著者

野明 俊道 平岩 賢志 森 光正

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告高度交通システム(ITS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.83, pp.151-158, 2001-09-06

被引用文献数

1

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近年のインタネットの急速な普及によりネットワークサービスはさらにグローバル化しつつあるが、こうした動きの中で車社会の進展のあり方の1つとして自動車が携帯端末に続く情報端末になろうとしている。 このような背景の中で自動車の安全運転をめざす走行支援サービス及びこれに付随する種々の情報提供サービス実現のために、走行環境での情報通信ネットワーク技術(スマートゲートウエイ)の確立が必要となり国家プロジェクトによる技術開発が進められている。本稿では、スマートゲートウエイにおける高信頼通信を実現するためのモバイルネットワーク・プラットフォームを提案する。さらに、モバイルネットワークのアクセス方式として専用狭域通信(DSRC: Dedicated Short Range Communication)を利用する路側システムにおいて、自律分散制御により複数無線通信ゾーンを論理的なサービス提供セルとして連続通信サービスを提供し、広域IP網とのインタワークによりIPサービスを車載端末に提供するためのゲートウエイ方式を提案する。The recent rapid proliferation of the Internet has been promoting global development of network services. One of the features of the development of our vehicular society is that on-board vehicle terminals are becoming a successor to the human-carried cellular phones. Technological development is being carried on as a national project in Japan to establish information and communication network technology which supports user mobility (called "Smart Gateway" for the future vehicle-road communication system) to implement a variety of information services aimed at safe vehicle driving. This paper proposes a mobile network platform to implement highly reliable communications. The authors propose a mobile access node system by ADS (Autonomous Decentralized System) control to provide multiple radio communication zones as logical service providing cells. This system allows "continuous communication services" (uninterrupted and seamless services using short-range communication among microcells) and provides on-board vehicle terminals with IP services by interworking the public/wide-area IP network using DSRC (Dedicated Short Range Communication) for mobile access. For the gateway system, IP gateway management is described. This function manages the IP address given to each on-board vehicle terminal to provide the wide-area IP services to on-board vehicle terminals. Finally, the functional mapping for ITS mobile network platform is described.

著者

今井 一郎 原 久美子 有馬 和美 福室 智美 田中 博 菅谷 睦

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.E1676, 2008

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【はじめに】<BR> 臨床現場において脳卒中患者から標準型2輪自転車(以下自転車)に乗りたいという希望をよく聞く.2年前に実施したアンケート調査から,脳卒中発症後自転車を利用しなくなった人の約7割が自転車に乗りたいと回答し,自転車乗車のアプローチの必要性を認識できた.今回は健常者と脳卒中患者に自転車動作の観察と体力テストを行い自転車動作の機能を検討した.<BR>【対象】<BR> 普段自転車に乗車している健常成人23名(男性7名,女性16名,平均年齢44.9歳)と,脳卒中の既往があり屋外歩行自立の 3名(症例A:74歳男性,右小脳梗塞,Br.stage左右上肢手指下肢全て6,症例B:81歳女性,多発性脳梗塞,Br.stage左上肢手指下肢全て5,症例C:74歳男性,右脳梗塞,Br.stage左上下肢3手指5)とした.対象者には本研究について説明し同意を得た.<BR>【方法】<BR> 自転車動作は,走る(ふらつきを観察)・止まる(目標物の手前で止まる,笛の合図で止まる)・曲がる(ふくらみを観察),体力テストは握力・上体起こし・長座体前屈・開眼片足立ち(最高120秒)・10m障害物歩行・6分間歩行を実施した.症例BとCは自転車乗車前に前提動作として,スタンドをしてペダルを回す・片足での床面支持・外乱に対してブレーキ維持を実施した.<BR>【結果】<BR> 前提動作で症例Cは全て不可能であったため体力テストのみ実施した.自転車動作の観察では,健常者12名と症例Aで走行時ふらつきがみられた.症例Bは走行時ふらつきの観察まではペダルに両足を乗せることができなかったが,以降の止まるからはペダルを回すことが可能となった.止まるは健常者・症例共,目標物手前で止まることができ,笛の合図では健常者・症例共,同様の停止距離であった.曲がるは症例A・Bにふくらみがみられた.体力テストでは,症例全員が6分間歩行,症例B,Cは上体起こし,Cは10m障害物歩行が困難であった.実施できた項目も健常者と比べ低下していた.健常者の自転車動作と体力テストの関係では,開眼片足立ち120秒可能者の割合が,走行時ふらつきのあった群で41.7%,ふらつきのなかった群で100%となった.<BR>【考察】<BR>関根らは高齢者に10日間1日2回片足立位訓練を行い片足立位時間の延長と自転車運転動作の向上を報告し,自転車動作についてのバランス感覚の重要性を指摘している.今回は片足立位時間と自転車走行時のふらつきに関係がみられた.これらのことから片足立位バランスと自転車動作に関係があると考えられる.症例Cは重度の左上下肢の随意性低下と感覚障害があり,それが前提動作を困難にしたと推察され,自転車動作には四肢の分離運動機能や協調運動機能が重要と考えられる.小村はBr.stage上下肢4の脳卒中患者が3輪自転車のペダルを改良し乗車していると報告しており,症例Cも同様の方法による乗車の検討が考えられる.また症例Bは途中から走行が可能となったことから,練習での乗車能力の改善が示唆された.

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1412, pp.106-111, 2007-10-15

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6月3日午前2時、米ニューヨークの中心、セントラルパーク。闇に包まれた公園で1人たたずむ女性がいた。危険なことは分かっている。それでも、夜が明ければ始まるイベントが気になって仕方なかった。 演劇プロデューサー、吉井久美子。これまでブロードウエーで数々の作品を手がけてきた。演劇界のアカデミー賞と言われるトニー賞の選考委員も務める。

著者

和田 英一

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.389, 2019-04-15

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60年余にわたって見たり使ったりした計算機を回顧する. そういう計算機にはEDSAC, PC-1, TX-0, IAS計算機, ILLIAC I, HITAC 5020, 階差機関,タイガー計算機, クルタ, メルセデスユークリッド, 微分解析機などがあった.

著者

丹波, 頼常

出版者

写

著者

佐藤 義弘

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.446-450, 2019-04-15

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「情報のディジタル化」は現行学習指導要領の「情報の科学」「社会と情報」においていずれも取り扱われる内容で,さまざまな種類の情報がコンピュータではどのようにディジタル表現され,取り扱われるのかを学ばせる単元であり,具体的には数値のディジタル化,文字のディジタル化,画像,音,動画のディジタル化について学ぶ内容となっている.生徒たちは特に意識をすることなくこれらのディジタルデータを活用しているが,その理論を学ぶことでより良く活用できるようにするとともに,ディジタルの良い点や悪い点ついて考えられるようになることや,コンピュータにおける処理について考えられるような授業の工夫を紹介する.

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.454-455, 2019-04-15

著者

塚田 三千代

出版者

映画英語教育学会

雑誌

映画英語教育研究 : 紀要 = Teaching English through movies : ATEM journal (ISSN:13429914)

巻号頁・発行日

no.22, pp.229-242, 2017

著者

錦城斎貞玉 講演

出版者

中村惣次郎

巻号頁・発行日

1897

著者

清寇宗撰

巻号頁・発行日

vol.[3], 1856

著者

Akihiro SHIBATA Rieko HARADA Masatoshi OKAMATSU Keita MATSUNO Tomoko ARITA Yasushi SUZUKI Masayuki SHIRAKURA Takato ODAGIRI Nobuhiro TAKEMAE Yuko UCHIDA Takehiko SAITO Yoshihiro SAKODA Hiroyuki OSAKA

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.81, no.3, pp.444-448, 2019 (Released:2019-03-20)

参考文献数

16

被引用文献数

8

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A new reassortant H7N3 avian influenza virus (AIV) was isolated from a duck meat product that was illegally taken on board a passenger flight from China to Japan in March 2018. Sequencing analysis revealed that the H7N3 isolate, A/duck/Japan/AQ-HE30-1/2018 (Dk/HE30-1) (H7N3), was a reassortant highly pathogenic avian influenza virus (HPAIV) that contained the haemagglutinin (HA) gene of Chinese H7N9 HPAIV. Dk/HE30-1 (H7N3) possessed a novel polybasic sequence motif PEVPKRRRTAR/GLF at the HA cleavage site that has never previously been reported in H7 HPAIVs. The HA antigenicity of Dk/HE30-1 (H7N3) slightly differed from that of H7N9 HPAIVs previously reported. These findings will help further our knowledge of the circulation and genetic evolution of emerging AIVs in endemic areas.

著者

旭江淵上 [著]

出版者

伊丹屋善兵衛 [ほか9名]

巻号頁・発行日

vol.3, 1800

著者

浅野 豊美 平良 好利 Toyomi ASANO Yoshitoshi TAIRA

出版者

中京大学文化科学研究所

雑誌

文化科学研究 (ISSN:09156461)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.7-22, 2004

著者

浅野 豊美 平良 好利 Toyomi ASANO Yoshitoshi TAIRA

出版者

中京大学文化科学研究所

雑誌

文化科学研究 (ISSN:09156461)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.21-35, 2003

著者

古森 義久

出版者

ワック

雑誌

Will : マンスリーウイル

巻号頁・発行日

no.157, pp.40-55, 2018-01

著者

辻本 典央

出版者

近畿大学法学会

雑誌

近畿大学法学 (ISSN:09164537)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.178-130, 2006-09

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[目次] 一.はじめに, 二.立法の沿革, 三.住居内会話盗聴問題合理論的考察 1.「大盗聴」の意義 2.基本法改正の合憲性 3.制定法規定の合憲性, 四.まとめ, 参考資料 ドイツ基本法及びドイツ刑事訴訟法関連規定本文データは, CiNiiから複写したものである。

著者

鳥居清満 画

出版者

[鱗形屋孫兵衛]

巻号頁・発行日

vol.[3],

著者

T O

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地學雜誌

巻号頁・発行日

vol.33, no.7, pp.406a-407, 1921

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

益田 圭

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.68-78, 1996-06-30 (Released:2010-08-24)

参考文献数

12

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本稿は, 被差別部落に関する問題をめぐって, 人々がどのような常識的知識を用い, 実践的推論をおこなっているかについて検討するものである。そのために, ある被差別部落の周辺の教職員と主婦を対象に面接調査を実施した。この調査から, この地域で語られる同和政策に対する不満の表出という現象を記述し, この地域の人々の実践的推論と常識的知識について考察をおこなった。その結果, この地域の被差別部落周辺住民の同和政策に対する不満の表出に関して, 次の三点が明らかになった。第一に, この地域で被差別部落周辺住民からの不満の対象となるのは, 非常に日常生活に密着し住民自身の利害関係に深く関わっている事柄であること。第二に, 同和行政に対して強い不満を示すのは, 被差別部落近隣地域の経済的に苦しい立場にある人々であり, こうした不満の表明の背後には, 被差別部落や部落問題から回避しようとする, より一般的な価値観が存在すること。第三に, 同和政策に対する不満に用いられている実践的推論に, 一般的で抽象的な「公平」という価値観が動員されており, さらに, 「人の助けを借りない」という価値観が, 被差別部落の環境改善などの同和政策に対する実践的推論に動員されることで, 被差別部落を差別・排除する作用を持つことである。