出版者

日経BP社

雑誌

日経ニューメディア (ISSN:02885026)

巻号頁・発行日

no.1474, 2015-07-20

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ディズニー系列のBS放送チャンネルである「Dlife」を運営する「ブロードキャスト・サテライト・ディズニー」は2015年7月13日に、記者懇談会である「Dlife 第1回メディアランチョン」を開催した。 代表取締役社長の小林信一氏は、2015年10月に民放キー局5社が共同で…

出版者

千鐘房須原屋茂兵衛

巻号頁・発行日

vol.[1], 1809

著者

小野 和哉

出版者

アークメディア

雑誌

臨床精神医学 = Japanese journal of clinical psychiatry (ISSN:0300032X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.1225-1231, 2017-10

著者

小池 司朗

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.23-45, 2017 (Released:2017-11-20)

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本稿では東京都区部を対象とし,1980年代以降における移動数(転出数・転入数)の変化の人口学的要因を明らかにすることを主目的とする。分析にあたっては間接標準化の手法を適用し,移動数の変化を人口構造(男女年齢構造)要因とモビリティ要因に分解することによって,「都心回帰」の人口学的メカニズムの解明を試みた。その結果,得られた主な知見は次の3点にまとめられる。第一に,近年における各区の転入超過数の拡大には,当初は転出モビリティの低下が大きく寄与していたが,次第に転入モビリティ上昇の影響の方が大きくなっていった。第二に,1990年代半ば以降において,すべての都道府県に対して都心部の転入モビリティは上昇し,転出モビリティは低下していた。なかでも関西地方からの転入超過傾向が強まった一方で,1都3県におけるモビリティ変化は比較的小さかった。第三に,人口構造要因は転入数変化・転出数変化の双方に一定の影響を及ぼしており,都心部における将来的な転入超過数増加の抑制要因となることが示唆された。人口移動傾向の変化を正確に把握するためには,本稿で行ったような転入および転出のモビリティ変化を分析することが不可欠となろう。

出版者

通商産業省鉱山保安局

巻号頁・発行日

vol.第3輯 (坑廃水処理編), 1959

著者

アクロイド ピーター・R. 向井 考史

出版者

関西学院大学

雑誌

神學研究 (ISSN:05598478)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.143-167, 1984-03-31

著者

岩崎 正洋

出版者

日本大学

雑誌

政経研究 (ISSN:02874903)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.27-46, 2011-07-25

著者

川野 良信

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科学 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.75-86, 2017-04-25 (Released:2018-01-14)

参考文献数

49

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北部フォッサマグナには新第三紀に活動した深成岩類が広く分布している.これら深成岩類には,南西部の美ヶ原-霧ヶ峰地域から,須坂-上田地域を経て,巻機-谷川地域にかけて帯状に配列し,南西部から北東部へ向かうに連れ活動時期が若くなる傾向が認められる.深成岩類は主としてトーナル岩や花崗閃緑岩からなり,部分的に花崗岩を伴う.美ヶ原-霧ヶ峰地域の深成岩類は,巻機-谷川地域のそれらよりも高いSr,Nb,ΣLREE/ ΣHREE,La N /Yb N を示し,須坂-上田地域の岩石は両方の性質をもっている.このことから部分溶融程度は美ヶ原-霧ヶ峰地域で小さく,巻機-谷川地域で相対的に大きかったと推定される.また,Sr 同位体比初生値はSn 含有量と正の相関を示し,起源マグマが地殻物質と反応したことを示唆している.εSrI –εNdI 図では,美ヶ原-霧ヶ峰・須坂-上田両地域の深成岩類は伊豆弧火山岩類とハンレイ岩質捕獲岩との間の領域を占め,巻機-谷川地域の岩石は大陸地殻物質と反応した,あるいは下部地殻物質を起源とする東北日本の新第三紀火山岩類と同じ変化傾向を示した.これらの結果から,伊豆弧火山岩類を形成した起源マグマが主としてハンレイ岩質岩, あるいはハンレイ岩質岩由来のマグマの影響を被って美ヶ原-霧ヶ峰・須坂-上田両地域の深成岩類を,それが大陸地殻あるいは下部地殻物質の影響を被って巻機-谷川地域の深成岩類をそれぞれ形成したと考えられる.

著者

森下 孟

出版者

日本教育メディア学会

雑誌

教育メディア研究 (ISSN:13409352)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.57, 2018 (Released:2018-04-14)

著者

神崎 美玲 眞壁 郁 飯島 茂子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3-4, pp.430, 2013-04-10 (Released:2017-02-10)

著者

屋代弘賢

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[59],

著者

上石 実加子

出版者

北星学園大学

雑誌

北星学園大学文学部北星論集 (ISSN:0289338X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.43-53, 2006-09

著者

宋祝穆撰

出版者

八尾勘兵衞刊

巻号頁・発行日

vol.[64], 1666

著者

橋口 亘

出版者

『南日本文化財研究』刊行会

雑誌

南日本文化財研究 = South Japan cultural assets studies (ISSN:18815383)

巻号頁・発行日

no.27, pp.1-10, 2017-12-22

著者

平賀 瑠美 大島 千佳 西本 一志

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告音楽情報科学(MUS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.48, pp.33-38, 2003-05-16

参考文献数

10

被引用文献数

1

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演奏生成システムの評価方法の確立を目指すワークショップ ``Rencon'' (Performance Rendering Contest) が2002 年より始まった.演奏生成システムは楽譜や人間の演奏を参考に,生成すべき楽曲の楽譜情報やその構造についての情報を入力として,表情のある演奏を生成するソフトウェアシステムである.一般に演奏は主観により判断されてきたため,演奏生成システムの評価をその出力から行うことは困難である一方,論文のみでシステムを評価することは技術面での優秀さしか知ることができない.また,演奏生成システムの研究には情報科学のみならず,音楽学,心理学,認知科学といった幅広い分野の研究者の共同作業が必要となる.そこで,Rencon は,演奏生成システムの評価の確立とともに,多くの関連分野の研究者が意見を交換し合う場としての意味も持ち得る.本稿では,2002年のRenconに主催者,発表者,参加者として関わった3名がそれぞれの立場および異なる研究背景から2002年のRencon から得た教訓,感想,提案について述べる.``Rencon'' (Performance Rendering Contest) has started from 2002 as a workshop to establish evaluation methods for performance rendering systems. Expressive performance is rendered by a software system with the data of musical scores and corresponding performances and their musical structures as well, as input. Performance has been considered to include subjective matters so that it is not possible to evaluate such a system only from technical papers. Rencon also has the meaning as a forum for researchers of various areas --computer science, musicology, psychology, and perception-- to meet and discuss on their interests in musical performance. In this paper, three authors, who participated two Rencons in 2002 as a steering member, a paper speaker and music entrant, and a participant, describe each of their opinions from different relationships with Rencon and research backgrounds.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

長島 誠一

出版者

東京経済大学経済学会

雑誌

東京経大学会誌(経済学) = The Journal of Tokyo Keizai University : Economics (ISSN:13486403)

巻号頁・発行日

no.297, pp.239-296, 2018-02-14

著者

〔歌川広重//画〕

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.1,

著者

渡邉 憲正

出版者

関東学院大学経済経営研究所

雑誌

関東学院大学経済経営研究所年報 (ISSN:13410407)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.26-41, 2017-03

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市民社会は,西欧の概念伝統においては国家に等しい。この場合,国家は,政治体制として社会的な再生産領域と対立する統治(支配)機関だけでなく,再生産領域をも包括する支配=被支配関係の全体を意味した。ところが,こうした「国家=市民社会」理解は戦後日本においてほとんど見失われ,市民社会は,一方では自由な諸個人の対等な関係からなる政治社会として理念化され,他方では経済社会あるいはブルジョア社会として把握されながら,しかも2つの系譜は「近代文明社会」として混交された。いずれの把握においても,市民社会における国家権力による統治--近代国家の「二重構造」--という肝心な契機が問われず,市民社会は政治的に理念化され,市民社会批判という課題が曖昧にされた。本稿は戦後日本の市民社会論が基本的に市民社会を「近代文明社会」として理解したことを確認し,このことがもつ問題性を指摘するものである。

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],