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【目的】 肩甲上腕リズム(Scapulohumeral Rhythm:以下、SHR)が破綻している症例において、筋力や臼蓋上腕リズムの動きなど局所の状態は改善しているものの、全体として協調した動きの獲得に難渋することは多い。そこで今回、拘束条件として肩甲骨の動きを制限する患側を下にした側臥位での挙上運動が、全体として協調したSHR獲得に及ぼす影響について明らかにすることを本研究の目的とする。 【方法】 本研究を行うにあたって、患側を下にした側臥位でのアプローチ(以下、SL法)では患側を下にした状態で90°側臥位をとることで、自重にて肩甲骨の自由な動きは制限されるので、その環境で挙上をすることで肩甲骨の動きを用いない動作となり、SHR獲得につながるのではないかと仮説を立てた。その仮説を検証するために、肩関節挙上時に代償動作として肩甲骨挙上がみられる症例に対して、SHR再獲得に一般的に用いられている鏡でのフィードバックを用いた方法(以下、FB法)とSL法を行い、アプローチ前後の即時効果を90°前方挙上時、Empty can test(以下、ECT)とFull can test(以下、FCT)での90°外転時における僧帽筋上部線維(Trapezius Upper:以下、TU)の筋電図積分値(以下、IEMG)と肩甲骨外転距離という評価項目を用いて比較した。FB法では鏡でのフィードバックを行いながら代償の出ない範囲での挙上運動を50回実施し、SL法では患側を下にした90°側臥位の状態で0°~90°までの挙上運動を50回実施した。対象は棘上筋断裂修復術を施行してから4ヶ月が経過している50代女性で、他動運動での可動域制限や疼痛はなかった。筋力はマイクロFET(日本メディックス社製)を使用して測定したが、安定性を高める筋である僧帽筋中部線維などについては健側と比べて80~90%程度であった。また、棘上筋の機能については、萎縮はほとんど見られず、Drop Arm Test(-)、Jobe Testでの筋力は健側に比べ85%程度であった。90°前方挙上時の患側の肩甲骨外転距離は健側と比べ3cm大きく、TUのIEMGも患側の方が大きかった。表面筋電計にはユニバーサルEMG((有)追坂電子機器製)を用いた。TUの電極貼付部位は、C7と肩峰を結んだ線上でC7より2cm外下方とした。 【説明と同意】 対象には本研究の趣旨を十分に説明し、理解を得た上で同意書に署名していただいた。 【結果】 FB法では、運動中のTUのIEMGは減少していたものの、評価項目での改善は得られなかった。患側を下にした運動中には、肩甲骨の外転距離にほとんど変化はなく、挙上時におけるTUのIEMGは0.8から0.1へと減少した。アプローチ後では、座位での前方挙上時におけるTUのIEMGにはほとんど変化は見られなかったが、肩甲骨外転距離は1cm程度改善し、「だいぶ肩甲骨が上がってこなくなったような気がする」という主観的な訴えも聞かれた。また90°外転時では、FCTでのTUのIEMGはほとんど変化しなかったものの、ECTでのIEMGは2.2から2.0へと減少した。 【考察】 本症例は、肩関節周囲筋には健側とほぼ同等の筋力を有しているにもかかわらず、挙上時には肩甲骨の代償動作を伴った運動パターンが残存していた。そこで、運動パターン改善のためにFB法とSL法を行ったが、結果としてFB法では運動パターンに変化が得られなかった。この要因としては、鏡からの視覚的フィードバックによって、代償動作が出ない範囲での運動は行えるが、あくまで代償動作が出ない範囲の運動であるため、代償動作が出現する肢位での運動パターンの変化には結びつかなかったのではないかと考えられた。一方、SL法では肩甲骨外転距離やTUのIEMGが減少した。これについては仮説で考えたように、挙上運動時に運動の拘束条件として肩甲骨の動きを制限したことで、TUによる代償動作が行ないにくくなり、肩甲骨の動きを用いない動作が可能になったためではないかと考えられた。そうすることで代償を用いないパターンでの運動学習が行え、座位での運動パターンの改善に繋がったのではないかと考えられた。また、SL法は無意識下での運動が可能であるので、ホームエクササイズとしての指導が容易であり外来通院患者のSHR獲得の一助にもなりうるのではないかと考えられる。ただ、SL法は本症例のように疼痛がない場合には適応できるが、SL法が疼痛を惹起するような症例に対しては禁忌であると考えられる。そういった症例に対してどういった方法を用いるかについては今後の課題である。 【理学療法学研究としての意義】 患側を下にした側臥位でのアプローチがSHR獲得に及ぼす影響について明らかにすることで、局所の状態は改善しているにもかかわらず肩甲骨挙上のパターンを呈している症例に対するSHR獲得への介入方法の一助となり得る。

2015-02-16 22:00:08
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1 0 0 0 OA 運動時の汗および尿中ナトリウム, カリウム排泄量の一過性の変動に及ぼす運動強度の影響

著者: 山田哲雄村松成司高橋徹三
出版者: 公益社団法人日本栄養・食糧学会
雑誌: 日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)
巻号頁・発行日: vol.46, no.1, pp.39-46, 1993-02-10 (Released:2010-02-22)
参考文献数: 32

本研究は, 運動時の汗および尿中Na, K排泄量の一過性の変動に及ぼす運動強度の影響について, 安静実験を対照として運動時および運動後9時間にわたり, 腎機能, 血中ホルモンなどとの関連を考え合わせて検討することを目的とした。健康な成人男子5名を被験者とし, 第1日目を調整日, 第2日日を対照実験日 (以後, 対照日と略), 第3日目を最大酸素摂取量の60% (60% VO2mx) を目標強度とした中等度の強度の運動負荷実験日, 第4日目を80% VO2maxを目標強度とした激運動負荷実験日 (以後おのおの中等度の運動日, 激運動日と略) とする実験を実施した。おもな結果は, 以下のとおりであった。1) 運動時の心拍数および% VO2maxは, ともに中等度の運動日に比べ激運動日で有意に高値を示した。2) 血中乳酸, 血漿レニン活性 (PRA), 血清アルドステロン (Ald) は, いずれも運動直後で激運動日>中等度の運動日>対照日の順に高値で, 3実験日の間にはいずれも有意差がみられた。3) 運動時の体重減少量は, 激運動日>中等度の運動日>対照日の順に高値で, 3実験日の間にはいずれも有意差がみられた。4) 運動時の汗中Na, K排泄量は, ともに激運動日>中等度の運動日>対照日の順に有意に高値または高値傾向を示した。5) 尿量, 尿中Na排泄量は, 運動時では対照日に比べ激運動日で有意に低値を示した。一方, 尿中K排泄量は, 運動時では対照日に比べ激運動日で有意に低値を示したが, 回復期では対照日に比べ中等度の運動日で有意に高値を示した。6) (汗+尿) 中Na排泄量は, 運動時では激運動日>中等度の運動日>対照日の順に有意に高値または高値傾向を示した。運動時, 回復期の合計では3実験日の間に有意な差を示さなかった。一方, (汗+尿) 中K排泄量は, 運動時では両運動日で対照日に比べ有意に高値を示した。運動時, 回復期の合計では, 中等度の運動日で対照日に比べ有意に高値を示した。以上のことから, 本実験条件下では, 中等度以上の強度の運動時には一過性に, (1) Na, Kの体外への損失が高まること, (2) Naの損失は汗中Na排泄量が高まるほど大であること, (3) Kの損失は激運動日では必ずしも高まらないこと, (4) 激運動日では相対的にKよりもNaの損失が大であること, また, 運動後9時間までの時点では, (1) Naの体外への損失は激運動日で個人差が大きいものの両運動日ともに対照日に比べ明らかではないこと, (2) Kの体外への損失は中等度の運動日で高まること, (3) NaとKの身体全体としての相対的な排泄比率については両運動日と対照日との間に差がみられないこと, がおのおの示唆された。