著者

若月 俊一

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.44-49, 1976-05-01 (Released:2011-02-17)

著者

堀田 幸裕

出版者

新書館

雑誌

現代韓国朝鮮研究 (ISSN:18846491)

巻号頁・発行日

no.13, pp.14-26, 2013-11

著者

美濃 羊輔 川辺 百樹 井戸沼 忠博

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.91-95, 1975

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ホワイトクローバ,レッドクローバ,チモシーおよびオーチャードグラスの種子の発芽と成長におよぼすクマリン類の影響を調べた。高濃度(10^<-3>M)のクマリンはホワイトクローバ,チモシー,オーチャードグラスの発芽を強く阻害したが,レッドクローバに対しては阻害効果を示さなかった。4-ハイドロキシクマリン,7-ハイドロキシクマリンおよびトランスオルトクマル酸はチモシーの発芽をかなり阻害したが,他の3種にはほとんど影響を与えなかった。低濃度のクマリンはオーチャードグラスの発芽を促進した。高濃度(10^<-4>-10^<-3>M)のクマリンはすべての実生の伸長を阻害したが,低濃度においてレッドクローバの下胚軸とチモシーの子葉鞘の伸長を促進した。クマリンの処理によって,ホワイトクローバ,レッドクローバの下胚軸およびチモシーとオーチャードグラスの子葉鞘の肥大化がひき起された。

著者

井岡 郁夫

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.48, no.10, pp.797-798, 2006-10-30

著者

渡部 哲史 山田 真史 吉田 奈津妃 佐々木 織江 神谷 秀明 田中 智大 丸谷 靖幸 峠 嘉哉 木村 匡臣 田上 雅浩 木下 陽平 林 義晃 池内 寛明

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.260-265, 2017

被引用文献数

1

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&emsp;平成29年2月18,19日に東京大学本郷キャンパスにおいて,合計16名の参加者により第6回目となるWACCA (Water-Associated Community toward Collaborative Achievements)meetingを開催した.第6回となる今回は各自の研究内容を理解し,多様なスケールで展開される様々な水関連研究の現状やそれぞれが抱える課題,それらを克服するために必要なブレークスルーについて考える機会を設けた.各自の研究発表を基に,様々な研究分野に共通する課題やブレークスルーなど研究に関する議論や,アウトリーチのような活動に関する情報共有,その他研究を進める上で感じていること等の意見交換を行った.本報告ではそれらの議論の概要について記す.

著者

菊川英山

出版者

〔清水〕

雑誌

英泉并英山錦絵

著者

白 尚燁

出版者

北海道大学

巻号頁・発行日

2016-03-24

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The present dissertation examines the Tungusic languages from the perspective ofareal linguistics, centering on the southern Bikin dialect of Udihe. This study mainlyconsists of four syntactic issues: (i) third person marking on finite indicative forms, (ii)the converbal ending *-mi, (iii) conditional forms, and (iv) correlatives.First, taking the four typological parameters, namely obligatorily distinct,optionally distinct, non-distinct, and non-person marking types in terms of numberdistinction, the analysis demonstrates distinct patterns of third person marking on finiteindicative forms in Tungusic in accordance with areal distribution, strikingly similar tothose of neighboring languages. Second, the functional differences of the converbalending *-mi among the Tungusic languages are analyzed with the employment of thecross-linguistic morpho-syntactic and semantic typological standards of converbs froman areal perspective in relationship with the adjacent languages. Third, based on switchreferenceand semantic classification for conditionals, different syntactic characteristicsof conditional forms in Tungusic according to geographical distribution are clarifiedfrom the viewpoint of areal linguistics. Lastly, correlatives, the WH pronoun in thesubordinate clause corresponding with the WH or DEM pronoun in the main clause, arerevealed to show gradual syntactic variations among the Tungusic languages insimilarity with those of Russian and Chinese correlatives depending on geographicalposition, in terms of correlative types and verb forms in the correlative clause.In conclusion, the syntactic differences among the Tungusic languages stronglycorrelate with areal distribution, classified into three groups; (i) North Tungusic, (ii)East Tungusic, and (iii) South Tungusic. First of all, North Tungusic, spoken in thenorthern Siberian region, shares similar syntactic characteristics with Kolima Yukaghir,Sakha, Russian, and Mongolic. Second, East Tungusic in the Russian Far East retains thegrammatical features of Russian, Mongolic, and Chinese at low or intermediate levels.Third, South Tungusic languages inside the Chinese border are heavily influenced byMongolic and Chinese. Consequently, the areal-based distinctions among three Tungusicgroups at the syntactic level are attributed to the influences from different neighboringlanguages and different degrees of influence from the same adjacent languages.

著者

Pauwels Ruben G. A.

出版者

国際日韓比較言語学会

雑誌

日韓比較言語文化研究 : journal of the International Society for the Comparative Study of Korean and Japanese (ISSN:18830102)

巻号頁・発行日

no.5, pp.31-68, 2018

著者

林 秀弥

出版者

日本評論社

雑誌

法律時報 (ISSN:03873420)

巻号頁・発行日

vol.91, no.3, pp.59-62, 2019-03

著者

田中 裕明

出版者

公正取引協会

雑誌

公正取引 (ISSN:04256247)

巻号頁・発行日

no.817, pp.47-54, 2018-11

著者

李 信華 Lee Xinhua

出版者

神奈川大学大学院経営学研究科

雑誌

神奈川大学大学院経営学研究科研究年報 (ISSN:13481843)

巻号頁・発行日

no.8, pp.33-49, 2004-03

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論文

著者

八嶋 康裕

雑誌

学習院大学国語国文学会誌 (ISSN:02864436)

巻号頁・発行日

no.62, pp.94-80, 2019-03

著者

石塚 健

雑誌

学習院大学国語国文学会誌 (ISSN:02864436)

巻号頁・発行日

no.62, pp.109-95, 2019-03

著者

堂山 宗一郎 石川 圭介 上田 弘則 江口 祐輔

出版者

国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構西日本農業研究センター

雑誌

新近畿中国四国農業研究 (ISSN:2433796X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.13-19, 2019 (Released:2019-03-18)

参考文献数

23

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日本においてニホンジカ(Cervus nippon)による農林業被害が増加している.ニホンジカの聴覚を利用した音による防除が簡便な方法として用いられることもあるが,その効果を検証した科学的研究は少ない.本研究では,人間の可聴域を超える周波数帯の音である超音波(20kHz ≦)によるニホンジカ防除技術の効果を検証するため,継続提示した超音波に対するニホンジカの行動を調査した.飼育ニホンジカ(ホンシュウジカ)4 頭を実験に供試し,エサを設置した場所に対して,超音波である25kHz の音または人間の可聴音でもある5kHz の音を音圧90dBで提示する2 つの音提示条件と音を提示しない無音条件で実験を行なった.実験音は,実験開始から10分間継続して提示した.その結果,どちらの音条件においても無音条件と同様に全ての供試個体が音の提示中にエサの摂食を開始し完食もしたため,超音波の継続提示はニホンジカの摂食行動を抑制しなかった.摂食行動の発現時間や音を提示した場所での滞在時間は,無音条件よりも両音条件の方が短くなり,超音波や音の提示が供試個体に対して警戒や不快感を誘発させることも皆無ではなかった.しかし,音を提示した場所へ侵入するまでの時間や摂食を開始するまでの時間は,実験2 日目には短縮し,警戒行動も実験1 日目にしか見られなかったことから,音に対する速やかな馴致も確認できた.これらの結果から,超音波などの音の継続提示ではニホンジカに対して摂食行動を抑制することはできず,音刺激に対して急速に慣れてしまうため,ニホンジカによる農作物被害の対策技術として超音波の継続提示には効果がほとんどないと考えられた.

著者

森沢 小百合

雑誌

学習院大学国語国文学会誌 (ISSN:02864436)

巻号頁・発行日

no.62, pp.124-110, 2019-03

著者

厚生省保健医療局結核感染症課

出版者

メヂカルフレンド社

雑誌

看護技術 (ISSN:0449752X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.9, pp.49-54, 2000-07

著者

国広 悌二 関口 宗男 中村 純 野中 千穂 室谷 心 和田 浩明

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.58, 2003

著者

英 繁雄

出版者

日経BP社

雑誌

日経systems (ISSN:18811620)

巻号頁・発行日

no.283, pp.96-101, 2016-11

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第2回ソフトウエア開発の契約について、米国の契約形態を参考に、日本の契約のあり方を考えていく。今回は、発注者であるユーザー企業と受注者であるITサービス企業の間の契約トラブルとして公開されている事例を基に、ソフトウエア委託開発における契約の課題…

著者

倉根 修二 工藤 翔二

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.78, no.9, pp.573-580, 2003-09-15

参考文献数

8

被引用文献数

2

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2002年1月, 全国80の大学医学部付属病院に対し, 結核の診療・教育・感染対策に関するアンケート調査を実施した.最終回答率は内科75%, 感染症科65%であった。回答医師の施設の結核病床保有率は27%であった。結核病床を持たない (無床) 施設における年間の診療結核患者数は, 概ね20人以下で, 診療に占める結核患者の割合は高くはないが, 回答医師の90%以上が結核患者の収容施設の必要性を認めており, 大学付属病院で診療すべき患者として "基礎疾患を有する患者" を挙げていた。結核教育に関しては系統講義のみならず, 無床施設の31.8%で結核専門病院での研修が実施されており, また60.8%の施設において, 結核感染対策に関する教育が実施されていた。一方学生に二段階ツベルクリン反応検査 (ツ反) を実施している施設は47.1%で, このうちの54.9%の施設ではツ反陰性者に対しBCG接種が実施されていた。結核緊急事態宣言以後, 大学付属病院における結核への対応は, 以前の調査と比較して若干の改善がみられるが, 結核 (感染症) 患者用病床の確保や結核専門施設との連携等, より一層の積極的な取り組みの重要性が示唆された。

著者

音喜多 信博

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学キリスト教文化研究所紀要 (ISSN:13418130)

巻号頁・発行日

no.12, pp.33-40, 2008