著者
冨岡 慎一 松田 晋哉
出版者
社会保険研究所
雑誌
社会保険旬報 (ISSN:13435728)
巻号頁・発行日
no.2575, pp.14-20, 2014-08-01

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著者
バァネット 著
出版者
実業之日本社
巻号頁・発行日
1917
著者
内田 毅彦 小林 宏彰 石倉 大樹 虞都 韻 村上 哲朗 中野 壮陛
出版者
Society for Regulatory Science of Medical Products
雑誌
レギュラトリーサイエンス学会誌 (ISSN:21857113)
巻号頁・発行日
vol.5, no.3, pp.211-217, 2015

世界の医療機器マーケットは拡大し続けているが,日本の医療機器産業はあまり活発ではなく,毎年7000億円もの貿易赤字を作り出している.しかしながら,技術力があり,モノづくりが匠で,医療水準が高い日本は本来であれば世界の医療機器産業を牽引していても不思議ではない.日本の医療機器産業が世界をリードするようになるために,幾つかのポイントが考えられる.米国のオバマケア,費用対効果,リバースイノベーション,国際共同治験,デジタルヘルスといったキーワードを踏まえた上で,日本のベンチャー企業が医療イノベーションを作り出そうとする際に,これからはよりグローバルな視点で事業化を行っていく必要があると考える.
著者
増山 博之
出版者
公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会
雑誌
オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)
巻号頁・発行日
vol.59, no.11, pp.671-677, 2014-11-01

「解けない」待ち行列の系内客数分布や待ち時間分布は,しばしば,ある種の構造化マルコフ連鎖の定常分布として数値的に求めることになる.しかし,その構造化マルコフ連鎖の遷移確率行列が無限次元である場合には,何らかの方法で遷移確率行列を切断してから,計算機実装を行う必要がある.無論,切断された遷移確率行列から得られる定常分布は,本来求めるべき定常分布に対する「近似」である.本稿では,「最終列増大切断」によって得られる定常分布の誤差上界と,その導出に必要となる確率行列の「単調性」について述べる.また,関連する結果についても言及する.
著者
中本 高道
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会誌 (ISSN:09120289)
巻号頁・発行日
vol.82, no.1, pp.15-19, 2016-01-05 (Released:2016-01-05)
参考文献数
38
被引用文献数
1
著者
鈴木 幹男 小川 富美雄 北野 博也 矢澤 代四郎 北嶋 和智
出版者
The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.
雑誌
日本耳鼻咽喉科學會會報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.103, no.8, pp.879-884, 2000-08-20
被引用文献数
2 4

音刺激の聴覚野への交叉性投射を調べる目的で単音節刺激時の聴覚野脳活動をfunctional MRIを用いて検討した.対象は聴力正常な成人6名(右利き)である.1秒間に1個の単音節(95dBSPL)を呈示し,OFF-ONパラダイム(OFF;音刺激なし,20秒,ON;音刺激あり,20秒)を4回繰り返した.機能画像は1.5テスラMRI装置(GE社製Signa Horizon)でグラジエントエコーエコープラナー画像(EPI)として得た.EPIはワークステーション上でSPM99bを使用し解析を行い,聴覚野賦活部位を測定した.<br>予備実験としてEPI撮像時の騒音を測定した.ERI撮像時の騒音は97dBSPLであったが,MR対応のヘッドホンを使用することにより80dBSPLまで減少させることが可能であった.片耳単音節刺激により主に反対側の1次聴覚野,両側の聴覚連合野に広い賦活部位が観察された.賦活は一次聴覚野より聴覚連合野に著明であった.右耳に単音節刺激を与えた際は左聴覚野に,左耳に与えた際は右聴覚野に有意に広い賦活部位がみられた.このパターンは被験者全員に観察された.この結果から単音節聴取時の音情報は両側の聴覚野に入力されるが,刺激対側の聴覚野に反応が強く交叉性投射が確認された.撮像時の騒音を減少させれば聴覚刺激による反応をfunctional MRIで測定することが可能であり今後臨床応用できると結論した.
著者
諏訪部 直子 酒井 由紀子
出版者
特定非営利活動法人 日本医学図書館協会
雑誌
医学図書館 (ISSN:04452429)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.112-120, 2008-06-20 (Released:2011-09-21)
参考文献数
13

The qualification system for the library profession in Japan, regulated in the library law, mainly stipulates the requirements for becoming public librarians and does not endorse expertise in any other types of libraries. Under such circumstances, the Japan Medical Association, the JMLA, has provided training courses, research grants, scholarships, and awards to develop professional health sciences librarians. The JMLA launched its health sciences librarians credentialing program called the JMLA Health Sciences Information Professionals, JHIP, in 2004. The JHIP program was designed by modeling on its counterpart in the United States, the Academy of Health Science Information Professionals, AHIP, which was started in 1989 by the Medical Library Association, MLA. In this paper, authors described distinctive aspects of the JHIP by comparing it with the AHIP and reviewing three surveys on the AHIP conducted by the MLA and some researchers to debate some issues that a professional credentialing program may have, with the hope of seeking the appropriate direction JHIP program should take. The findings from the comparison and the review of the surveys are: the strength of AHIP is based on distinctive professional competence; related marketing/promotion activities; and continuous effort on evaluation and adjustment of the program as a part of MLA's integrated professional development program.
著者
和田 幸一
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.51, no.4, pp.208-212, 2001-04-01

図書館員は, 米国でさえ準専門職とされている。専門職の要件に沿って, 米国と日本の大学図書館員を比較したところ, 少なくとも教育, 資格, 自律性の点で明らかに日本の大学図書館員は, 専門職の度合が低いことがわかった。一方, 業務区分・何をもって専門職とするかの困難さ, 終身雇用制の存在, 社会奉仕の概念の欠如から, 日本の専門職化が困難であることを指摘した。そして, 筆者が目の当たりにした米国の専門職制の背景として, (1)専門職というラベルがポジションにつけられていること, (2)社会への大学図書館の奉仕, (3)図書館員が図書館界全体を育てていくという意識の存在を紹介した。
著者
古賀 崇
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.111-127, 2001-03-31

アメリカ合衆国の連邦政府刊行物寄託図書館制度(FDLP)は,19世紀半ばより政府刊行物への無償のアクセスを保証する制度として存続してきた。しかし,政府情報提供の電子化が進行するにつれ,寄託図書館制度の改革が求められるようになった。寄託図書館制度を管轄する政府印刷局(GPO)は,1993年制定の「GPO電子情報アクセス推進法」に基づき,政府情報のオンライン・データベースとして"GPO Access"を構築した。GPOはまた1996年より,寄託図書館や他の政府機関との協力関係に基づく「寄託図書館制度の電子化」という方向性を打ち出し,電子化された政府情報の永続的アクセス保証への取り組みを進めている。しかし,GPOの将来計画は,電子的な環境に対応しうるように,寄託図書館制度の構造を抜本的に変革するまでには至っていない。本稿は,こうした「寄託図書館制度の電子化」の過程とその課題,およびその政策形成上の背景について論じる。