著者

根本 裕道 ネモト ヒロミチ

雑誌

立教映像身体学研究 = Rikkyo review of new humanities

巻号頁・発行日

vol.2, pp.5-25, 2014

著者

大澤 慶子

雑誌

成城美学美術史

巻号頁・発行日

no.16, pp.118-96, 2010-03

著者

冨田 勝

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.37, no.10, 1996-10-15

著者

大須賀 敦俊 縣 直道 窪田 貴文 河野 健二

雑誌

研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:21888795)

巻号頁・発行日

vol.2017-OS-140, no.3, pp.1-7, 2017-05-09

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仮想化を用いたクラウド環境では,ひとつの仮想マシン (VM) でひとつのアプリケーションを動作させる形態が一般的になっている.この特徴を活用し,クラウド環境に特化した OS の設計 ・ 開発が行われている.これらのクラウド特化型 OS は,ハイパーバイザと重複した機能をゲスト OS から取り除いた,軽量かつ省メモリな実装となっている.これらの OS は新規の設計となっているため,1) 既存 OS と同等の機能を利用できるとは限らないという機能性,および 2) 既存 OS とは別個に保守が必要になるという保守性の面において不十分である.本論文では,既存の OS に対する改変を最小限に留めつつ,クラウド特化型 OS と同等の性能を実現する方法として,既存アプリケーションを既存のカーネル内で実行できるようにするフレームワークを提案する.この方法では,プロセスによるオーバーヘッドを削減することで,クラウド特化型 OS に近い軽量化を行うことができる.同時に,1) 実装において既存 OS の機能をそのまま利用できること,2) 既存 OS コミュニティによりコア機能が保守されることを期待できる.Linux を対象にフレームワークの実現を行った.本フレームワークの有用性を示すため,LevelDB というキーバリューストアをカーネル内で実行したところ,プロセスとして実行した場合と比較して,スループットが最大 1.46 倍となった.

著者

柏 祐太郎 大平 雅雄 阿萬 裕久 亀井 靖高

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.669-681, 2015-02-15

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本論文では,大規模OSS開発における不具合修正時間の短縮化を目的としたバグトリアージ手法を提案する.提案手法は,開発者の適性に加えて,開発者が一定期間に取り組めるタスク量の上限を考慮している点に特徴がある.Mozilla FirefoxおよびEclipse Platformプロジェクトを対象としたケーススタディを行った結果,提案手法について以下の3つの効果を確認した.(1)一部の開発者へタスクが集中するという問題を緩和できること.(2)現状のタスク割当て方法に比べFirefoxでは50%(Platformでは誤差が大きすぎるため計測不能),既存手法に比べFirefoxでは34%,Platformでは38%の不具合修正時間を削減できること.(3)提案手法で用いた2つの設定,プリファレンス(開発者の適性)と上限(開発者が取り組むことのできる時間の上限)が,タスクの分散効果にそれぞれ同程度寄与すること.

著者

武内 紹人

出版者

神戸市外国語大学外国学研究所

雑誌

神戸市外国語大学研究叢書 = Monograph series in Foreign studies (ISSN:13458604)

巻号頁・発行日

no.57, 2016-03-22

著者

佐藤 郁

出版者

東洋大学国際地域学部

雑誌

国際地域学研究 = Journal of regional development studies (ISSN:13439057)

巻号頁・発行日

no.17, pp.55-70, 2014-03

著者

金井 竜太 カナイ リョウタ Ryota Kanai

雑誌

札幌大学女子短期大学部紀要

巻号頁・発行日

vol.64, pp.247-262, 2017-03

著者

矢野 立子

出版者

日本女子大学

雑誌

日本女子大学紀要 文学部 (ISSN:02883031)

巻号頁・発行日

no.66, pp.85-98, 2017-03-20

著者

宮田 公佳 竹内 有理 安達 文夫

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.108, pp.321-352, 2003-10-31

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今日,わが国においても観客の視点に立った博物館運営の重要性が認識されつつある。それを実現するには,観客の側からみた博物館の評価が欠かせないものとなる。これまで以上に観客について知ること,来館者の博物館体験について知ることが求められており,国立歴史民俗博物館においても,観客調査を試み始めている。本論文では,当館で実施している様々な観客調査の中から来館者の観覧行動を分析した調査を取り上げ,その結果について報告する。観覧行動の具体的な調査方法と分析方法について検討を行い,来館者の見学順路,各展示室の在室時間および在館時間,そして展示室別入室者数の時間的推移を定量的に分析することによって,博物館の建物の構造や展示室の配置が来館者の観覧行動に与える影響などを明らかにした。

著者

中沢 実 鷹箸 孝典 阿部 拓真

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:21888906)

巻号頁・発行日

vol.2015-DPS-163, no.14, pp.1-8, 2015-05-21

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近年,人の脳活動を読み取る研究の発展は目覚ましい.脳活動を読み取るには脳 (EEG) や機能的磁気共鳴画像法 (fMRI) など,いくつかの方法が存在する.非侵襲的な EEG においては,リアルタイムで利用者の思考や感情,表情の検出や脳波の生データへ容易にアクセスできる製品が世の中に出ている.また,これらの脳波データを用いた工業用製品も徐々にではあるが,登場してきている.そこで,本論文では,既存の基礎研究に基づいて,福祉分野における人の脳活動の活用を現実世界で適用させることを目的とし,利用者が初めて訪れる施設であっても脳波から利用者の意図を読み取り,容易に目的地まで辿り着くシステムの実現を目的とする.

著者

FUJIMOTO Junichi MUNAKATA Ko NAKAMURA Koji TERANISHI Yuki

出版者

GRIPS Policy Research Center

雑誌

GRIPS Discussion Papers

巻号頁・発行日

vol.16-30, 2017-02

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To reveal a policy mandate for financial stability, we introduce a frictional credit market with a search and matching process into a standard New Keynesian model with nominal rigidities in the goods market, and then investigate optimal policy under financial frictions. We show that a second-order approximation of social welfare includes terms for credit, in addition to terms for inflation and consumption, so that any optimal policy must hold responsibility for financial and price stabilities. We highlight this issue by considering several tools for monetary and macroprudential policy. We find that optimal monetary policy requires keeping the credit market countercyclical against the real economy. Also, optimal macroprudential policy, which poses constraints on supply and demand sides of credit, reduces excessive variations in lending and contributes to both financial and price stabilities.

著者

岡本 一晃 松岡 浩司 廣野 英雄 横田 隆史 坂井 修一

雑誌

情報処理学会研究報告計算機アーキテクチャ(ARC)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.80(1995-ARC-113), pp.201-208, 1995-08-23

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我々は、スレッド制御を自然に行える実行モデルとして、コンティニュエーション駆動実行モデルを考案し、それに基づいてマルチスレッド処理を最適化する並列処理アーキテクチャRICA(educed Interprocessor?Communication Architectur)を提案している。現在開発を進めているRWC?1のプロセッサは、RICAに基づくマルチスレッド処理機構を有しており、通信や同期のオーバヘッドを削減することで大域的な並列処理性能の向上を図っている。本稿ではRWC?1プロセッサのマルチスレッド処理機構について述べ、RWC?1におけるスレッドレベル並列処理の基本動作を示す。

著者

安藤 弘道 小原 和博

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.第72回, no.コンピュータと人間社会, pp.843-844, 2010-03-08

著者

榊 剛史 吉田 光男 株式会社ホットリンク 豊橋技術科学大学大学院

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, 2017-03-01

著者

三島 和宏 櫻田 武嗣 萩原 洋一

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2017-IOT-36, no.25, pp.1-6, 2017-02-24

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本稿では,小型かつ低価格な情報デバイスとして Raspberry Pi を用いてプロトタイプ実装したデジタルサイネージ表示デバイスの集約管理を行うための統合システムについて詳説する.東京農工大学 (以下,本学) では,従来から設置されていたデジタルサイネージシステムの置き換えを目的として,Raspberry Pi を用いたデバイス単体で自律的に動作し指定時間にコンテンツ表示を行うデジタルサイネージ表示デバイスを開発し,学内に展開してきた.これらの設置台数の増大とともに,集約管理に対する要求が高まったことから,集約管理に必要なシステムについても開発することとなった.デジタルサイネージデバイス集約管理システムは,1) 表示デバイス,2) コンテンツ,3) コンテンツアサインの各項目について管理する機能を持ち,データストレージにてコンテンツファイルのマスター管理を行う.これらは,Web インタフェースを通じて容易に管理が可能である.本稿では,集約管理システムのプロトタイプシステムの概要,実際に稼働させた際の状況と今後の課題などについてまとめる.本システムにより,集約管理型のデジタルサイネージシステムを容易に,低コストに実現することを可能とする.

著者

長島 要一

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 : 国際日本文化研究センター紀要

巻号頁・発行日

vol.28, pp.323-376, 2004-01-31

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一八四六年八月に浦賀沖に達したビレ提督指揮下のガラテア号の出現が興味深いのは、1.それがとにもかくにも日本―デンマーク文化交流史の第一ページを飾る出来事であり、『故事類苑』外交部にも記事が載っていること、2. デンマークの国旗が史上初めて日本人の目にとまり、両国がお互いの存在を短時間とはいえ認めあったこと、3.デンマーク側の訪問が文字どおりの即興であり、十七世紀半ばのデンマーク東インド会社による二度にわたった日本進出計画挫折の時と同様、またしても情報不足、準備不足で日本を訪問したこと、にもかかわらず、4.上海から浦賀沖に至る航路途上の測量を、クルーゼンシュテルンおよびシーボルトの成果を比較しつつ行っている点、同様に、5.日本と日本人に関する観察を、これも先行文献の記述を対照しながら行い、私見を述べている点に興味をひかれるからである。ビレ提督の日本印象記は、デンマークの教科書中に散見されていた日本関係記事と、クルーゼンシュテルンの『世界周航記』デンマーク語版をのぞけば、日本を訪れたデンマーク人によって書かれた日本論の嚆矢であった。この印象記は、それまでの先行文献からの広い意味での「引用」に過ぎなかったデンマークの日本観が、ほんの短時間にしろ日本の国土と日本人に接し、その印象と評価を書き記した広義の「翻訳(誤訳)」へと質的変換をとげた画期的事件となったのである。以後のデンマーク人による日本記事は、直接に引用してあるかはともかくとして、ビレ提督の日本印象記抜きに語られることはなかった。

著者

梅島 彩奈 宮部 真衣 荒牧 英治 灘本 明代

雑誌

研究報告 情報基礎とアクセス技術(IFAT)

巻号頁・発行日

vol.2011-IFAT-103, no.4, pp.1-6, 2011-07-26

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Facebook や Twitter 等,マイクロブログの普及により,ユーザはインターネット上でリアルタイムなコミュニケーションを容易に行う事が可能になっている.特に Twitter は 2008 年に国内でのサービスを開始して以降,急速にユーザ数を伸ばしている.災害時において,電話・手紙・メールを使用できない場合でも,Twitter は使用することができる.このように Twitter は多くの人々と様々な情報を共有できる半面,デマの拡散を助長することもある.そこで本論文では,ツイートのデマとデマの訂正に注目し,これらの拡散に関する 6 つの仮説を立て,その仮説に基づきデマとデマ訂正ツイートの傾向を分析することで,デマの拡散を防止することを目指す.

著者

浜崎 央 片庭 美咲 柴田 幸一 住吉 廣行

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.77-85, 2014-03-18

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We aim to propose an index to evaluate the level of educational success performed in line with curriculum policy.We will point out that there exist two conditions for checking the improvement of the educational performance by teachers at universities. Enhancing various teaching skills by "student evaluation" and/or "classroom observation" can be regarded as a "necessary condition" but not "sufficient condition". Therefore, we propose the "sufficient condition" to obtain satisfactory educational results based on university curriculum policy. Because, the curriculum is systematically constructed by each department according to its own educational policy, this "sufficient condition" plays the role of evaluating the validity of the policy itself. We strongly suggest that the "annual transition of the GPA distribution" becomes a suitable candidate for this "sufficient condition". In addition, we would like to mention that this work of proposing the index is a good result of the Institutional Research accomplished by the ideal collaboration between academic and office staff. The latter deal with the various data of students.

著者

斎藤 明 サイトウ アキラ Akira Saito

雑誌

立教DBAジャーナル = Rikkyo DBA journal

巻号頁・発行日

vol.4, pp.3-14, 2014