著者

大島千佳 中山功一 伊藤直樹 西本一志 安田清 細井尚人 奥村浩 堀川悦夫

出版者

情報処理学会

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS) (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.1-6, 2013-08-24

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シンセサイザのボコーダの機能を利用し,発声をリアルタイムに長調や短調の音楽に変換することによる,気分の変化について調べた.音楽はさらに MusiCuddle というシステムを利用し,ユーザの発声と同じ音高から開始された.実験の結果,気分の変化に関して,短調と長調の和声フレーズの条件の間で,「陽気な」 「悲観した」 に差異が認められた.ここから,憂鬱な気分であっても,自分の発声が強制的に楽しい気分を誘う音楽に変換されると,気分が楽しくなることが示唆された.

著者

チャクラバルティ ディペシュ 坂本 邦暢

出版者

岩波書店

雑誌

思想 (ISSN:03862755)

巻号頁・発行日

no.1127, pp.117-144, 2018-03

著者

中西 仁美 西 英子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.44.2, pp.1-7, 2009-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

25

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本稿は、スウェーデン・ヨーテボリ市の公共交通を軸とした交通政策に着目し、今後の成熟都市に求められる交通政策のあり方とその役割を論じている。ヨーテボリ市では、成長段階にあったこれまでの約40年を振り返り、20年後の目標設定と2~3年での短期の問題解決に取り組む新たな交通政策K2020を実施している。本稿は、ヨーテボリ市交通局でのヒアリング調査により、交通の需要への対応とサービスの経済効率性を長期的に考えることの重要性、短期的な交通問題を迅速に解決する手法、そして経済、環境だけではなく、都市の社会的な側面への交通政策の貢献という新たな知見を得た上で、今後の成熟社会に求められる交通政策の役割を再確認している。

著者

挽地 佳恵

出版者

RIKKYO UNIVERSITY(立教大学)

巻号頁・発行日

2014-03-31

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立教大学大学院文学研究科

巻号頁・発行日

vol.第9冊, 1000

著者

Paul A. Kotey

出版者

Hippocrene

巻号頁・発行日

1998

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[41] 四十 疵人并変死見分之部,

著者

井上 勝雄 Katsuo Inoue

雑誌

経済学論究 (ISSN:02868032)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.135-146, 2009-12-15

著者

佐藤 静

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.192-196, 2002-06-25 (Released:2010-07-16)

参考文献数

12

被引用文献数

3

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The purpose of this study was to investigate the relationship between personality and characteristics in collage work. Seventy undergraduates filled the Yatabe-Guilford (YG) personality test and produced a piece of collage work. The YG personality types were not different in terms of collage work characteristics. However, emotional adaptation and introvert/extrovert scores were reflected in the number of cuttings used in the piece. General activity score was reflected in the number of vehicle pictures used. Those who used an eye picture had a tendency to be depressed and lacking in confidence. Those who used a “stone circle” picture tended to be more emotionally adapted and extroverted. The results suggested a possibility that personality traits were reflected in specific characteristics in collage work.

著者

松下 千雅子 高島 亜理沙 TANIMOTO Matsushita Chikako TAKASHIMA Alisa

出版者

名古屋大学大学院人文学研究科附属超域文化社会センター

雑誌

JunCture : 超域的日本文化研究 (ISSN:18844766)

巻号頁・発行日

no.10, pp.64-75, 2019-03-25

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本研究はJSPS科研費 JP16K13136の助成を受けたものである。

著者

宮城 智央

出版者

琉球大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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外科手術において、立体構造の正確な把握は合併症回避と手術完遂には必須である。通常の医療画像は2次元であり、3次元コンピュータ画像(3DCG)の表示には特別なデータ処理が必要となる。3DCG手術シミュレーションは手術向上に有益であるが、普及している多くのシステムは人体構造や病変部などの形状が変形しない剛性モデルであり、立体視ができず、高価である。本研究では、実際に手術予定の患者データを用いて、シミュレーションの操作者の手と頭部をバーチャルリアリティ(VR)空間へ即時に反映し、立体視可能な手術のためのリアルタイムVR変形性物理シミュレーション・システムを安価に開発し、手術への寄与を評価する。

著者

久保田 信

出版者

紀伊民報社

雑誌

紀伊民報

巻号頁・発行日

2011-11-23

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この記事は紀伊民報社の許諾を得て転載しています

著者

白石 麻衣佳 池田 真琴 渡辺 裕介 中畑 晶博 海老子 淳 須田 守彦

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.197, 2011

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【目的】<BR> 当院における全人工膝関節形成術(以下TKA)術後のリハビリは、従来、術翌日より歩行訓練を開始し、自立した杖歩行が可能となるのは術後約1週間前後、入院期間は約2週間であった。今回、積極的に歩行能力の向上を目的としてリハビリを施行した症例に対して、自立した杖歩行に要した期間を調査した。<BR>【方法】<BR> 対象は2011年4月1日以降にTKA施行した6例6膝(女性6膝)、平均年齢74.1歳(67歳~81歳)である。関節アプローチは全例medial parapatellar approachで、固定方法は全例大腿骨側、脛骨側共にセメントを使用した。対象症例に対して、自立した杖歩行までにかかった日数、術前歩行レベル、術前筋力を調査した。筋力は膝伸展筋力をμ-Tas(ANIMA製)を用いて計測した。なお対象者には、ヘルシンキ宣言に基づき説明と同意を得た。<BR>【結果】<BR> 術前歩行レベルは1例のみT字杖歩行で、その他は独歩であった。自立した杖歩行までの平均日数は約4日で、最短2日、最長6日であった。術側筋力は平均15.2±5.2kg、健側の筋力は平均22.4±6.0kgであった。早期に自立した杖歩行となった症例は、術前筋力が高い傾向にあった。<BR>【考察】<BR> 当院では、従来術後2週間で自宅退院が可能となるように術後のリハビリを取り組んでいた。従来の術後プロトコールでは、術翌日より歩行器歩行を開始し、自立した杖歩行までは術後1週間程度を要していた。しかし、症例によっては早期に歩行レベルの向上が図れるものも少なからず存在しており、また、海外におけるTKAの入院期間が日帰りから約1週間であることをふまえて 、今回積極的に歩行レベルの向上を目的として術後リハビリを行った。今回の結果より、自立した杖歩行まで平均4日と従来行ってきたプロトコールよりも早期に歩行能力の向上を得ることができた。また、術前にT字杖を使用していた症例も術後3日にて自立した杖歩行となった。このことから、歩行に関して自立した杖歩行を自宅への退院の指標とした場合、早期に自宅退院可能だと考えられる。また、杖歩行が早期に自立となった症例は術前筋力が高い傾向にあったことから、術前からの筋力訓練は術後の歩行能力改善に有効と考えられる。<BR>【まとめ】<BR> 今回、術後リハビリにおいて積極的に歩行レベルの向上を図った結果、術後平均4日で自立した杖歩行が獲得できた。自立した杖歩行を自宅への退院の指標とすると、術後4日で退院が可能であると思われる。今後は症例数を増やし、年齢や筋力、可動域等をふまえて詳細に術後歩行能力に関与する因子を検討していきたい。

著者

吉田 明日美 髙田 和子 別所 京子 田口 素子 辰田 和佳子 戸谷 誠之 樋口 満

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.305-315, 2012 (Released:2012-12-13)

参考文献数

31

被引用文献数

1 11

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【目的】女性スポーツ選手を対象に,二重標識水(DLW)法で測定した総エネルギー消費量(TEE)と,食事記録法より求めた総エネルギー摂取量(TEI)から算出したTEI評価誤差に対する種目や身体組成,食事摂取状況の関連を明らかにすることを目的とした。【方法】大学女性選手38名(陸上中長距離9名,水泳10名,新体操7名,ラクロス12名)を対象とした。体重補正済みTEE(cTEE)はDLW法で求めたTEEと調査期間中の体重変動から算出し,TEIは同期間に実施した食事記録法による食事調査から計算した。【結果】cTEEとTEIは,陸上 2,673±922 kcal/day,2,151±434 kcal/day,水泳 2,923±749 kcal/day,2,455±297 kcal/day,新体操 3,276±497 kcal/day,1,852±314 kcal/day,ラクロス 2,628±701 kcal/day,2,329±407 kcal/dayであった。TEI評価誤差は,陸上-13.6±24.1%,水泳-13.3±14.3%,新体操-42.0±15.3%,ラクロス-2.8±38.3%であり,種目間の比較では新体操が有意に過小評価していたが,身体組成や食事摂取状況には競技特性はみられず,同一種目間の個人差が大きかった。評価誤差の大小で2群に分けた高精度群(評価誤差-8.4±10.7%(値の範囲:-24.8%~+14.5%))は過小評価群(-40.9±8.8%(-56.3%~-28.7%))よりTEE,脂質エネルギー比率が有意に低値であり,菓子類摂取量,食事回数,炭水化物エネルギー比率が有意に高値であった。TEEが小さいことは高精度群への分類に独立して関連していた。【結論】女性選手の評価誤差には,TEEが独立して関連し,種目や食品群別摂取量,エネルギー比率,食事回数が関連する可能性が示された。今後は,対象種目の再検討や対象者数の増加とともに,心理的,社会的要因を含めた,評価誤差に関連する要因の検討が必要と考えた。

著者

後藤 和也

雑誌

日本文學誌要 (ISSN:02877872)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.12-25, 2001-03-24

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[9],

著者

石井 伸一

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.136, no.5, pp.265-269, 2010 (Released:2010-11-10)

参考文献数

27

被引用文献数

1 1

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2型糖尿病患者では脂肪肝/NAFLDを合併する頻度が高く,肝臓への異所性の脂肪蓄積が,インスリン抵抗性の増大やメタボリックシンドローム発症の危険因子の1つとして考えられている.また,ALT値やγ-GTP値の上昇が糖尿病発症率と相関することから,肝機能異常の糖尿病発症への関与が示唆されている.さらに,我国の糖尿病患者の死因の調査結果によれば,全死因に占める肝癌・肝硬変症の割合が増大していることから,糖代謝異常と肝疾患は密接に関係している可能性が高い.コレステロール異化の最終産物である胆汁酸は,肝臓・胆嚢および腸管を中心とした生合成や脂質の吸収排泄を調節する因子として研究されてきた.近年,新たに胆汁酸が核内受容体FXRやGPCRのTGR5の内因性リガンドとして働くことが報告され,metabolic modulatorとしての作用に注目が集まっている.胆汁酸によるFXRあるいはTGR5活性化作用は,主に疎水性胆汁酸では認められるが,ウルソデオキシコール酸(UDCA)のような親水性胆汁酸にはほとんど見出されない.一方タウリン抱合型UDCAのERストレス減弱によるインスリン抵抗性改善作用が最近報告され,親水性胆汁酸の作用にも着目されている.本稿では,胆汁酸の機能や胆汁酸からの糖・脂質代謝異常への新たなアプローチについて紹介する.

著者

友永 輝比古

出版者

三重大学

雑誌

人文論叢 : 三重大学人文学部文化学科研究紀要 (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.127-131, 2003-03-25

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今の日本で劇場に足を運ぶ人々は、「笑いと元気と斬新さ」を求めています。新劇界がもっと喜劇を採り上げ、喜劇役者がいないならば、思いきって吉本新喜劇の役者を客演に招いて芝居づくりをすれば、日本の演劇はもっと面白くなるのではないでしょうか。そんな訳で、喜劇役者が演じたと言われるモリエールの『ドン・ジュアン』と、ブレヒトの弟子たちが改作した『ドン・ジュアン』を選び、両作品を比較してみました。モリエールのドン・ジュアンもベルリーナー・アンサンブルのドン・ジュアンも、偽善者になることを宣言してから地獄に落とされるのですが、そこまでの過程において、アンサンブルの方はモリエールと違って、ドン・ジュアンの偽善者たるにふさわしい本性を鋭くしかも笑劇風に描いています。また、アンサンブルはこの喜劇の中に、1950年代のドイツの情況を忍び込ませてもいます。

巻号頁・発行日

vol.第36冊, 1000

著者

Kimiko Tomioka Norio Kurumatani Keigo Saeki

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20180195, (Released:2019-03-02)

参考文献数

55

被引用文献数

42

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Background: Higher smoking prevalence in less educated persons and manual workers is well-known. This study examines the independent relationship of education and occupation with tobacco use.Methods: We used anonymized data from a nationwide population survey (30,617 men and 33,934 women). Education was divided into junior high school, high school, or university attainment. Occupation was grouped into upper non-manual, lower non-manual, and manual. Poisson regression models stratified by age and gender were used to estimate adjusted prevalence ratio (PR) and 95% confidence interval (CI) for current smoking.Results: After adjustment for covariates, education, and occupation, education was significantly related to current smoking in both genders; compared to university graduates, PRs (95% CIs) of junior high school graduates aged 20–39, 40–64, and ≥65 were 1.74 (1.53–1.98), 1.50 (1.36–1.65), and 1.28 (1.08–1.50) among men, and 3.54 (2.92–4.30), 2.72 (2.29–3.23), and 1.74 (1.14–2.66) among women, respectively. However, significantly higher smoking prevalence in manual than in upper non-manual was found only in men aged 20–64; compared to upper non-manual, the PRs (95% CIs) of manual workers aged 20–39, 40–64, and ≥65 were 1.11 (1.02–1.22), 1.18 (1.10–1.27), and 1.10 (0.89–1.37) among men, and 0.95 (0.75–1.20), 0.92 (0.75–1.12), and 0.46 (0.22–0.95) among women, respectively.Conclusions: Independent of occupation, educational disparities in smoking existed, regardless of age and gender. Occupation-smoking relationship varied with age and gender. Our study suggests that we should pay attention to social inequality in smoking as well as national smoking prevalence.