著者

桧垣 伸次 ヒガキ シンジ Higaki Shinji

出版者

同志社法學會

雑誌

同志社法学 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.64, no.7, pp.3023-3057, 2013-03

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釜田泰介教授古稀記念論集Dedicated to professor Taisuke Kamata on his 70th birthdayArticle

著者

桧垣 伸次

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大學法學論叢 (ISSN:04298411)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.35-74, 2014-06

著者

毛利 嘉孝

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.88, pp.216-217, 2016

著者

村上 玲

出版者

淑徳大学

雑誌

総合福祉研究 (ISSN:18818315)

巻号頁・発行日

no.22, pp.197-209, 2017

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イギリスにおける同性愛者に関する法状況として,同性愛行為の合法化,シヴィル・パートナーシップなど異性愛者と同等の法的地位の獲得,雇用関係から始まった性的指向による差別の禁止といった大きな動きが存在している.この一連の過程においては国内の社会情勢の変化だけでなく,EU法,欧州人権条約及び欧州人権裁判所判決が大きな影響を与えている.性的指向に基づく憎悪扇動罪はこのような流れの中で,同性愛者を中心とした性的少数者を威嚇的な表現から保護するために制定されている.この性的指向に基づく憎悪扇動罪創設に関する議論において重要な論点となったのが,いかにして同性愛者等への保護を図りつつ,同性愛等に関する信仰に基づく信念の表明や議論等の保護とのバランスをとっていくかということであった.この問題においてイギリスが採用した方策は,訴追可能性を限定するとともに,自由な言論条項によって同性愛に関する表現の自由を確保するというものであった.

著者

兵田 愛子

出版者

關西大學法學會

雑誌

関西大学法学論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.367-397, 2017-07

著者

山邨 俊英

出版者

慶應義塾大学大学院法学研究科内『法学政治学論究』刊行会

雑誌

法学政治学論究 : 法律・政治・社会 (ISSN:0916278X)

巻号頁・発行日

no.117, pp.137-170, 2018

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一 問題の所在二 ヘイトクライム法に関する裁判例の展開 : 萎縮効果の問題に限定して (一) Wisconsin v. Mitchell (二) Virginia v. Black (三) 小括三 萎縮効果除去のための予防的ルールの構築に関する議論 (一) 萎縮効果論について (二) 関連性の要件に関する議論 (三) シェパード・バード法の解釈規定四 結びに代えて

著者

マーティン ザイフアート 金 尚均

出版者

龍谷大学法学会

雑誌

龍谷法学

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, 2018-02-09

著者

山田 隆司 Ryuji Yamada

出版者

創価大学法学会

雑誌

創価法学 (ISSN:03883019)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.97-130, 2018-03-20

著者

井上 司

出版者

神戸大学大学院国際文化学研究科

雑誌

国際文化学=Intercultural Studies Review (ISSN:21872082)

巻号頁・発行日

no.31, pp.1-24, 2018-03-20

著者

岩倉 秀樹

出版者

高知県立大学文化学部

雑誌

高知県立大学文化論叢 (ISSN:21876673)

巻号頁・発行日

no.1, pp.9-23, 3013-03-31

著者

中村 朋博 吉塚 久記 吉住 浩平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.AbPI2116, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 足部は歩行中、床面に唯一接している体節であることから、足部内の位置的変化は上位関節の運動連鎖の変容を生じさせるとの報告がある。その中でも距骨下関節は近位の骨・関節への荷重伝達の中核をなすため、同関節の機能的な破綻は立脚期の身体全体に影響を及ぼすものと考えられる。 臨床では、 距骨下関節・横足根関節過回内を呈した症例を多く経験するが、その様な症例では回内側立脚初期において円滑な重心移動が阻害されている印象を受ける。しかし、足部に関する三次元解析機器を用いた先行研究は少ない。そこで、距骨下関節の回内固定により、床反力および下肢関節モーメントに如何なる影響が生じるかを検討した。【方法】 対象は足部に整形外科的、神経学的既往を有さない健常成人15名(男性15名、平均年齢20.8±1.5歳、平均身長169.6±3.4cm、平均体重61.0±3.5kg)とした。被検者の反射マーカーの設置は臨床歩行分析研究会の推奨する15点マーカー法を採用した。解析動作は自由歩行と距骨下関節回内固定の2条件とし、それぞれ至適速度での歩行を三次元動作解析システムVICONMOTION SYSTEM社製VICON MX・AMTI社製床反力計)を用いてサンプリング周波数100Hzにて計測した。また、距骨下関節の固定は非伸縮性ホワイトテープを使用し、距腿関節底背屈に制限を与えずに川野の扇型スパイラル法で利き足を測定肢とし、回内位で固定した。比較項目は利き足側下肢の立脚期における床反力鉛直成分・床反力前後成分・足関節底背屈モーメントのピーク値と積分値であり、それぞれを体重で正規化した。また、床反力鉛直成分に関しては立脚期中に示す二峰性波形の第一頂点に到達する時間も算出した。なお、統計学的解析には対応のあるt検定を用い危険率は5%未満とした。【説明と同意】 ヘルシンキ宣言を遵守し、全ての被検者に研究主旨を説明後、紙面にて同意を得た。 【結果】 足関節背屈モーメントのピーク値は自由歩行0.154±5.9%,回内歩行0.100±0.3%となり、回内歩行時では有意に低下していた。(p>0.01)。また、床反力鉛直成分の第一頂点までの所要時間は自由歩行0.125±3.3秒、回内歩行0.135±3.3秒となり、回内歩行時では有意に低下していた(p>0.05)。なお、その他の床反力前後成分・足関節底屈モーメントには有意差が認められなかった。【考察】 床反力鉛直成分の第一頂点に至る過程は歩行時の踵接地から足底接地の時期に該当する。今回、距骨下関節を回内固定することにより、踵接地から足底接地において有意な所要時間の遅延が認められた。入谷は距骨下関節回内位では、立脚初期に重心移動の時間的停滞が出現すると報告している。 一般的に、踵接地の距骨下関節回内位では距骨が踵骨に対して底屈することにより距腿関節は背屈方向へと偏位し、距骨下関節回内を伴った距腿関節背屈は足部全体を外反位にしやすくなる。また、足部外反位は距腿関節背屈の主動作筋と補助筋のバランスを変化させる。そのため、踵接地から足底接地に移行する際の足関節底屈への制動が阻害されやすく、足関節背屈モーメントが低下したものと推察される。 今回、距骨下関節回内固定に伴う足関節背屈モーメントのピーク値が低下したにも関わらず、踵接地から足底接地までの所要時間が遅延したのは、距骨下関節回内により距腿関節が背屈方向へ偏位した結果として、踵接地時の距腿関節の底背屈の切り替えが遅延し、踵接地から足底接地までの所要時間の遅延が生じたものと推測される。【理学療法学研究としての意義】 今回の結果から距骨下関節の回内変位は立脚初期の荷重のタイミングを遅延させる因子となるとともに足関節背屈モーメントを低下させることが分かった。このことから、距骨下関節の回内変位は立脚初期の下肢の荷重機構に大きな影響を及ぼすとともに足関節背屈筋群に対して大きなストレスを加えている可能性があると考える。今後は症例数を増やし立脚初期だけではなく、立脚中期以降の多角的視点から歩行を分析する必要があると考えられる。

著者

西川 輝彦 港 隆史 荻野 正樹 浅田 稔

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集 2011 (ISSN:24243124)

巻号頁・発行日

pp._2P2-M02_1-_2P2-M02_4, 2011-05-26 (Released:2017-06-19)

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This paper proposes a hierarchical model which is composed of a slow feature analysis (SFA) network to extract multi-modal representation of a humanoid robot. The experiment with humanoid robot shows that the network can integrate multi-modal information and detect semantic features by the extraction of the slowly varying features from the high-dimensional input sensory signal, and it shows that the multi-modal representation is useful as state representation for reinforcement learning compared with using state representation without the integration of the multi-modal information.

著者

岡部 憲二郎

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.27, 1987

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.36, no.11-12, pp.169-170, 1948-03-10 (Released:2011-02-22)

著者

宮木 健二

出版者

日本包装技術協会

雑誌

包装技術 (ISSN:0385728X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.262-265, 2019-03

著者

研究代表者 小野正雄

出版者

[東京大学史料編纂所]

巻号頁・発行日

1984

著者

研究代表者、保谷徹

出版者

保谷徹

巻号頁・発行日

2001

著者

伊藤 正義 戸田 さゆり

出版者

鶴見大学

雑誌

鶴見大学紀要. 第4部, 人文・社会・自然科学篇 = The bulletin of Tsurumi University. Pt. 4, Studies in humanities, social and natural sciences (ISSN:03898032)

巻号頁・発行日

no.55, pp.93-144, 2018-02

著者

斉藤 日出治 サイトウ ヒデハル Hideharu SAITO

雑誌

大阪産業大学経済論集

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.1-24, 2010-09

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Japan occupied the island of Hainandao just before the Asia Pacific War.The Japanese army murdered many Hainandao inhabitants during this occupation. Nevertheless the facts of these massacres have been suppressed and neglected by japanese government and people after the war. We have been researching the facts of the massacres by the Japanese army through interviews with the survivors in Hainandao. As a result we found these massacres did not happen accidentally, but were purposely carried out in accompaniment with the military operations of the Japanese army. These massacres took place continually from February 1939 to August 1945. I analyzed the Military Diary of the Japanese Navy in Hainandao. Recorded in this diary is not only military operations in the narrow sense, but also various government policies. For example, the mining of natural resources, management of land, control of prices, the education for the island inhabitants, and securing human resources. The aim of the Japanese army was to continue its war effort by pillaging resources, food, and using forced labor, among other things. It tried to construct a sphere of self-sustenance by pillage of its occupied countries. Many government policies were necessary to construct this sphere of self-sustenance by pillage. It shows the particularity of Japanese imperialism in comparison with Occidental imperialist practices.

著者

鈴木 渉 籔脇 健司 中本 久之

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.450-459, 2019-08-15 (Released:2019-08-15)

参考文献数

22

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身体障害領域および高齢者領域に勤務する臨床経験が1〜3年目までの作業療法士を対象とし,作業療法士の職業的アイデンティティ自己評価尺度(以下,PI尺度)の項目反応理論を用いた項目分析を行い,構造的妥当性を検討した.PI尺度は,中本らが回復期病棟に勤務する作業療法士用に改変したものに,加筆・修正を加えて使用した.結果として,PI尺度は,作業療法士に独自性があると思う程度が平均的な回答者に対する測定精度が高く,4因子29項目の2次因子モデルで適合していたことから,身体障害領域および高齢者領域の作業療法士を対象として,広く使用できる尺度であることが明らかとなった.