著者

石 三次郎

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.2, no.6, pp.722-743, 1933 (Released:2009-01-13)

参考文献数

7

出版者

書肆心水

巻号頁・発行日

2015

著者

傅統先著 井東憲譯

出版者

岡倉書房

巻号頁・発行日

1942

著者

椎名 萬吉

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.305-316, 1975-12-30 (Released:2009-01-13)

参考文献数

39

著者

藤垣 元治 森本 吉春 米山 聡 西岡 明彦 山中 啓司

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会講演論文集 : JSME annual meeting

巻号頁・発行日

vol.2003, no.7, pp.351-352, 2003-08-05

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A profile inspection method which can measure the height distribution of a roadbed from a high-speed vehicle is required for a health monitoring of the roadbed. A light-section method is often used for this purpose. The analysis time is, however, long because this method analyzes a 2-D image to obtain a height distribution along a line. An intensity ratio method was proposed as a profile measurement method. This method can be realized with simple equipments. We are developing a high-speed profile measurement method of a moving object using three linear sensors set in parallel. In this paper, we propose a profile inspection method with three linear sensors by the intensity ratio method.

著者

巌垣松苗 編

出版者

菱屋孫兵衛[ほか2名]

巻号頁・発行日

vol.[1], 1826

著者

恒木 健太郎 吉田 雅明

出版者

専修大学社会科学研究所

雑誌

社会科学年報 = The Annual bulletin of social science (ISSN:03899519)

巻号頁・発行日

no.52, pp.209-228, 2018

著者

太田 泰弘

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.415, 2018-08-01 (Released:2018-08-01)

著者

中橋 雄

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.406-411, 2018-08-01 (Released:2018-08-01)

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本論文は,ソーシャルメディアを利用する際に求められる「読解力」の特徴とその教育方法について考察することを目的としたものである。具体的には,メディア・リテラシーに関する研究の蓄積,ソーシャルメディアの特性に関する議論,教材開発と教育実践の事例を概観して検討した。その結果,「多様な価値観をもつ人と人との相互作用で生成されていること」や「目にする情報の範囲を自分で限定していること」などを踏まえて読み解くことが,ソーシャルメディアの「読解力」として必要になることを指摘した。また,そうした能力を育む「探究と対話を通じた教育方法」の可能性を確認することができた。

著者

文部科学省初等中等教育局教育課程課

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.395-399, 2018-08-01 (Released:2018-08-01)

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文部科学省では,PISA2003の調査結果公表以降,「読解力向上プログラム」や「読解力向上に関する指導資料」の公表,「言語力育成協力者会議」の設置,平成20年,21年改訂の学習指導要領における言語に関する能力の育成の重視など,読解力の向上や言語活動の充実に取り組んできた。新しい学習指導要領においても,子供たちの読解力に関する課題が指摘されていること等を踏まえ,各教科等における言語活動の充実,国語科における言葉の働きや語彙に関する指導の改善・充実,情報の扱い方に関する事項の新設など,全ての学習の基盤となる言語能力の育成を重視している。

著者

小山 信弥

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.389, 2018-08-01 (Released:2018-08-01)

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2018年8月号の特集は「情報読解力を考える」です。インターネットの普及と,それを支える技術の進展は,人々の情報入手経路を大きく変容させたことは,既に読者の皆様も実感されていることかと思います。そういった環境の変化に対応し,情報提供部門は様々な取り組みを行い,情報を求める人たちに求める情報を提供してきたと思います。一方で情報の受け手側についても変化がおきていることは,様々な方面から指摘されているところです。例をあげれば「ロボットは東大に入れるか(東ロボ)」プロジェクトが実施した中高生を対象とした「リーディングスキルテスト」の基礎的読解力調査において,中学校を卒業する段階で約3割が表層的な読解ができておらず,高校生の半数以上が教科書の内容を読み取れていない1),という結果が出ています。PISA(国際到達度調査)において2006年に日本は読解力が15位となり2),各方面で様々な対応を行ってきましたが,2012年には4位3)まで上昇したものの2015年には8位4)となり,平均点も下がってしまいました。活字離れでまとまった文章を読む機会が減少したり,語彙(ごい)量が不足したりといった実態が読解力低下の原因とする専門家の指摘もあり,文部科学省は読解力向上に向け小中学校用「指導改善のポイント」を作成するなどして対策を講じています。そこで本特集では情報へのアクセスが容易になり,情報量が豊かになる中で,情報の「発信」側ではなく,「受信」側に起きている状況について調査・読解力向上に係る研究事例や文科省の取り組みを取り上げることとしました。早稲田大学教職大学院の田中博之先生には,PISA型読解力とはどのような力なのかを,OECDのキー・コンピテンシーへの位置づけや現行の学習指導要領との関わりなどをふまえて論じていただきました。文部科学省初等中等教育局教育課程課からはPISA2003の調査結果の公表以降の,読解力に関わる文部科学省の主な施策について執筆いただきました。田中先生の論考とあわせてお読みいただければ,国内の読解力向上に関する動向について更に理解が深まると思います。神戸学院大学の立田慶裕先生からは,米国の学校図書館協議会が提供している21世紀型スキルを学ぶための学校図書館基準とともに,コロラド州の資料から,学校司書に求められる評価基準としてのルーブリックなどのツールを紹介していただきました。武蔵大学の中橋雄先生からは,ソーシャルメディアを利用する際に求められる「読解力」の特徴とその教育方法についてご執筆をいただきました。いずれも図書館や情報部門において活用できる視点を提供していただいたと思います。本特集が,「情報読解力」についての議論の基盤となれば幸いです。(会誌編集担当委員:小山信弥(主査),古橋英枝,長屋俊,光森奈美子)参考文献1)新井紀子.“3教科書が読めない-全国読解力調査”.AI vs. 教科書が読めない子どもたち.東京,東洋経済,2018,p.168-252.(ISBN 978-4492-76239-4)2)OECD生徒の学習到達度調査(PISA)2006年調査国際結果の要約 http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/2018/04/23/1230782_001.pdf(参照20180703)3)OECD生徒の学習到達度調査~2012年調査国際結果の要約~.国立教育政策研究所 http://www.nier.go.jp/kokusai/pisa/pdf/pisa2012_result_outline.pdf(参照20180703)4)OECD生徒の学習到達度調査~2015年調査国際結果の要約~.国立教育政策研究所 http://www.nier.go.jp/kokusai/pisa/pdf/2015/03_result.pdf(参照20180703)

著者

Koichi ISHIDA Yoshiaki TANIGUCHI Nobukazu IGUCHI

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE Transactions on Information and Systems (ISSN:09168532)

巻号頁・発行日

vol.E101.D, no.8, pp.2145-2149, 2018-08-01 (Released:2018-08-01)

参考文献数

8

被引用文献数

3

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We have proposed a fish farm monitoring system for achieving efficient fish farming. In our system, sensor nodes are attached at fish to monitor its health status. In this letter, we propose a method for gathering sensor data from sensor nodes to sink nodes when the transmission range of sensor node is shorter than the size of fish cage. In our proposed method, a part of sensor nodes become leader nodes and they forward gathered sensor data to the sink nodes. Through simulation evaluations, we show that the data gathering performance of our proposed method is higher than that of traditional methods.

著者

田中 丹史

出版者

東京大学教養学部哲学・科学史部会

雑誌

哲学・科学史論叢 (ISSN:13446185)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.83-102, 2015-01

著者

清谷應泰撰

出版者

[ ]

巻号頁・発行日

vol.[13], 1658

著者

川村 路代

巻号頁・発行日

2018-06-21

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2018年度 オーダーメイド講習会(附属図書館 情報リテラシー教育支援ワーキンググループ). 2018年6月21日(木). 北海道大学, 札幌市.

著者

陳 昌鳳 劉 揚

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大学国際社会文化研究所紀要 (ISSN:18800807)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.18-27, 2005-03-25

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摘要:本論は過去の研究を基礎に,歴史的な時期区分と,具体的な内容分析を行うことによって,『新民報』社説のスタイル,内容の変化と戦局の変化との関連を重点的に分析した。これによって,当時のジャーナリズムが日本の侵略総力戦の一構成部分であり,独立したジャーナリズムは存在せず,それは侵略者に奉仕する宣伝道具としてのみ存在し,人民の思考を麻痺させ,侵略者の思想統制に協力する道具になっていたことを証明した。

著者

戸塚 唯氏

出版者

千葉科学大学

雑誌

千葉科学大学紀要 = The University bulletin of Chiba Institute of Science (ISSN:18823505)

巻号頁・発行日

no.11, pp.47-56, 2018-02-28

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性的マイノリティの児童生徒はいじめや差別の困難に直面している。そのためいじめや差別を低減し、性的マイノリティへの援助意図を高めるような説得が重要となっている。本研究でははじめに性的マイノリティの児童生徒の現状を考察し、その後性的マイノリティへの援助意図を高める要因を検討した。実験参加者は79名の大学生(男性56名、女性23名)であり、11の認知と性的マイノリティへの援助意図を測定した。11の認知とは、迷惑認知、深刻さ認知、二次被害の確率認知、二次被害の深刻さ認知、内的規範認知、義務認知、実行者割合認知、支持認知、意義認知、コスト認知、当惑認知である。重回帰分析の結果、当惑認知と内的規範認知、意義認知が性的マイノリティへの援助意図に影響を与えていたことが明らかとなった。

著者

程 曼麗 劉 波

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大学国際社会文化研究所紀要 (ISSN:18800807)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.28-38, 2005-03-25

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『華北新報』は中日戦争で日本軍に占領された華北地域において日本軍が経営した機関紙で,中日戦争後期に華北地域で非常に影響を与えた新聞である。本論文は,『華北新報』をケーススタディとして,ミクロ側面並びマクロ側面で日本に占領された時期に日本軍に経営される新開の経営理念および政策宣伝をめぐって研究した。ミクロ側面で,『華北新報』の内容やコラム配置,論調の特徴,業務レベルなどを整理し,まとめた。マクロ側面で,『華北新報』から第二次世界大戦時期に日本が中国においての宣伝宗旨,目標,戦略および新聞宣伝の体制の特徴を分析した。

著者

打樋 利英子

出版者

名古屋大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1993

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近年のPCR法の開発により、毛髪からのDNAを利用した各種遺伝マーカーの判定が可能となり、私はこれまでにHLAクラスII遺伝子型の判定を毛髪に応用し、抜去毛の毛根部からの型判定、及び毛髪中のメラニンによるPCR反応の阻害を報告した。HLAクラスII遺伝子は多型性に富んだ遺伝マーカーであり、毛髪特に毛幹部に応用できるならば、毛髪資料が個人識別に大きく寄与することは確実である。しかしながら、毛幹部に含まれるDNAは微量であるため、本研究では、効率的なDNAの抽出法の検討や、高感度PCR法の応用を行なった。毛髪特に毛幹部に含まれるDNA量は極めて微量であり、さらに抽出段階で混入するメラニンによるPCR反応の阻害が無視できないことから、充分量かつ高純度のDNAを効率よく回収する抽出法の検討を行なったところ、フィルター付遠心チューブを用いることにより、従来のフェノール抽出法に比べメラニンをかなり除去することができた。この方法は短時間にかつ簡便に行なうことができるので、有効な抽出精製法と考えられる。こうして抽出したDNAから、HLA-DQA1遺伝子の第二エクソン部分をPCR法により選択的に増幅した。毛幹部より抽出したDNAは微量であるため、通常のPCR法よりも格段に増幅感度の高いsemi-nested PCR法を採用したところ、毛幹部から充分量の増幅産物が得られ、型判定も可能となった。このPCR法は他のHLAクラスII遺伝子にも応用が可能であり、他の法医資料や考古学的資料からのDNAタイピングに有用である。

著者

宋王欽若等奉敕撰

出版者

黄國〓校刊

巻号頁・発行日

vol.[126], 1642