずみ野線・ゆめが丘駅周辺地域(横浜市泉区)は東京都心から40km圏に位置し、東京駅からの所要時間は約1時間である。<BR> いずみ野線は、横浜市南西部の交通不便地域の利便性向上と、輸送力が限界に達しようとしていた東海道線のバイパス路線確保を目的として計画され、1976年に二俣川(横浜市旭区)からいずみ野(同市泉区・4駅6.0km)が開業して以来、1990年に第2期延伸・いずみ野からいずみ中央(1駅2.2km)、1999年には第3期延伸・いずみ中央から湘南台(神奈川県藤沢市・2駅3.1km)と、およそ20年をかけて段階的に延伸開業した路線で、ゆめが丘駅は1999年に開業した。相鉄は、3期にわたる延伸区間の駅周辺で、土地区画整理事業を用いた住宅地開発を進めてきた。にもかかわらず、現在のゆめが丘駅周辺一帯は市街化調整区域のままであり、駅周辺には商業施設や大規模な住宅地は見られない。いわば「従来型沿線開発の限界」を示す空間といえる。<BR><B>3.研究の概要</B><BR> いずみ野線の新設に際して、相鉄は沿線の宅地開発を計画し、東急電鉄「多摩田園都市」の開発手法を踏襲する形で1972年より沿線7地区で順次土地区画整理組合を立ち上げ、合計354haの住宅地を開発した。<BR> 一方、第2期・第3期の延伸区間は、横浜市の総合計画「よこはま21世紀プラン」(1981年発表)に基づく「いずみ田園文化都市構想」として開発が計画された。この「いずみ田園文化都市構想」は、いずみ野線新規延伸区間の沿線約280haを開発区域とし、良好な住宅地・文化施設などを設け、当地域を都心と県央地域を結び付ける拠点地域とする計画で、開発手法は相鉄を事業代行者とする土地区画整理事業の方式が想定されていた。<BR> 1980年代前半に計画されたこの構想は、バブル経済の崩壊にともなう社会的・経済的な変化の中で見直しを余儀なくされ、1995年、開発区域はゆめが丘駅周辺の約25haのみとなり、大幅に縮小される。しかし、駅の開業から約10年が経過した今日でもなお、この土地区画整理事業は事業化の目処が立たず、駅前には農地が広がっている。<BR> このゆめが丘駅周辺地域の開発が失速した背景として、地価の下落によって計画当初の地権者への水面下での提示価格の維持が困難になり土地区画整理事業の事業化が行き詰まったこと、またバブル崩壊以降、財政悪化に直面した地方自治体が都市開発の民間依存を強める一方、資金力やブランド力が相対的に弱い私鉄系デベロッパーの一部が地方自治体の要請に応えきれなくなった点を指摘することができる。本発表では、これらの点について具体的なデータをふまえつつ検討する。<BR>
著者
赤塚 真依子 高山 百合子 Edwin MUCHEVBE 伊藤 一教 渡辺 謙太 桑江 朝比呂 源 利文
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)
巻号頁・発行日
vol.76, no.2, pp.I_943-I_948, 2020 (Released:2020-11-04)
参考文献数
10

海草場の変化を捉えるモニタリング方法として環境DNAの活用を目指し,海草量の季節変化に伴うeDNA量の変化を把握することを目的に,水槽に生育するアマモを対象に15ヵ月の生育観察と環境DNA分析を実施した.また,実海域でのモニタリングに向けて,潮汐による流れの変化がある環境下で,季節変化の差に対して採水地点や同時刻に採水した差がどの程度であるのか調査した.15ヵ月のモニタリングでは,環境DNA量が夏に高い値を示し秋に低下する周期性を確認でき,海草が流出する時期に高くなる可能性が明らかになった.実海域調査では,同時刻に採水した1Lの分析で検出の有無が混在する結果となったが,採水量や分析量を増量し,阻害影響を低減することで定量下限を超えた値の検出が可能となり,実海域調査への適応が期待できる結果を得られた.