出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[99],

著者

奥井 智之

出版者

亜細亜大学

雑誌

亜細亜大学学術文化紀要 (ISSN:13470248)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.69-93, 2011

著者

Masao HAYASHI Takao AKAMA Ichiro KONO Heihachiro KASHIWAGI

出版者

The Japanese Biochemical Society

雑誌

The Journal of Biochemistry (ISSN:0021924X)

巻号頁・発行日

vol.98, no.4, pp.1135-1138, 1985-10-01 (Released:2008-11-18)

参考文献数

11

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Vitronectin (serum spreading factor), a cell-adhesive glycoprotein present in mammalian serum, has previously been the subject of conflicting reports concerning its binding to heparin. Vitronectin purified from human plasma does not bind to heparin under physiological conditions, but it does so after treatment with denaturing agents including 8M urea or 6M guanidine-HCl, or heating at 100°C for 5min. These treatments seem to expose a heparin-binding site in vitronectin; this finding thus resolves the conflicts concerning this function.

著者

松倉 邦夫

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.318-323, 2013-10-15 (Released:2016-07-30)

参考文献数

13

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化学産業やプラントの静電気事故の原因を事故報告書や事故データベースなどから分析すると,同類,同パターンの静電気事故が繰り返し発生していることがわかる.これは,諸々の事故報告書や事故データベースが,事故の再発防止に必ずしも活用されていない現実を示すものである.本稿では,これらの静電気事故情報を参考にする際の視点を変えることによって,過去の様々な静電気事故から再発防止策に繋がる情報を得るためのポイントを紹介する.今回紹介する“2 ポイントの視点”で事故資料を見て行くと,特殊な場合を除き,静電気事故の大半を防止することができる.

出版者

福室長四郎

巻号頁・発行日

vol.[1], 1872

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.383, pp.88-91, 2005-09-09

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東京・新宿駅は,1日当たり約320万人が利用する巨大ターミナル。周辺では新宿駅南口地区基盤整備事業が進んでいる。完成から約80年が経過した新宿こ線橋の架け替えのほか,駅前にゆとりの空間を創出したり,歩行者の流れをスムーズにしたりするのが同事業の目的だ。 工事中の歩行者の安全を確保しているのは全長300m以上の仮囲い。

著者

清王鴻緒 等奉勅編撰

出版者

敬慎堂刊

巻号頁・発行日

vol.[25], 1600

著者

田中 敦司

出版者

教育史料出版会

雑誌

みんなの図書館 (ISSN:03860914)

巻号頁・発行日

no.333, pp.2-10, 2005-01

著者

岸本 昂之 三池 智士 濱上 寿一

出版者

公益社団法人 日本セラミックス協会

雑誌

日本セラミックス協会 年会・秋季シンポジウム 講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.401, 2009

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久留米高専の位置する福岡県久留米市は豚骨ラーメン発祥の地として知られている。豚骨ラーメンのスープのだしとして使用され、廃棄される豚骨ガラの重量は1日で15トン以上にも及ぶ。廃棄される豚骨ガラの一部は植物用肥料としてリサイクルされているものの、その多くはリサイクルされることなく焼却処分されているのが現状である。一方、廃棄豚骨中には無機成分である水酸アパタイト(以下、HAp)が含まれている。HApは、バイオマテリアル、蛍光体の母体材料、環境浄化材料などに適用可能な多機能性セラミック材料である。また、HAp構造中に含まれるリン(P)は、日本にとって貴重な資源である。廃棄豚骨から水酸アパタイトを精製することは、資源リサイクルの観点からも非常に重要である。そこで、本研究では廃棄豚骨由来水酸アパタイトのさらなる応用を目指し、テンプレート法を用いて多孔質アパタイトコーティング膜を作製し、擬似体液によるin vitro生体親和性の評価を行った結果について報告する。

著者

中村 信隆

出版者

上智哲学誌編集委員会

雑誌

上智哲学誌 (ISSN:09139575)

巻号頁・発行日

no.28, pp.3-16, 2016

出版者

日経BP社

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.358, pp.102-108, 2012-09

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欧州問題や米国景気への懸念はくすぶり続けるものの、今後3カ月から半年以内の日経平均株価は8400円から9500円のレンジを推移するとみている。 6月4日に年初来安値8295円を付けた後、一時9000円台を回復したものの足踏み状態。今後さらなる上昇の鍵を握るのは、海外投資家の動向だ。 海外投資家の日経平均の先物売買動向と、日経平均株価は連動する傾向がある。

著者

伊藤 彰良 有田 智一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.831-836, 2014

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本研究では、同業種の店舗が特定エリアに集積している専門店街に着目し、その形成過程、現在の空間特性、またどのような主体が業種集積に影響を与えたのかについて明らかにすることを目的とする。事例として都内で最も特徴的なアパレル小売店の集積地でありながら、一般的な商業集積の特徴(巨大ターミナル駅、大規模百貨店等の立地等)を有していない原宿を対象とする。本研究の結果として以下の項目が明らかとなった。 1)時代ごとにアパレル小売店の集積したエリアが異なる 2)エリア毎に扱う価格帯が異なる店舗集積となっている 3)新規起業の企業を育てる地元企業・組織の役割や、地域に相応しくない業種の参入を抑制する地域活動の役割が重要であった

著者

肖 雨知

出版者

早稲田大学大学院教育学研究科

雑誌

早稲田大学大学院教育学研究科紀要 : 別冊 (ISSN:13402218)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.1-12, 2018-03-30

著者

松本 暢平

出版者

早稲田大学大学院教育学研究科

雑誌

早稲田大学大学院教育学研究科紀要 : 別冊 (ISSN:13402218)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.13-22, 2018-03-30

著者

水野 坦

雑誌

統計数理研究輯報 = The research report of the I.S.M. (ISSN:04934040)

巻号頁・発行日

no.2, pp.1-7, 1950-11

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継続後誌:統計数理研究所彙報

著者

清毛奇齡撰

巻号頁・発行日

vol.第76册, 1796

著者

桑原 昌宏

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.122-130, 1991-04-20 (Released:2017-04-27)

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人の死について医療費という経済性や,臓器提供という効率性という観点のみから考えることは避けた方がよい。社会保険からの支出が大きいといっても,脳死者が被保険者の場合,保険料を月々積み立ててきたことを見逃すことはできない。それに,社会保険はもともと多額の医療費が必要な人のために保険料を積立ててきたものだからである。また脳死者への医療費の医療費全体に占める比率は多いとはいえない。健保組合で本人に償還される高額医療費は,医療費の1.8%で,このことからも推測される。回復の見込みのない脳死者への医療費支出は治療のためではないが,その家族のためである。医療保険から埋葬料も支払われているように,家族のために脳死者の医療費が支払らわれても,制度としてはおかしいわけではない。もっとも重要なことは,やはり現在の日本社会で,死についての考え方が多様であって,それらが宗教や伝統に根ざしていることにある。瞳孔(どうこう)散大,呼吸停止,心臓停止という三徴死の徴候がそろうまでは死と認めない患者と家族が現にいる。その人達が貧しくて,患者に人工呼吸器をつける医療費も払えない場合もあるだろう。それが数少なくとも社会保険は,社会的弱者を保護するためにあるのだから,その適用を認めてもよいといえる。医療機関が研究や実験に用いる場合は別である。社会保険制度は,最高裁も認めているように,加入者の相互扶助の精神に基づいているのである。要するに,臓器提供をする,しないにかかわらず,脳死状態の医療費に社会保険を適用してもよいのではなかろうか。

著者

Minoru Takakura Masaya Miyagi Masaru Ueji Minoru Kobayashi Atsushi Kurihara Akira Kyan

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20180125, (Released:2018-09-15)

参考文献数

42

被引用文献数

9

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Background: It is unclear whether either neighborhood collective efficacy or school collective efficacy is associated with adolescent alcohol use. This study aimed to examine the relative contributions of collective efficacy, both in school and in the neighborhood contexts, to alcohol use among Japanese adolescents.Methods: A cross-sectional study was conducted in public high schools across Okinawa and Ibaraki Prefectures in Japan in 2016. The study participants consisted of 3,291 students in grades 10 through 12 cross-nested in 51 schools and 107 neighborhoods. Alcohol use was measured as current alcohol drinking, which was defined as self-reported drinking on at least 1 day in the past 30 days. Collective efficacy was measured using scales of social cohesion and informal social control in school and the neighborhood. Contextual-level collective efficacy was measured using aggregated school-level and neighborhood-level individual responses, respectively. We used non-hierarchical multilevel models to fit the cross-nested data.Results: Significant variation in alcohol use was shown between schools but not between neighborhoods. After adjusting for covariates, school collective efficacy at individual- and contextual-levels was protectively associated with alcohol drinking (odds ratio [OR] for the increase of one standard deviation from the mean 0.72; 95% confidence interval [CI], 0.63–0.82 and OR 0.61; 95% CI, 0.49–0.75, respectively), whereas neighborhood collective efficacy at individual- and contextual-levels was not associated with alcohol consumption.Conclusion: The school-level associations of collective efficacy with adolescent alcohol use may have the greater impact than the neighborhood-level associations. Adolescent drinking prevention efforts should include enhancing school collective efficacy.

著者

井手 秀徳 栗田 多喜夫

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J101-D, no.8, pp.1110-1119, 2018-08-01

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ReLU活性化関数は,その微分が消失しないことから,最急降下法に基づくパラメータの学習が効果的に行えることが知られており,Convolutional Neural Network (CNN)でも良く利用されている.しかし,学習が進むとReLUの出力が必要以上に大きくなってしまう傾向がある.ある層のあるニューロンの活性化関数の出力が大きくなると,それ以降の層に対してバイアスとして働き,Networkに悪影響を与えることが知られている.このことから,活性化関数の出力は平均0に近づけると汎化性能が向上することがわかっている.有名なものでは,L1正則化などの重みに対する正則化やBatch Normalization,ELUなどの活性化関数が知られている.本研究では,それらの代わりにReLU活性化関数の入力に対するスパース正則化を用いる手法を提案する.活性化関数の入力に対するスパース正則化は,学習の過程でReLU活性化関数の入力を0に近づける効果をもつ.これにより,ReLU活性化関数の欠点をある程度抑制することができ,特徴表現をスパースにすることができる.

著者

益田 理広

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.19-46, 2018 (Released:2018-12-20)

参考文献数

21

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地理学の語源たる「地理」の語は五経の一,『易経』を典拠とする。『易経』は哲学書としての性格を有し,「地理」の語義についてもその注釈を通し精緻な議論が展開されている。本稿は,初期の「地理」注釈である唐宋の所説を網羅し,東洋古来の「地理」概念がいかなる意味を以て理解され,かつどのように変遷したのかを明らかにしたものである。 唐代における最初期の「地理」には,地形や植生間の規則的な構造とする孔穎達,及び知覚可能な物質現象たる「気」の下降運動とする李鼎祚による二説が存在する。 続く宋代には「地理」の語義も複雑に洗練され,次のような変遷を経る。即ち,「地理」を(1)位置や現象の構造とする説,(2)認識上の区分に還元する説,(3)形而上の原理の現象への表出とする説,(4)有限の絶対空間とする説の四者が相次いで生まれたのである。 これら多様な「地理」の語義は,東洋地理学および地理哲学の伝統の一端を開示する好資料といえる。