著者

竹田 悠

出版者

関西大学仏文学会

雑誌

仏語仏文学 (ISSN:02880067)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.59-74, 2006-02-28

著者

市川 美佐子

出版者

教育史学会

雑誌

日本の教育史学 (ISSN:03868982)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.4-19, 1977-10-05 (Released:2017-06-01)

著者

鍵山 直子

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.131, no.3, pp.187-193, 2008 (Released:2008-03-14)

参考文献数

10

被引用文献数

1 3

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平成17年(2005年)の動物愛護管理法改正により,動物実験の国際原則である3R(Replacement,Reduction,Refinement)の理念がはじめて明文化された.3Rのもとに,実験動物の飼養保管と苦痛軽減に関する基準(環境省)および動物実験に関する基本指針(文科省,厚労省,農水省)とガイドライン(日本学術会議)が制定され,2006年に一斉施行された.欧州諸国は動物実験を法規制しているのに対して,わが国とアメリカでは機関長の責任の下で研究者が自主的に管理している.自主管理の事実上の推進役は機関内の動物実験委員会である.動物の苦痛と動物実験がもたらす恩恵(意義)の比較(cost-benefit analysis)のもとで,動物実験計画を審査する権限が与えられている.研究者は,実験の恩恵(意義)について説明責任を果たすと同時に,動物の苦痛を正しく理解し,可能な限り軽減しなければならない.そのため実中研の委員会は,動物実験審査要領を策定し実験処置コード表を添付した.ここでは,洗い出された129種類の実験処置のひとつひとつに苦痛度が明記されている.委員会は審査要領を3カ月ごとに見直すとともに,研修会や所内WEBを通じて所員に周知を図っている.苦痛度の周知は動物実験倫理に関する所員の教育にきわめて有効である.

著者

豊国,応翠,貞秀

出版者

加藤清

雑誌

江戸の花名勝会

巻号頁・発行日

1862

著者

高橋 雄造

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.117, no.1, pp.45-48, 1996-12-20 (Released:2008-04-17)

参考文献数

15

著者

黄 泰平 藤川 正博 安政 啓吾 田中 恒行 広田 将司 西田 幸弘

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.70, no.11, pp.3240-3244, 2009

被引用文献数

3

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正中切開法は通常は臍をよけて切開されている.一方,欧米では臍に切開を加えても合併症に差はなく,むしろ美容上よいと報告されている.最近,臍を利用した腹腔鏡手術,豊胸術などの報告を認める.2007年2月より当科では腹腔鏡手術のみならず正中切開は臍に切開を加えてきた(臍切開法).手技の要点は,臍の最深部の直上および直下の白線に吸収糸をかけて臍がずれないように縫合閉腹する.臍の上,下の皮膚にはステープラーをかけるが,臍の皮膚は縫合しない.特有の合併症もなく,切開創が直線的であり,皮膚切開線が短縮でき,美容上よい.白線が狭い下腹部でも臍部から正中を容易に同定できる.結語:臍をよけて切るという慣習的な考えを捨て,臍切開法は一般的に行われるべき標準手技であると考える.

著者

眞崎 直子 橋本 修二 川戸 美由紀 尾島 俊之 竹島 正 松原 みゆき 三徳 和子 尾形 由起子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.164-169, 2018

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<p><b>目的</b> 人口動態統計に基づく東日本大震災後の自殺死亡数を観察し,岩手県,宮城県と福島県(以下,3県と記す)の沿岸部の市町村と沿岸部以外の市町村での大震災後の自殺の超過死亡について,検討した。</p><p><b>方法</b> 基礎資料として,統計法第33条による人口動態統計の調査票情報から,2010年1月1日~2013年3月31日の死亡情報を利用した。死亡の定義としては,死亡年月日,死亡者の住所地市町村,性別,死亡時年齢,原死因コード(国際疾病分類第10回修正;ICD-10)とした。それ以外に,2009~2013年度の住民基本台帳人口と2010年の国勢調査人口を利用した。地域と期間別に自殺による死亡数を集計した。死亡者の住所地市町村を用い,3県の市町村およびそれ以外に区分し,沿岸部と沿岸部以外に分類した。期間としては,死亡年月日を用いて,東日本大震災の発生月(2011年3月)の1年前から2年後までの3年間とし,月に区分した。自殺は,ICD-10のX60~X84と定義した。自殺SMRは,地域と期間ごとに,3県以外の全国の同年同月の死亡率を標準死亡率として計算し,その有意性を近似的な検定方法で検定した。人口としては,2009~2012年度の住民基本台帳人口から線型内挿法で算定した。ただし,住民基本台帳人口では,公表資料の最終年齢階級が80歳以上のため,性別に80歳以上人口を2010年の国勢調査人口で80~84歳と85歳以上に比例按分した。</p><p><b>結果</b> 3県の沿岸部と沿岸部以外における東日本大震災前後の自殺SMRを算出した。震災後2年間(2011年3月~2013年2月)を通して,自殺SMRは沿岸部と沿岸部以外ともに増加傾向がなかった。3県において,震災前1年間に対する震災0~1年の自殺SMRの比は0.92,震災1~2年の自殺SMRの比は0.93であり,いずれも有意に低かった。3県の県別に沿岸部と沿岸部以外ごとにみると,震災前1年間に対する震災0~1年と1~2年の自殺SMRは0.73~1.07であり,福島県沿岸部の震災1~2年で0.73,宮城県の沿岸部で震災後1~2年で0.83および全体で0.90,3県全体の沿岸部以外について,震災1~2年で0.80,沿岸部以外で0.90,全体で震災0~1年,1~2年それぞれ0.92,0.93と有意に低く,一方,有意に高いものはなかった。</p><p><b>結論</b> 東日本大震災後の3県の自殺死亡について,震災から2年間には自殺死亡の増加がなかったと示唆された。今後は,中長期的に観察を継続していくことが大切であると考える。</p>

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[232] 三分冊ノ三 御届控、雑問合,

著者

岩楯 好昭

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 71.2 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.3025-3026, 2016 (Released:2017-12-05)

著者

Kosaku Mimura Leo Yamada Daisuke Ujiie Suguru Hayase Takeshi Tada Hiroyuki Hanayama Aung Kyi Thar Min Masahiko Shibata Tomoyuki Momma Zenichiro Saze Shinji Ohki Koji Kono

出版者

THE FUKUSHIMA SOCIETY OF MEDICAL SCIENCE

雑誌

FUKUSHIMA JOURNAL OF MEDICAL SCIENCE (ISSN:00162590)

巻号頁・発行日

pp.2018-09, (Released:2018-07-27)

参考文献数

48

被引用文献数

28

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Cancer vaccines and immune checkpoint inhibitors (ICI) have recently been employed as immunotherapies for esophageal squamous cell carcinoma (ESCC). Cancer vaccines for ESCC have yielded several promising results from investigator-initiated phase I and II clinical trials. Furthermore, a Randomized Controlled Trial as an adjuvant setting after curative surgery is in progress in Japan. On the other hand, ICI, anti-CTLA-4 mAb and anti-PD-1 mAb, have demonstrated tumor shrinkage and improved overall survival in patients with multiple cancer types. For ESCC, several clinical trials using anti-PD-1/anti-PD-L1 mAb are underway with several recent promising results. In this review, cancer vaccines and ICI are discussed as novel therapeutic strategies for ESCC.

著者

石黒 直哉 平林 裕一郎

出版者

福井工業大学

雑誌

福井工業大学研究紀要 Memoirs of Fukui University of Technology (ISSN:18844456)

巻号頁・発行日

no.42, pp.447-450, 2012

著者

渡辺 勇三

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集

巻号頁・発行日

vol.32, pp.241-242, 2008

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相模原市立城山公民館で平成19年9月1日に「子ども宇宙ステーション」と題して親子星空教室が企画された。日本の月探査機「かぐや」の活躍と宇宙と天文の初歩的な学習に併せて夏の夜空の代表的な星座を観測することを目的とする公民館事業である。平成20年2月8日に「暮らしの教養講座・真冬の宇宙学&スターウォッチング」が企画実施された。冬の星座のギリシャ神話と赤く輝く火星に焦点を当てながら月の科学を学習した。続いて近くの中学校校庭に場所を移して南の空の観測を試みた。天候のために実施できなかった前記の夏の空に比べて雪に洗われた天空に代表的な星座を眺めることができた。前者では夏休みの最後の時期に、後者では正月気分もおさまった冬の最中に子ども達に良い学習の機会を贈ることができた。

著者

今野 元

出版者

政治思想学会

雑誌

政治思想研究 (ISSN:1346924X)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.268-296, 2007-05-01 (Released:2012-11-20)

著者

加藤 大和 狩野 彰宏 森 大器 柳川 勝紀

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.2016, 2016

著者

Ha-Hyun KIM Dong-Kun YANG Bo-Hyun SEO In-Soo CHO

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.18-0012, (Released:2018-07-31)

被引用文献数

14

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Rabies virus (RABV), canine distemper virus (CDV), canine parvovirus type-2 (CPV-2), and canine influenza A virus (CIV) are important contagious pathogens in canine populations. To assess post-vaccination immunity against RABV, CDV and CPV-2, and serological evidence of exposure to influenza A virus in military working dogs (MWDs) in Korea, we tested blood samples of 78 MWDs by fluorescent antibody virus neutralization (FAVN) for RABV, and by commercially available enzyme-linked immunosorbent assay (ELISA) for CDV, CPV-2, and CIV. Korean MWDs had high antibody-positive rates against RABV (97.4%, ≥0.5 IU/ml), CDV (94.8%), and CPV (100%). All dogs tested seronegative (0/78; 0%) for influenza A virus. Two 1-year-old dogs stationed in known rabies outbreak areas (Gangwon and Gyeonggi) exhibited VNA titers below the protective level (0.06 and 0.29 IU/ml, respectively). The breed and sex of MWDs were not significantly associated with antibody titers for RABV, CDV, or CPV; however, age was significantly associated with CPV antibody titers, while region of residence was associated with CDV antibody titer. Taken together, the data presented here provide important insights necessary for post-vaccination management and control of infectious diseases in MWDs.

著者

Won Kyong KIM Ja Young MOON Jeong Sang CHO Byung Yong PARK Jin HUR

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.18-0136, (Released:2018-07-31)

被引用文献数

1

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The aim of this study was to establish a proof-of-concept of protective efficacy of Salmonella-based B. abortus vaccine candidate in Beagles. Group A Beagles (n=10) were subcutaneously (SC) inoculated with S. Typhimurium delivery strain containing pMMP65 (vector to deliver antigens) only as vector control. Group B Beagles (n=10) were SC vaccinated with the mixture of the three Salmonella delivery strains expressing the recombinant B. abortus BCSP31, Omp3b, and SOD proteins, respectively. No Salmonella delivery strains were isolated from all tissues tested. Serum IgG, interleukin-4, tumor necrosis factor-alpha, and interferon-gamma concentrations were significantly higher in group B than in group A. Following intraconjunctival challenge with B. abortus 544, among 5 group B Beagles, the challenge strain was isolated from mandibular, and retropharyngeal lymph nodes of three Beagles, and no isolates were observed from all tissues of two Beagle. However, the challenge strains were detected from spleen, uterus (except two Beagles), and mandibular, prescapular, retropharyngeal, and superficial inguinal lymph nodes of all group A Beagles. These results suggest that the mixture of three S. Typhimurium delivery strains be a good vaccine candidate against brucellosis by B. abortus in dogs. Further investigations are needed to improve the protective efficacy of the Salmonella-based B. abortus vaccine candidate and explore its practical application in dogs.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[27],

著者

文屋 俊子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.443-460,502, 1987-03-31

被引用文献数

1

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地域を単位とする近隣関係については、先行研究が乏しく、ある程度探索的なものとならざるを得ない。本稿で取扱った大都市周辺地域は、都市の膨張過程において都市人口の流入をうけ、都市化が進行した地域である.こうした地域では、地付住民と来住民との混住が地域社会レベルでのさまざまの問題を起こしていることが多く、近隣関係を取扱う上で地付-来住間の関係に注目しないわけにはいかない。このため地域社会の統合、いいかえれば地付住民と来住民の融和が問題とされるのであり、どういった場合に統合促進され、また阻害されるのか、これをふたつの集団の人口流入による規模の変化との関係でとらえようとするのがここでの目的である。<BR>調査は、東京五〇キロ圏に位置する千葉県市原市の一町会の範域において実施した。まず、この地域における社会過程としての都市化の特徴をとらえるために、旧村の部落会を中心とする相互扶助システムの変貌過程についてコミュニティ史的観点からの事例研究をおこなった。近隣関係の標準化調査は、調査規模の関係で、この町会の中心部を占める二町内の一二四世帯を対象におこなった。<BR>本論にはいるまえに、都市化をめぐる概念について検討する。

著者

妻木 進吾

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.489-503, 2012

被引用文献数

4

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本稿の目的は, 大阪市の被差別部落A地区で実施した調査に基づき, この地域の再不安定化プロセスとその要因について検討することを通して, 貧困や社会的排除現象の解明と対応策の構想に, 地域という変数が欠かせないことを示すことである.<br>貧困と社会的排除が極端に集中していたA地区の状況は, 長期にわたる公的な社会的包摂事業によって大きく改善した. しかし, 事業終結後, アファーマティブ・アクションとしての公務員就労ルートが廃止され, その時期が日本社会の雇用不安定化の時期と重なっていたこともあり, 若者の就業状態はふたたび不安定化した. 安定層の地区外流出と不安定層の流入という貧困のポンプ現象がこうした傾向に拍車をかけた.<br>貧困層の集積は, それ自体がさらなる機会の制約となる. 被差別部落では, かねてから貧困が地域的に集積していたことによる履歴効果, そして当事者運動が引き出した公的事業の意図せざる帰結として, 個的な生活向上・維持戦略の定着を阻む生活文化が存在し, 達成モデルも限定されてきた. 地区内の「なんとかやり過ごす」ネットワークは事業終結と担い手の流出によりその機能を弱体化させている. 貧困・社会的排除は地域的に集積し, 地域的に集積したそれらはマクロな社会変動や政策, さらには階層・階級文化などには回収されない固有の機制として, 貧困のさらなる集積や深化をもたらしていく.

著者

今井 隆太

出版者

千葉大学公共学会

雑誌

公共研究 = Journal on public affairs (ISSN:18814859)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.322-355, 2018-03-31