著者

小方 直幸

出版者

日本高等教育学会

雑誌

高等教育研究 (ISSN:13440063)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.171-190, 2015

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<p> 本稿は,2012年から2013年にかけ策定された,国立大学改革プランを取り上げ,教員養成分野のミッションの再定義に着目することで,現代における政府と大学の自治の関係を,以下の3つの視点から問い直すことを目的としている.第1は,文科省と政府との関係で,文科省が,なぜ教員養成分野の改革に本腰を入れる必要に迫られたか,まずは概観する.第2は,文科省と教員養成大学・学部との関係で,事例考察を通して,政府と大学の自治を考察する上で鍵となる,両者の具体的やり取りを明らかにする.第3は,高等教育局内部の関係で,所掌の異なるアクターの改革行動を析出し,それが実際の改革に及ぼす影響について考察する.</p>

著者

南島 和久 南島 和久

出版者

長崎県立大学

雑誌

長崎県立大学経済学部論集 = Faculty of Economics journal, University of Nagasaki (ISSN:18841104)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.15-52, 2015-03

著者

鈴木 眞澄

出版者

龍谷大学法学会

雑誌

龍谷法学 (ISSN:02864258)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.61-99, 2015-10

著者

佐藤 俊二 サトウ シュンジ Shunji Sato

雑誌

経済と経営

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.1-20, 1982-07-25

著者

松本 麟一

出版者

日本英学史学会

雑誌

英学史研究 (ISSN:03869490)

巻号頁・発行日

vol.1979, no.11, pp.181-188, 1978-07-01 (Released:2009-09-16)

著者

内藤 恵

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.82, no.12, pp.173-210, 2009-12

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一 序論二 セクシュアル・ハラスメント事案における使用者の義務1 使用者の不法行為としての構成2 使用者の債務不履行としての構成三 職場のいじめ・嫌がらせ事案における使用者の義務1 職場「いじめ」の私法上の分類2 いじめ事案に見る使用者の職場環境配慮義務四 結語

著者

滝原 啓允

出版者

法学新報編集委員会

雑誌

法学新報 (ISSN:00096296)

巻号頁・発行日

vol.121, no.7, pp.473-508, 2014-12

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本稿は、第一に職場環境配慮義務法理の形成と現状を明らかにすることを、第二に同法理の独自意義を探ることを、第三に同法理による行為規範を明確にすべく試論することを目的とする。こと訴訟実務にあって職場環境配慮義務は、ときとして安全配慮義務と混交されているようにも思われるが、前者は精神的人格価値への着目から形成され、後者は身体的人格価値への着目から形成されたものである。そのため、両義務法理間には自ずと差異が生じ、また、両法理の淵源・趣旨・現状からして、前者法理は予防のみならず事後救済にも多くを割く規範を、後者法理は予防に重点を置いた規範を要請する。そして、一方の法理が妥当するものの、もう一方の法理が妥当しないという事案がみられることからして、職場環境配慮義務法理に独自意義を見出すことができる。同義務違反は債務不履行を構成するとの観点から、同義務内容の契約への取り込みを容易にするため、裁判例を素材ないし手掛かりとして職場環境・使用者の意識・事後的救済につき行為規範の抽出・明確化を試み、もって近年のいわゆる「職場いじめ」問題に対する有効な処方としたい。

著者

鈴木 裕二

出版者

日本医療労働組合連合会

雑誌

医療労働 : 医療・介護・福祉労働者のための月刊誌 (ISSN:02874369)

巻号頁・発行日

no.574, pp.11-14, 2014-12

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1795, pp.28-31, 2015-06-15

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過重労働やパワハラによって社員が心を病み、体がむしばまれ、最悪の場合は命を落とす──。 「健康ブラック企業」の闇に、本誌独自調査と病める従業員への取材で迫る。

著者

星野 豊 Hoshino Yutaka

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

教育と医学 (ISSN:04529677)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.150-156, 2016-02

著者

向井 蘭

出版者

中央労働災害防止協会

雑誌

安全と健康 (ISSN:18810462)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.153-155, 2016-02

著者

森田 汐生

出版者

メディカ出版

雑誌

産業保健と看護 = The Japanese journal of occupational health and occupational health nursing : 働く人々の健康を守る産業看護職とすべてのスタッフのために (ISSN:21887764)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.228-231, 2016-05

著者

山本 沙弥香

出版者

兵庫県こころのケアセンター

雑誌

心的トラウマ研究 : 兵庫県こころのケアセンター研究紀要 (ISSN:18802109)

巻号頁・発行日

no.13, pp.31-43, 2018-03

著者

アンドレ・バーナード編著 木原武一監修 中原裕子訳

出版者

徳間書店

巻号頁・発行日

1994

著者

藤井 輝也 表 英毅 太田 喜元

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SR, ソフトウェア無線 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.69, pp.99-104, 2007-05-24

参考文献数

17

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広帯域移動通信において、アダプティブアレイアンテナ、MIMO等の空間処理技術を精度良く評価するためには、電波伝搬損失、電波伝搬遅延時間、電波到来角度を同時に扱える時間・空間電波伝搬モデル(時空間伝搬モデル)が不可欠である。本稿では、UHF帯及びSHF帯の測定結果に基づいて構築した時空間伝搬モデルの概要を紹介する。

著者

石井 智弥

出版者

日本私法学会

雑誌

私法 (ISSN:03873315)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.73, pp.148-154, 2011-04-30 (Released:2015-04-01)

参考文献数

4

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[36] 乙〔第四輯〕 二十六 上 盗賊之部 〆り厚薄度数等ニ寄御仕置軽重有之類,

出版者

公益社団法人 日本獣医学会

雑誌

中央獸醫會雑誌 (ISSN:18839096)

巻号頁・発行日

vol.10, no.6, pp.7-16, 1897-06-28 (Released:2008-10-24)

著者

田崎 三郎

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.5-19, 2010-07-01 (Released:2010-12-01)

参考文献数

42

著者

丸山 啓史

出版者

東京大学大学院教育学研究科生涯教育計画講座社会教育学研究室紀要編集委員会

雑誌

生涯学習・社会教育学研究 (ISSN:1342193X)

巻号頁・発行日

no.29, pp.63-71, 2004

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The purpose of this paper is to establish the perspectives for supporting the leisure activities of people with severe intellectual disabilities. The insufficiency of supports for the leisure activities of people with intellectual disabilities declines their quality of life, and increases their families'burden of the care. The prevalence of the idea of normalization and the advance of the securing human rights of them demand the solution of this problem. The important perspective is to grasp the leisure of them as a whole, not as disjointed combination of leisure activities. Therefore, from the pedagogical view, it is need to discuss the human development of them on whole leisure time, and to consider not only education but also welfare.