1 0 0 0 OA 研究紹介

著者
坪井 俊 山本 智 蓑輪 眞 西原 寛 雨宮 昭南 三谷 啓志 松本 良 江崎 雄治 朝倉 清高 長尾 敬介 長谷川 哲夫
出版者
東京大学大学院理学系研究科・理学部
雑誌
東京大学大学院理学系研究科・理学部廣報
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.24-36, 1998-03

カラビ不変量とオイラー類/サブミリ波望遠鏡をつくる/太陽アクシオンの直接検出実験/一次元レドックス共役分子、オリゴフェロセニレンの物性/動物の発生と左右非相称性/光回復酵素:生きながらえるべきか、死すべきか/御前崎沖南海トラフのガスハイドレート/人口「還流移動」発生率のエスティメーション/異方性表面を用いた表面原子配列制御/宇宙線生成希ガスからみた火星隕石の歴史/天の川銀河の地図をつくる
出版者
近八郎右衛門
巻号頁・発行日
vol.11 高砂, 1886
著者
日下 博幸 西森 基貴 安成 哲三
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.45, no.5, pp.369-378, 1998-05-31
被引用文献数
9

最高および最低気温偏差の季節変化パターンに着目した主成分分析を, 日本の24観測点について個別に行った.その結果に基づき, 比較観測点を用いることなく, 1観測点のデータから都市化に伴う過去90年間の気温上昇量を推定した.最低気温の第1主成分は, 冬季に大きな値を持ち, 年間を通して全て同符号となる季節変化パターンである.固有ベクトルとスコア時系列から推定された最低気温偏差の時系列(T′_min)には, 昇温のトレンドが見られる.また, この時系列のトレンド(ΔT′_min)と観測点のある都市の人口の対数との間には, 正の相関(相関係数0.76)がある.以上のこと等から, 第1主成分の季節変化パターンは主として都市気候のパターンであり, 時系列のトレンドは都市化に伴う気温上昇率であると推定された.また, このトレンドは0.4〜3.7℃/100年であり, 多くの地点で1℃/100年を越えている.一方, 日本における過去90年間の最低気温の上昇に対して, バックグラウンドの気候変化の影響は0〜1℃/100年程度であり, 昇温の要因として都市化の影響を無視できない大きさであることが明らかとなった.一方, 最高気温の季節変化パターンは最低気温と異なる.推定された最高気温偏差の時系列(T′_max)には最低気温のそれほど明瞭なトレンドは見られない.この結果, 過去90年間の最高気温の変動には, 都市化の影響が顕著に現れていないことが確認された.
著者
田中 公人
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年秋季全国研究発表大会
巻号頁・発行日
pp.129-132, 2014 (Released:2015-01-30)

本稿では、製品アーキテクチャの枠組みを用いて、ビジネス・インテリジェンス(BI)における製品開発戦略について考察する。具体的には、BIソフトウェアとコンサルティング・サービスの製品アーキテクチャをそれぞれ横軸・縦軸にとったマトリックスを分析フレームワークとして用い、日本国内の主要なBI製品がどこに位置づけられるか、またその時間的変化(ダイナミクス)について分析した。結果、製品アーキテクチャ・マトリックス上でのダイナミクスにより、各社の戦略の違いが説明できる可能性が示唆された。また、市場シェアの大きな企業とそれ以外の企業の戦略の違いについても考察した。
著者
川下 郁生 石田 隆行 桂川 茂彦 有村 秀孝 土井 邦雄
出版者
公益社団法人日本放射線技術学会
雑誌
日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.443-448, 2000-03-20
被引用文献数
1

Computer-aided diagnosis(CAD)system has been developing in the field of medical imaging. As CAD becomes more common in diagnostic radiology, it is expected that diagnostic performance will be improved. In actual use, however, the results of CAD might be affected by the quality of images, which are obtained under different exposure conditions and / or with differing devices. In this study, we investigated the effect of varied image quality on the results of texture analysis, a method developed by Katsuragawa, et al. and used in CAD for the detection of interstitial lung desease. To provide samples of varying image quality, we obtained images using various exposure doses and scatterer thicknesses. It was found that texture analysis was affected by differences in scatterer thickness.
著者
三浦 苑子 内田 雅也 平野 将司 山内 良子 吉津 伶美 草野 輝彦 古賀 実 有薗 幸司
出版者
大学等環境安全協議会
雑誌
環境と安全 (ISSN:18844375)
巻号頁・発行日
vol.4, no.3, pp.195-201, 2013-09-30 (Released:2013-10-25)
参考文献数
26

トリクロサン(TCS)およびトリクロカルバン(TCC)は、薬用石鹸やシャンプー等様々な製品に幅広く使用され、産業廃水や生活排水を通じて環境中に広がり、水圏の野生生物に影響をおよぼすことが示唆されている。これらの研究は、水域生態系の生物を対象としたものが多く、化学物質の最終到達地点と考えられる海域に棲息する生物を対象とした研究は少ない。そこで本研究では、海産甲殻類アミを用いたTCSおよびTCCの生態影響評価を目的とした。急性毒性試験は、USEPAの試験法(EPA/600/4-90/027F)に準拠し、96時間曝露の半数致死濃度を算出した。成長・成熟試験は、USEPAの試験法(EPA method 1007)に準拠し、14日間半止水式曝露を行った。曝露期間中、生死と脱皮数の観察を行い、曝露終了後、体長、体重及び頭胸甲長を測定し、二次性徴の形態観察から雌雄比を算出した。それぞれの半数致死濃度はTCSで70 µg/L、TCCで12 µg/Lであり、現在報告されているTCSとTCCの水環境中濃度よりも高かった。成長・成熟試験の結果、TCSは0.5 µg/L、TCCが0.05 µg/Lで、各測定項目に有意な減少が認められ、半数致死濃度よりも極めて低濃度であった。本研究の結果、環境中濃度が低濃度であっても、長期的な曝露でアミに対する成長・成熟への影響をおぼすことが示唆され、水域環境への影響が懸念された。
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.327, pp.112-117, 2000-10-02

ブロードバンドは,社会に大きな変革をもたらす。インターネットをベースとした広帯域ネットワークが社会基盤となり,生活様式やビジネス構造が抜本的に変わる。新しい社会では,インターネットはユーザーの意識から"消えて"いるはずだ。 20XX年,独身のサラリーマンAさんは,仕事の忙しさに疲れて帰宅した。だが家に帰ると,楽しい時間が始まる。

1 0 0 0 OA 初学知要

著者
貝原益軒 著
出版者
益軒全集刊行部
巻号頁・発行日
1911
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)
巻号頁・発行日
vol.9, no.18, pp.34-36, 2010-11-02

電話応対の多い部署に異動してから1日何十件もの電話を取ることに。ミスを防ぐために、バーティカル手帳に電話応対のログをすべて記録し始めた。応対した内容や日時も残るので仕事のヌケやモレがなくなった。仕事関係者の予定を記入。確認や依頼したい時に不在で作業が滞るという事態を防ぐ。今週の目標などを記載し、自分の気持ちを奮い立たせる。
著者
小木曽 真樹
出版者
独立行政法人産業技術総合研究所
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

グリシルグリシンと脂肪酸が結合した簡易なペプチド脂質は水中でアルカリ金属以外のほぼ全ての金属イオンを捕捉して、ファイバー状やチューブ状などのナノ構造体を形成することがわかった。金属を捕捉したファイバーやチューブの還元処理や焼成処理により金属ナノ構造体へ変換できることも明らかにした。アルカリ土類金属存在下で希少金属のみが補足できることを明らかにし、油田の随伴水処理や海水資源化などへの応用可能性を見出した。
著者
鳥飼 玖美子
出版者
日本通訳学会
雑誌
通訳研究 (ISSN:13468715)
巻号頁・発行日
no.7, pp.1-5, 2007