著者

西元 康雅

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要. 第3分冊 (ISSN:13417533)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.169-182, 2010

著者

陈凌 冯晞著

出版者

浙江大学出版社

巻号頁・発行日

2012

著者

小林 英男 中沢 一 小峰 厚友

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集 (ISSN:00290270)

巻号頁・発行日

vol.41, no.341, pp.9-21, 1975-01-25 (Released:2008-03-28)

参考文献数

25

被引用文献数

2

著者

内山 恭一 黒岩 稔

出版者

一般社団法人 ターボ機械協会

雑誌

ターボ機械 (ISSN:03858839)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.43-50, 1981-01-10 (Released:2011-07-11)

参考文献数

7

著者

伊藤伊兵衛 撰

出版者

須原屋茂兵衞

巻号頁・発行日

vol.[6], 1733

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[46],

著者

[小野景湛] [等編]

巻号頁・発行日

vol.第38冊, 1000

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[17] 遠島者一件帳 安政三丙辰年八月ヨリ 奉松本直衛,

著者

Dwi Basuki Wibowo Rudiansyah Harahap Achmad Widodo Gunawan Dwi Haryadi Mochammad Ariyanto

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)

巻号頁・発行日

vol.29, no.12, pp.2068-2074, 2017 (Released:2017-12-07)

参考文献数

29

被引用文献数

5

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[Purpose] To investigate the effect of heel height on the distribution of plantar foot force and heel pain in patients with a heel spur. [Subjects and Methods] Plantar force was measured using 8 force sensors in 16 patients (3 men, 13 women), with symptomatic heel spur for 4 heel heights (0–4 cm). Sensors were located at the hallux (T1); medial to lateral metatarsals (M1 through M3), mid-foot (MF); and at the central, lateral, and medial heel (CH, LH, and MH). Pain was evaluated using the minimum compression force that caused pain and was measured using an algometer. [Results] Load bearing shifted from the heel (CH) to the mid-foot (MF) and hallux (T1) with increasing heel height. Raising the heel from 2 to 3 cm reduced the magnitude of load bearing, relative to the minimum compression force for pain, by 3.70% at the LH and 2.35% at the MH. Excellent clinical outcomes, defined by a 70–100% decrease in pain, were achieved in 10/16 participants with the use of a 2-cm and 3-cm heel height in men and women, respectively. [Conclusion] Increasing heel height effectively decreases the plantar force on the heel during weight-bearing activities.

著者

矢野 幸子 林 和弘 科学技術予測センター

出版者

科学技術・学術政策研究所

巻号頁・発行日

2017-12 (Released:2017-12-13)

著者

角山 剛 関谷 大輝 遠藤 恵美 吉田 輝美 久保 真人 金井 篤子

出版者

産業・組織心理学会

雑誌

産業・組織心理学研究 (ISSN:09170391)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.81-86, 2017-09

著者

芳賀 繁 北村 憲康 坂口 哲夫 佐々木 敏宏 冨本 直樹

出版者

産業・組織心理学会

雑誌

産業・組織心理学研究 (ISSN:09170391)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.87-89, 2017-09

著者

前田 洋光

出版者

産業・組織心理学会

雑誌

産業・組織心理学研究 (ISSN:09170391)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.69-80, 2017-09

著者

宋陶穀撰

出版者

李氏惜陰軒刊

巻号頁・発行日

vol.[2], 1846

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

福田 靖子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.321-328, 2001-08-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

33

被引用文献数

1

著者

堀川 智也

出版者

日本認知言語学会

雑誌

日本認知言語学会論文集 Papers from the National Conference of the Japanese Cognitive Linguistics Association

巻号頁・発行日

vol.17, pp.533-539, 2017

著者

山下 和弘

出版者

福岡国際大学・福岡女子短期大学

雑誌

福岡女子短大紀要 (ISSN:02860546)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.70_a-59_a, 1990-12-30

著者

木村 晟

出版者

駒澤大学

雑誌

駒沢短大国文 (ISSN:02866684)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.10-26, 1973-03-01

著者

久保田 康裕 楠本 聞太郎 藤沼 潤一 塩野 貴之

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.267-286, 2017

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システム化保全計画の概念と理論に基づく生物多様性の空間情報の分析は、保全の利害関係者に様々な選択肢を提供し、保全政策の立案・実行における意思決定を支援する。本論では、日本の生物多様性保全研究を推進する一助として、システム化保全計画を概説した。保護区ネットワーク設計の基本概念は"CARの原則"である:包括性(comprehensiveness)、充足性(adequacy)、代表性(representativeness)。全ての地域を保護区にするのは不可能なので、現実の保全計画では、生物多様性のサンプル(抽出標本)を保護区として保全する。CARの原則は、母集団の生物多様性のパターンとプロセスを、抽出標本内で再現するための概念である。システム化保全計画では、生物分布データを利用して保全目標を定義し、保全に関わる社会経済的コスト(土地面積や保全に伴って生じる社会経済的負担)を考慮し、保全優先地域を順位付けする。この分析は、地域間(保全計画のユニット間)の生物多様性パターンの相補性の概念に基づいている。かけがえのなさ(代替不可能度、irreplaceability)は、保全目標の効率的達成における、ある場所や地域の重要度を表す指標概念である。保全優先地域を特定する場合、保全上の緊急性や必要性を組み込む必要があり、代替不可能度と脅威と脆弱性の概念を組み合わせるアプローチがある。これにより、各サイトは、プロアクテイブな事前対策的保全地域とリアクテイブな緊急性の高い保全地域に識別される。保全計画では、様々な保全目標を保全利益に照らして検討することが重要である。Zonationが実装している効用関数は、メタ個体群や種数—面積関係の概念に基づいて空間的な保全優先地域の順位付けを可能にしており、有望である。システム化保全計画の課題の一つは、生物多様性パターンを静的に仮定している点である。生物多様性を永続的に保全するため、マクロ生態学的パターンおよび種分化、分散、絶滅、種の集合プロセスを保護区ネットワーク内部で捕捉するスキームを検討すべきだろう。システム化保全計画は生物多様性条約の学術的基盤で、愛知ターゲット等の保全目標を達成する不可欠な分析枠組みである。今後、日本でも実務的な保全研究の展開が期待される。