著者

松村 和則 佐藤 大介

出版者

筑波大学体育科学系

雑誌

体育科学系紀要 (ISSN:03867129)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.83-95, 1994-03

著者

中谷 敏昭

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, 2007-02-01

著者

清呉省蘭輯

出版者

呉氏聽彝堂刊

巻号頁・発行日

vol.木集第66册, 1000

著者

高取 逸子 増澤 康男

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.53, pp.32, 2010

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1 研究の背景と目的<br> 中央審議会答申「初等中等教育と高等教育との接続の改善について」(1999年12月)の中で「高等学校における生徒の能力・適性・意欲・関心に応じた進路指導や学習指導の充実」が明記され、「高大連携」は飛躍的に拡大した。勤務校では、京都高大連携研究協議会「2006~2008年度実践研究共同教育プログラム」*による授業を「家庭基礎」で実施した。本研究の目的は、この実践の成果を検証し今後の方向性を探ることである。<br> 今回の学習指導要領の改訂において、「家庭科」では、生徒自身が考える場面を設定し、科学的根拠に基づいた学習指導を行うことが従来にも増して大切になると考える。一方、昨今の「食の安全」に関わる社会問題の増加は、「家庭科」の授業内容を理解し生活に生かすことが、21世紀を生きる生徒にとってますます重要となっていることを浮き彫りにしてきた。現代人の食生活にスポットをあて、飽食の時代に生きる高校生が自らの栄養事情を考えることができる授業を構築することが、家庭科に求められているといえよう。<br> 以上を踏まえ、本研究では、高大連携授業を通じて大学での専門的で、かつ先端的な知識を学ぶことにより、現在の若年層の中でスポーツ効果やダイエット等注目を浴びているサプリメントや機能性食品について、どのような知識・情報を持って選択していけばよいか、またその科学的効果について考えることを目標に授業を構築し、以下の4点が達成できたかどうかを検証することとした。<br>(1)探求的学習として興味・関心が得られたか。<br>(2)授業への積極的な参加が促されたか。<br>(3)教科内容の理解は向上したか。<br>(4)進路希望実現への「学び」の広がりはできたか。<br>2 高大連携授業の内容<br>(1)連携大学:京都府立医科大学・京都府立大・同志社大学<br>(2)対象生徒:2006・2007年度3年生、2008年度2年生「学力伸長コース」<br>(3)学習内容:題 「サプリメントを科学する。 _I_・_II_・_III_」<br>日常摂取する食材や市販サプリメントについて の実験・調査研究。<br>(4)学習目的:データ収集と分析、考察、科学的根拠に基づいての検証。<br>(5)授業回数:2006・2007年度 6回10時間、2008年度8回14時間<br> 3 結果と考察<br> 主として、2年生を対象とした2008年度における生徒アンケートにもとづいて評価・考察を行った。アンケート結果においては、検証目的であった4点について、ほぼ達成出来たことを示していると考えられた。特に教科内容の理解向上については、大学の先生より現代人における食生活の実態やその問題点、生活習慣病との関わり等、現代の「食」についての理解を深める講義を受け、その中で自分の食生活についても問題点はないのかを考え、毎日の食事の大切さとバランスの良い栄養摂取方法についての理解も深めた。<br> 講義レポートでは70%の生徒が自分の理解できた具体的な内容を書いており、次の講義に向けて、20%の生徒が質問を投げかけている。大学の講義内容に不安を持って臨んだ生徒も、前向きに大学の講義内容を理解しようという姿勢が見られたことが評価される。生徒たちは、「調査・研究」という新しい授業に対して、興味を示しつつも最初は戸惑いも多い。しかし内容を理解するにつれ、楽しんで積極的に取り組む生徒が大半になった。「仮説」「実験」「検証」というプロセスを通して、思考方法や、学びに対する視野が広がり、また「地域・保護者授業公開」という大きな場での発表で、良い評価を得て自信になった。同時に、プレゼンテーションの難しさを経験することも出来た。<br>「進路希望実現」という課題においては、大学で学ぶ目的を、早期から具体的に考える生徒が多く見られ、本校での進路指導にも大きく貢献することも出来た。<br> 今回の取り組みは、生徒の「学習意欲向上」につなげることが大きな目的であった。この点については所期の目的を達成したと考える。そして、高校と大学双方の教員が互いに影響し合いながらともに高め合える関係が構築されるようにすることも大切な課題であるが、高校と大学が共通理解を持って連携教育プログラムを開発するには、事前準備等の時間的確保や校内での周知徹底と授業時間確保などに対する学校体制の整備、予算面での行政支援等が望まれる。そのためには的確なコーディネーターの存在が必須であると考える。<br>(謝辞)2006年度~2008年度までの3年間にわたる高大連携授業の実施では、京都高大連携実践研究プログラム総括責任者を務めていただいた京都府立医科大学吉川敏一教授をはじめ、同志社大学市川寛教授、大妻女子

著者

秋葉良子

雑誌

思春期学

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.47-52, 1994

被引用文献数

1

著者

市川 幸郎

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.42, no.8, pp.694-695, 1992

著者

山田 明義

出版者

信州大学農学部

雑誌

信州大学農学部紀要

巻号頁・発行日

vol.38, no.1-2, pp.1-17, 2002-01-31

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日本の野生きのこ類の主要な位置を占める菌根性きのこ類について,食資源としての利用性を明らかにすることを目的に,文献調査を行った。その結果,これまでに300種を超えるきわめて多様なきのこ類が利用されており,今後さらに研究の進展にともない,より多くのきのこ類が利用される可能性のあることが示唆された。これら菌根性きのこ類は,これまで殆ど人工栽培の研究が行われていなことから,産業利用の見地からは研究の必要性が指摘された。

著者

戸田 聡

出版者

北海道大学文学研究科

雑誌

北海道大学文学研究科紀要 (ISSN:13460277)

巻号頁・発行日

vol.152, pp.1-36, 2017-07-28

著者

向井元升 [著]

出版者

梶川儀兵衛

巻号頁・発行日

vol.[10], 1684

著者

岡村志嘉子

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 276-1), 2018-07

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.巻第十一,

著者

戸川 成弘

出版者

富山大学経済学部

雑誌

富山大学紀要. 富大経済論集 (ISSN:02863642)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.81-103, 1994-07

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株式会社の定款に株式の譲渡につき取締役会の承認を要する旨の定めがある場合(商204条1項但書)に,取締役会の承認を得ないでなされた株式の譲渡は,会社に対する関係では効力が生じない,と解されており,後述する一部の学説1)を除いては,この点について異論を唱える学説はない。それでは,この場合に当該株式の譲渡人(株主名簿上の株主。以下同じ)はいかなる法的地位を有することになるのであろうか。すなわち,当該譲渡人は会社に対して株主としての地位を主張しうるのであろうか。取締役会の承認のない譲渡制限株式の譲渡をめぐる従来の学説の議論は,譲渡の当事者聞において譲渡の効力が生ずるか否かについての議論が中心であった。それに対し,この譲渡人の法的地位の問題は,この問題について最高裁判所が初めて判断を示した最高裁昭和63年3月15日判決2)以後論点として意識され,議論が行われるようになったものであり,比較的新しい問題であるといえる。本稿は,この問題について前稿後の議論を踏まえて再検討を加え,前稿の結論の論拠を補強するとともに,その作業の過程で,前稿では必ずしも明確にしていなかった筆者の考える相対説の見解を示すことにする。

著者

圓谷 勝男

出版者

東洋大学

雑誌

東洋法学 (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.59-96, 1996-07-20

著者

Chang Hee Kwon Sung Ho Lee Jong-Young Lee Seungho Ryu Ki-Chul Sung

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-18-0748, (Released:2018-09-19)

参考文献数

44

被引用文献数

14

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Background: Increased serum uric acid is associated with prevalence and incidence of atrial fibrillation (AF), but there is a lack of studies on the association between serum uric acid and risk of AF in the general population. Methods and Results: We used the data from the Kangbuk Samsung Hospital health screening cohort recorded between 2002 and 2015. The primary outcome was incidence of AF diagnosed on 12-lead electrocardiography. We analyzed and compared the hazard ratios (HR) according to baseline serum uric acid quartiles. The present study involved 282,473 subjects without baseline AF. Mean follow-up was 5.4±3.6 years. During follow-up, AF was identified in 365 subjects (cumulative incidence, 0.13%). After multivariable adjustment, including that for C-reactive protein, the risk of AF was significantly higher in the upper 2 quartiles than in the lowest quartile in men (upper third quartile: adjusted HR, 1.53; 95% confidence interval [CI]: 1.11–2.89; highest quartile: HR, 1.60; 95% CI: 1.13–2.25). In women, even though AF incidence rate was very low (0.6 of 10,000 person-years), the risk of AF in the highest quartile was 6.93-fold that in the lowest quartile (95% CI: 1.53–31.29). Conclusions: Serum uric acid is significantly and positively associated with incident AF in the Korean general population.

著者

Hiroshi Akazawa

出版者

International Heart Journal Association

雑誌

International Heart Journal (ISSN:13492365)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.680-682, 2018-07-31 (Released:2018-07-31)

参考文献数

23

被引用文献数

9

著者

畑野 和広 中尾 朱美

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.267-272, 2002-10-25 (Released:2009-04-30)

参考文献数

13

被引用文献数

7 8

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LC/MS/MSによる食品中のスクラロースの分析法について検討した.ODSカラムを用い,移動相は2 mmol/L酢酸アンモニウム-アセトニトリルを用いてグラジエント分析を行った.イオン化はエレクトロスプレーイオン化法を用い,ネガティブモードで行った.試料を水又はメタノールで抽出し,C18カートリッジによりクリーンアップを行った後,水で希釈し試験溶液とした.試料にスクラロースを100 μg/g添加したときの回収率は 88.1~96.7% で,5 μg/g添加したときの回収率は 92.7~98.5% であった.定量下限値は清涼飲料水,発泡酒,ヨーグルトが0.5 μg/gで,その他の食品が2.5 μg/gであった.本法を用いてスクラロースの使用表示がある43の市販食品について分析した結果,いずれの検体からも検出範囲3.8~481 μg/gで検出された.

著者

畑野 和広

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.239-244, 2004-10-25 (Released:2009-01-21)

参考文献数

18

被引用文献数

11 13

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LC/MS/MSによる食品中のキノロン剤(エノキサシン,オフロキサシン,シプロフロキサシン,ダノフロキサシン,ロメフロキサシン,エンロフロキサシンおよびサラフロキサシン)の同時定量法について検討した.LC条件はODSカラムを用いて移動相にIPCC-MS3を添加しアセトニトリル-水系でグラジエント分析した.イオン化はエレクトロスプレーイオン化法によりポジティブモードで行った.試料の前処理は 0.2% ギ酸アセトニトリルで抽出しC18カートリッジを用いて精製した.各薬剤を10 ng/g添加した場合の回収率はおおむね 60% 以上で,検出限界はエノキサシンおよびシプロフロキサシンが2 ng/g,その他の薬剤が1 ng/gであった.本法を用いて牛筋肉20検体,豚筋肉7検体,鶏筋肉9検体,牛乳16検体,エビ19検体およびウナギ蒲焼き20検体について分析した結果,ウナギ蒲焼き9検体からエンロフロキサシンおよびその代謝物であるシプロフロキサシンがともにそれぞれ痕跡量~34 ng/g,痕跡量~10 ng/g検出された.

著者

師錬 撰

出版者

下村生蔵

巻号頁・発行日

vol.[10], 1605

著者

小西 友彦 赤木 浩一 畑野 和広

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.266-271, 2008-08-30 (Released:2008-09-11)

参考文献数

13

被引用文献数

3 5

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LC/MS/MSによるヒト血清・尿中のヒヨスチアミンおよびスコポラミンの分析法について検討した.LC条件はODSカラムを用いて移動相に陽イオン分析用イオンペア試薬であるIPCC-MS3を添加し水-メタノール系でグラジエント分析した.イオン化はエレクトロスプレーイオン化ポジティブモードで行った.試料の前処理にはOasis HLBカートリッジおよびPSAカートリッジを用いた.血清・尿にヒヨスチアミンおよびスコポラミンを試料中濃度として0.2および10 ng/mLとなるように添加した場合の回収率は86.0~105%で,検出限界はいずれも0.02 ng/mLであった.本法を用いてチョウセンアサガオの喫食による中毒患者の血清4検体および尿3検体について分析した結果,血清からヒヨスチアミンおよびスコポラミンが0.45~3.5 ng/mL, 尿から170~670 ng/mLの範囲ですべての検体から検出された.

著者

畑野 和広

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.1-6, 2003-02-25 (Released:2009-01-21)

参考文献数

20

被引用文献数

17 15

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LC/MS/MSによる食肉中のペニシリン系抗生物質(アンピシリン,ペニシリンG, ペニシリンV, オキサシリンおよびクロキサシリン)の迅速同時定量法について検討した.イオン化はエレクトロスプレーイオン化法を用いネガティブモードで行った.試料を蒸留水で抽出しC18カートリッジによるクリーンアップ後フェネチシリンを内部標準として添加した.牛,豚および鶏の筋肉,肝臓および腎臓に各薬剤を 10~250 ng/g 添加した場合の回収率は 77.3~99.8% であった.各薬剤の検出限界は筋肉および腎臓でアンピシリンが 6 ng/g, ペニシリンGおよびペニシリンVが 2 ng/g, オキサシリンおよびクロキサシリンが 4 ng/g, 肝臓でそれぞれ 15, 5 および 10 ng/g であった.本法を用いて筋肉23検体,肝臓14検体および腎臓22検体について分析したが,いずれの薬剤も検出されなかった.