著者

佐竹 康扶

出版者

社会経済史学会 ; 1931-

雑誌

社会経済史学 = Socio-economic history (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.82, no.4, pp.377-393, 2017

著者

四宮 正親

出版者

関東学院大学経済経営学会

雑誌

経済系 = Kanto Gakuin journal of economics : 関東学院大学経済経営学会研究論集 (ISSN:02870924)

巻号頁・発行日

vol.272, pp.1-15, 2017-07

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明治・大正期に輸入外国車の販売代理商が形成され,日本における自動車販売はスタートした。自動車について理解の乏しかった明治末から大正の初めにかけて,輸入車ディーラーはハイヤー事業やバス事業などにも進出して自動車販売事業の不採算性を補うとともに,自動車の用途拡大とその利便性の啓蒙に一役買ったことが知られている。輸入車ディーラーのパイオニア的活動の一つひとつが,わが国における自動車産業の発展と自動車社会の進展に大きく貢献したことは疑う余地がない。本稿では,萌芽期の自動車販売の一つのケースとして,日本自動車の創業とその後の経営について検討し,萌芽期の自動車販売における同社の経営活動の意義について考察を加える。

著者

谷沢 弘毅 Yazawa Hirotake

出版者

神奈川大学経済学会

雑誌

商経論叢

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.1-206, 2017-06-30

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論説

著者

李 宇衍

出版者

九州大学附属図書館付設記録資料館産業経済資料部門

雑誌

エネルギー史研究 (ISSN:02862050)

巻号頁・発行日

no.32, pp.63-87, 2017-03

著者

平井 健介

出版者

社会経済史学会 ; 1931-

雑誌

社会経済史学 = Socio-economic history (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.83, no.1, pp.29-47, 2017

著者

中川 宗人

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌 = The journal of Ohara Institute for Social Research (ISSN:09129421)

巻号頁・発行日

no.705, pp.57-73, 2017-07

著者

今泉 飛鳥

出版者

社会経済史学会 ; 1931-

雑誌

社会経済史学 = Socio-economic history (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.83, no.2, pp.217-239, 2017

著者

岡崎 哲二

出版者

大阪経済大学日本経済史研究所

雑誌

経済史研究 (ISSN:1344803X)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.33-44, 2018-07-20

著者

市川 大祐

出版者

山川出版社

雑誌

歴史と地理 (ISSN:13435957)

巻号頁・発行日

no.702, pp.1-14,図巻頭1p, 2017-03

著者

早川 紀代

出版者

校倉書房

雑誌

歴史評論 (ISSN:03868907)

巻号頁・発行日

no.807, pp.19-31, 2017-07

著者

甲斐 光洋 田中 紘道 荒木 懸喜 箕田 和弘 川口 栄子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.GbPI1474, 2011

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【目的】当院リハビリテーション科(以下、リハ科)では、ヒヤリ・ハット報告書提出件数は2008年度20件、2009年度43件であったが、2010年4月から10月の件数は39件と増加傾向にある。早期リハ開始、患者の高齢化および重症化、職員数の増加により臨床経験年数3年未満の職員が全体の約30%(5年未満では50%)を占めるなど、職員教育の質的・人的問題の対応が必要になっている。これまでは、病院全体での学習(年2回)と職場内学習(年2回)を行ってきたが、今年度は医療安全室の協力を受け、危険予知トレーニング(以下、KYT)および急変時対応についての学習会を開催し、職員の意識向上と業務改善の取り組みを試みた。<BR>【方法】(1)KYT(事例を通してのKYT):実際のヒヤリ・ハット報告から事例を7例選び、それらに対してグループで討論を行い、発表を行った。学習会後アンケート調査を実施した。(2)急変時対応学習:1.急変時対応についての院内マニュアルの学習、2.症状別対応の学習(6種類の症状別フローチャートを使用)、3.1次救命処置(BLS:basic life support)の学習<BR>【説明と同意】本研究は当院倫理委員会および医療安全推進委員会において承認同意を得ている。<BR>【結果】KYT後のアンケート調査では、KYTに対しての「理解が深まった」が24名(96%)、「少しわかった」が1名(4%)、「理解しにくかった」が0名(0%)であった。また、日常業務において役立つかどうかの質問に対して、「必要と思う」が24名(96%)、「必要と思うが難しい」が1名(4%)、「あまり役立たない」が0名(0%)という結果となった。<BR> 急変時対応については、既存のマニュアルについての学習と新たに症状別のフローチャートを作成し対応の流れや注意事項の確認を行った。その後、BLSの実演を行い手順の確認を行った。以上の学習から業務改善の取り組みは次の3項目とした。(1)緊急時の連絡システム:発生時の連絡方法をいつでも誰でもがわかるようにするために、職場内に「ドクターハート」の運用手順の設置と全ての電話機に依頼時内線番号をシールで貼り表示した。(2)医療安全対応のポケットカード作成:カード形式にて「119番通報」(外出リハ・家屋訪問時用)、「心肺蘇生法」、「意識障害レベル」、「運動療法中止基準」の4種類のマニュアルおよび基準を作成し、白衣の胸ポケットに携帯しいつでも活用できるようにした。(3)定期的な学習会の開催:職場内学習会の時間や職場会議の時間を利用して継続的な学習を行っていく。<BR>【考察】当院リハビリテーション科では、「ヒヤリ・ハット報告書」の提出および報告は定着してきていたが、その報告書を事故防止に十分に活用できていないのが現状であった。今回、医療安全推進室の協力を得て、実際の「ヒヤリ・ハット報告書」から事例を選びKYTを行えたことは、報告書を有効に活用すると共に職員の医療安全に対する意識向上にも役立つものであった。KYTでは、日常の診療場面においていくつものリスクが潜んでいることを再確認できる機会となった。各個人の危険予知能力を高めることが、組織として集団としての対応能力の向上にもつながると考えられるため、今後も継続した取り組みとしていきたい。急変時対応については、不安を抱えている職員が多くみられたため、学習会を通して不安の解消を図ったが、経験と実践が乏しい職員が多いため改善項目の取り組みを実践していくことが重要である。改善項目の実践を通して、今後のヒヤリ・ハットの状況や職員の意識がどう変化していくかを検証していく必要性がある。リハビリテーションを実施していく中でのリスクには、急変の他にも転倒や外傷、感染の問題など様々な課題があるため、それらに対応した職員教育および業務改善の取り組みも同時に行っていくことが今後の課題である。また、当施設および職員個人が、医療安全の必要性を施設および自分自身の課題と認識し、医療安全体制の確立を図り、安全な医療の遂行を徹底することが最も重要である。<BR>【理学療法研究としての意義】日本人は一般的に危機意識が欠如しリスク管理が定着しないといわれているが、安全な医療を構築するためには、常に「事故はいつでも起こりうる」「人は過ちをおかす」という危機意識をもち、業務にあたることが重要である。そのためには、今回のような学習および業務改善の取り組みを積み重ねていくことが、「危機意識」をもつための意識改革につながると思われる。そして個人の意識改革とともに医療機関として組織的・系統的な安全管理の構築を追求していきたい。<BR>

著者

白木 正俊

出版者

史学研究会

雑誌

史林 (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.100, no.2, pp.303-337, 2017-03

著者

源川 真希

出版者

東京歴史科学研究会

雑誌

人民の歴史学 : 東京歴史科学研究会機関誌 (ISSN:03857875)

巻号頁・発行日

no.212, pp.1-13, 2017-06

著者

石神 修大 佐野 俊二 王 英正

出版者

一般社団法人 日本移植学会

雑誌

移植 (ISSN:05787947)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, pp.565-575, 2015-12-10 (Released:2015-12-20)

参考文献数

47

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In July 2010, the domestic law for organ transplants was revised to enable children under 15-year of age to donate their organs if the parents had given consent in the case of brain death. After this revision, the substantial number of pediatric heart transplantations was expected to increase; however only 7 cases were performed during these 5 years. The problems related to the shortage of organ donors and long waiting times for orthotopic heart transplantations have not yet been resolved. As a result, new treatment strategies including innovative mechanical devices and regenerative therapies for pediatric heart failure, are critically needed. Accumulated evidence of cardiac regeneration strategies using various types of somatic stem cells have revealed the efficacy of stem cell therapies for heart failure. Initial results of the Transcoronary Infusion of Cardiac Progenitor cell infusion in patients with single ventricle physiology (TICAP) phase I study (NCT01273857) conducted at Okayama University (2011-2013) have shown that intracoronary infusion of cardiosphere-derived cells (CDCs) following staged palliation was feasible and safe to treat children with hypoplastic left heart syndrome. Currently, a randomized phase II trial (Cardiac Progenitor Cell Infusion to treat Univentricular Heart Disease: PERSEUS, NCT01829750) is ongoing at our institution to verify the therapeutic efficacy of CDC infusion in patients with univentricular heart diseases. From 2016, we will conduct a countrywide sponsor-initiated multicenter clinical trial to construct this therapeutic strategy for children with heart failure as an insurance coverage treatment. In this review, we discuss the problems involved with end-stage pediatric heart failure and the current status of stem cell therapy for heart failure in children.

著者

來田 享子

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.67, pp.45, 2016

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<p> 本報告では、1920年代後半から1930年代にかけ、メディアとオリンピックが結びつく中での女性選手たちとメディアとの関係をたどってみたい。この報告における問題関心は次の2点である。</p><p> 人見絹枝は1926年国際女子競技大会での活躍を描かれる側であると同時に、新聞記者として描く側でもあった。1934年第4回国際女子競技大会に出場した4名の選手たちは、海外から日本に向け、ラジオを通じ直接語りかけた。オリンピックがメディアによって/メディアのイベント化(浜田、2016)される中で、彼女たちは表象の対象であると同時に自らを表象する者でもあった。そこにはどのような意味を見出すことができるだろうか。</p><p> 人見絹枝が銀メダルを得たレースは、800m以上の距離が女性には激しすぎる走競技だとされたが、その判断にはメディアが大きな影響を与えていた(來田、2015)。1936年ベルリン大会で初の日本人女性金メダリストとなった前畑秀子の帰国時の写真には「次は結婚か」の見出しが添えられていた。メディアが彼女たちにジェンダーを刻印することは、オリンピックのイベント化にどのように作用したのだろうか。</p>

著者

井上 祐子

出版者

政治経済研究所『政経研究』編集委員会

雑誌

政経研究 = Study on politics and economy (ISSN:02870630)

巻号頁・発行日

no.108, pp.64-77, 2017-06

著者

三一書房編集部 編

出版者

三一書房

巻号頁・発行日

1964

著者

藤田 俊

出版者

校倉書房

雑誌

歴史評論 (ISSN:03868907)

巻号頁・発行日

no.811, pp.45-56, 2017-11

著者

渡邊 桂子

出版者

校倉書房

雑誌

歴史評論 (ISSN:03868907)

巻号頁・発行日

no.811, pp.20-32, 2017-11

著者

中澤 俊輔

出版者

日本史研究会

雑誌

日本史研究 = Journal of Japanese history (ISSN:03868850)

巻号頁・発行日

no.653, pp.38-66, 2017-01