著者

桐野 秀樹 加茂 宏幸

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.117, no.150, pp.35-39, 2017-07-26

著者

Hideki KIRINO Kazuhiro HONDA Kun LI Koichi OGAWA

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE Transactions on Communications (ISSN:09168516)

巻号頁・発行日

vol.E101.B, no.2, pp.349-356, 2018-02-01 (Released:2018-02-01)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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A new Waffle-iron Ridge Guide (WRG) structure that has the ability to control both wavelength and impedance is proposed. With the proposed structure, not only can the wavelength be controlled over a wide range for both fast- and slow-waves in free space but the impedance can also be controlled. These features can improve the performance of array antennas in terms of reducing grating lobes and side lobes. In this paper, we discuss and evaluate a design scheme using equivalent circuits and EM-simulation. This paper also discusses how the conductivity and dielectric loss in the WRG affect the total gain of the array antenna.

著者

橋本玉蘭斎 編・画

巻号頁・発行日

vol.[1], 1862

著者

久冨木原 玲

出版者

愛知県立大学国文学会

雑誌

愛知県立大学説林 (ISSN:05868017)

巻号頁・発行日

no.65, pp.(1)-(16), 2017-03-05

著者

菅本 英雄 大塚 玲子 小川 きみ代

出版者

社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析療法学会雑誌 (ISSN:09115889)

巻号頁・発行日

vol.20, no.7, pp.525-529, 1987

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体重管理不良な症例の心理社会的問題について検討した. 維持透析患者のうち平均体重増加率が6%以上の患者6名を体重管理不良群 (不良群) とし, この不良群と同じ透析条件でかつ平均増加率が4%以下の患者14名を体重管理良好群 (良好群) とした. 平均透析期間, 平均年齢に差はなく, 生化学値にも顕著な差はなかった.<br>50項目からなる調査紙を用いて社会的環境状態, 透析に対する理解度を測定し, 心理的状態の測定にはY-G検査, 内田クレペリン検査, CAS検査 (一部下位尺度) を用いて両群を比較検討した.<br>結果は, 1) 不良群は社会的役割, 家族関係ともに満たされた状態にはなく, とくに家族関係は良好群より有意に不良と考えられた. 2) 透析に対する理解力は不良群において良好群より劣っていた. 3) Y-G検査分類では不良群と良好群において特異な分類上の傾向はなかった. 4) 内田クレペリン検査では不良群の平均作業量は良好群より有意に少なく (不良群=D段階), 知的能力の問題を示唆された. また両群とも初頭努力がやや少なくとっつきの悪さが考えられた. 5) CAS心理検査では, 不良群は自己規制しにくく, フラストレーション耐性が弱いことが示唆された.<br>以上より, 体重管理不良な症例では, これら心理社会的要因が相乗し, 積極的な透析生活への適応力が弱められていると考えられた.

著者

川上 新一郎

出版者

慶應義塾大学附属研究所斯道文庫

雑誌

斯道文庫論集 (ISSN:05597927)

巻号頁・発行日

no.22, pp.p143-263, 1987

著者

渡邉 絢夏

出版者

Master's and Doctoral Programs in International and Advanced Japanese Studies, Graduate School of Humanities and Social Sciences, University of Tsukuba

雑誌

国際日本研究 = Journal of International and Advanced Japanese Studies (ISSN:21860564)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.23-44, 2019

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中華民国は複雑なアイデンティティの形成を経ながら現在の「台湾」へと収斂していった。その背景には、有史以来の外来政権による支配や、蒋介石率いる国民党軍政期以来の社会的背景などが大きく関与している。台湾は長らくno man's land の状態であった。オランダ統治を契機に、以降様々な外来政権によって統治されることとなった台湾は、帝国日本の統治によって初めて「台湾」を意識することとなった。台湾は長らく複数のエスニック・グループが共存していた。エスニック・グループ同士で一つのネイションとして意識を共有することはなく、また一つのグループが明確に島の支配者として独立することもなく、棲み分けられていた。それは清朝統治時代においても同様であり、あくまでも部分的な統治に留まっていた。「日本」というネイションに統合されることで、台湾に住む人々が共に「日本人」化させられた。しかしながら、明らかな内地人と外地人の差別・差異に、外地人たちは自らを他者化することとなり、「われわれ」を意識することとなった。この「われわれ」は日本人とは異なるナショナル・アイデンティティを有するものであり、「台湾」創出の萌芽であった。本研究では台湾のナショナル・アイデンティティの萌芽を日本統治期に見るものである。方法として日本人作家の川合三良と台湾人作家の呂赫若の文学作品をテクストとして取り上げ、内地人が外地台湾をどのようにまなざしていたか、外地人たちが日本帝国の家族国家観による統治をどのように受容していたかの2 点を文学作品から分析する。さらに日本人という支配者が存在したことで、原住民族と漢族グループの境界に揺らぎが生じたことで、現代に繋がる「台湾」としてのナショナル・アイデンティティの萌芽が日本統治時代に現れていたことを明らかにする。

著者

荒木田麗女

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

湯澤 直美

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.69-77, 2015-04-30 (Released:2017-02-04)

参考文献数

13

著者

加來 千紘 長谷見 雄二 安井 昇 保川 みずほ 上川 大輔 亀山 直央 小野 徹郎 腰原 幹雄 長尾 博文

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.79, no.701, pp.1065-1072, 2014-07-30 (Released:2014-09-30)

参考文献数

18

被引用文献数

2 10

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Young's modulus and bending strength of 3 species of wood commonly used for engineered wood and Zelkova, hardwood normally used for traditional large building, heated up to 250℃ are measured at the elevated temperature and after cooling to the room temperature as an engineering basis for the structural fire safety design and the reusability diagnosis of large-scale timber buildings. The results show the both properties, either at elevated temperature or after cooling, are highly dependent on exposed temperature for 150-200℃ or higher, and correlation between the Young's modulus and the bending strength tends to become weaker with rise of exposed temperature. The bending strength at elevated temperature is found to converge while it is notably scattered at normal temperature.

著者

ユーゴー全集刊行会 編

出版者

ユーゴー全集刊行会 (冬夏社内)

巻号頁・発行日

vol.第五巻, 1921

著者

渋谷 長生 吉田 渉 吉仲 怜 丸山 晃矢

出版者

弘前大学農学生命科学部

雑誌

弘前大学農学生命科学部学術報告 (ISSN:13448897)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.13-33, 2018-02-28

著者

巌垣松苗 編

出版者

菱屋孫兵衛[ほか2名]

巻号頁・発行日

vol.[2], 1826

著者

陳 海茵

出版者

東京大学大学院情報学環

雑誌

情報学研究 : 学環 : 東京大学大学院情報学環紀要 (ISSN:1880697X)

巻号頁・発行日

no.96, pp.91-105, 2019-03-29

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査読研究論文

著者

馬場 良泰

出版者

九州大学

巻号頁・発行日

1994

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博士論文

著者

高橋 祐二 宮地 純子 荻野 尚志 木村 純二

出版者

日本水産學會

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.371-375, 1994

被引用文献数

1 1

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The analysis of components in algae is an important research subject in the fields of food, perfume, and medicinal chemistry because they have characteristic odors and unique structures different from those found in land plants. A systematic analysis of the ether soluble components in <i>Undaria pinnatifida</i> was therefore conducted. The sample was soaked in methanol for one week and the methanol extract was treated with ether in order to remove mannitol. The resulting ether soluble components were then separated and purified by a silica gel column and/or preparative thin layer chromatography. Compounds of hydrocarbons (paraffins, polyolefins), methyl and phytyl esters of fatty acids, long chain aldehydes, and sterols were isolated. Most of these compounds have been found in algae preciously, but some were recognized for the first time in <i>U. pinnatifida</i>.

著者

富岡 光直 安藤 勝己 久保 千春

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.44, no.7, pp.526, 2004-07-01 (Released:2017-08-01)

著者

木村 弘之亮

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.54, no.9, pp.p1604-1632, 1981-09

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論説第一節 はじめに第二節 出資者税構想のメカニズム 一 骨幹 二 所得の種類 三 納税者の範囲 1 所得税の納税義務者 2 出資者税の徴収納付義務者 四 実施方法 1 会社段階 2 出資者段階 3 税務署段階第三節 技術上の諸問題 一 税率問題 二 利益持分の帰属方法 三 出資者税の徴収納付義務と所得税の納税義務の時間的ズレ 四 税務調査又は更正処分に基づく出資者収益の修正処理 五 企業欠損の処理 六 外国株主 七 出資者課税方式の人的適用範囲 八 歳入間題 九 事務負担の増加第四節 効用 一 序 二 自己資金調達 三 流動性 四 配当政策 五 準備金の積立 六 配当補給 : 貯蓄促進措置 : 財産形成 七 資本構成比の改善 八 投資効果 九 株主間の利害対立の解消 一〇 株式保有の拡散 一一 企業の法形態の選択 一二 株式相場の安定化 一三 景気の安定化 一四 租税回避の防止 一五 租税法の簡素化第五節 結語

著者

豊国

出版者

辻岡屋

雑誌

[役者見立東海道五十三駅]

著者

柳 幹康

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.292-286, 2018-12