著者
戎 勇樹
出版者
東京大学大学院新領域創成科学研究科環境学研究系国際協力学専攻
巻号頁・発行日
2012-03-22

報告番号: ; 学位授与年月日: 2012-03-22 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(国際協力学) ; 学位記番号: 修創域第4479号 ; 研究科・専攻: 新領域創成科学研究科環境学研究系国際協力学専攻
著者
戎 勇樹
出版者
東京大学大学院新領域創成科学研究科環境学研究系国際協力学専攻
巻号頁・発行日
2012-03-22 (Released:2012-10-11)

報告番号: ; 学位授与年月日: 2012-03-22 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(国際協力学) ; 学位記番号: 修創域第4479号 ; 研究科・専攻: 新領域創成科学研究科環境学研究系国際協力学専攻
出版者
明治書院
巻号頁・発行日
vol.第4, 1969
著者
滝川 嘉彦
出版者
名古屋文理大学
雑誌
名古屋文理大学紀要 (ISSN:13461982)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.113-128, 2002-04-01

第1部の分析では胡椒の経済年数(耐用年数)を持続可能性を示す指標として,その指標に寄与すると考えられる9種類の持続性項目を使って重回帰分析を行った.その結果は(1)から(8)までの持続性項目は欠落し,(9)の有機質肥料の使用のみが有意差をもって寄与する項目に残った.このことは,ブラジルは参考値ではあるが,両国に共通する結果である.また生産関数による生産性に寄与する項目の分析から,B・C両タイプ間に共通する結果として,胡椒生産農業においては必ずしも規模の大きさが生産性を高めることに影響しない.という点が挙げられる.その要因として,規模拡大により労働,経常財の単位当たり投入量が低下することが考えられる.これらの分析結果をもとに3つの具体的指針および課題の検証をおこなうと,持続的胡椒生産農業の具現化に向けた3つの具体的指針の(2)について循環型の胡椒栽培技術の確立を目指す上で,有機質肥料を利用することが有効である.ただし胡椒生産には規模拡大のメリットがないので面積拡大は循環型の胡椒生産の阻害要因になり得る.以上の結論に達した.またこれに対する具体的方策は,規模拡大による単位当たり労働時間,経常財投入の減少を止めることである.第2部では線形計画法によるB・Cタイプの胡椒単作経営および複合経営の比較分析から,複合経営のデータを用いての結果ながら両タイプともに胡椒単作経営より実績値(現状の複合経営)の方が収益性が高い.さらに実績値より複合経営(最適解)の方が収益性が高く経営的メリットがあることが判った.具体的方策として,複合経営(最適解)のメリットを享受するためにはプロセスおよび制約に関する以下の改善が必要である.Bタイプについては以下の5点である.(1)黒胡椒とライムの2作目の土地稼動実績を高める.(2)経営耕地面積を拡張する.(3)農忙時期(9月,1月)の雇用労働力の確保.(4)労働投入割合が高いパッションフルーツ排除の検討.(5)5月,8月期の雇用労働力の確保.黒胡椒については価格低落期の長期化と病害防除の難しさから各生産者ともに他作物への転作の傾向にあるなかで,転作か胡椒継続かの見極めが困難な時期であるが,胡椒生産には導入すべきとの結論である.またライム,パッションフルーツともに胡椒からの転作作物であるが,現状の価格水準ではライムの導入が有意である.さらにBタイプは全ての農業労働力を雇用労働力により賄っており,今後農忙期の臨時雇用労働力の確保が経営に影響するものと判断される.最後に経営耕地面積の拡大について,Bタイプはアマゾン河流域の広大な熱帯降雨林を有する地域において胡椒生産を営むものであるが,病害により耕作可能面積は縮小傾向に有り,このことは経営耕地面積拡大のメリット享受の阻害要因である.しかしその代替策と考えられる移動を伴った胡椒生産は環境保全型農業の阻害要因である.Cタイプについては以下の4点である.(1)胡椒の稼動実績(土地)を高め,ドリアンの稼動実績をやや減ずる.(2)ランプータンを導入しない.(3)経営耕地面積の拡大.(4)2・4月期の胡椒収穫時期の労働力の確保.Cタイプについても胡椒への稼動実績を高め,やや過剰となったドリアン生産への傾倒に歯止めをかけるべきである.またランプータンの導入には市場価格の動向を見極めた充分な検討が必要である.さらに経営耕地面積の拡大,タイ東北部からのスムーズな労働力の確保が今後の生産維持に重要である.これらの結果から持続的胡椒生産農業の具体的指針(2)の生産減を補う方策として複合経営(混合作付)が有効であるとの結論に達した.
著者
速水 洋 内田 敬 桜井 達也 藤田 慎一 三浦 和彦
出版者
公益社団法人大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.40, no.5, pp.193-200, 2005-09-10
被引用文献数
5

1999年度に, SPMの全国平均の年平均濃度が急減し, 環境基準達成率が大きく改善された。この低濃度の実態を明らかにし, 気象要因を解析した。1999年度のSPMの全国平均濃度は, 月別には4月, 6〜8月, 2月に低かった。このうち7, 8月の濃度低下は関東で著しく, 週単位で低濃度が連続したことが特徴的であった。そこで1999年7, 8月の関東について気象解析を行ったところ, 月間値では他年に比べて強風, 多雨であり, 全月的な濃度低下との関連が示唆された。しかし, 低濃度が連続した期間では低濃度と降水, 風速との関連性は乏しく, むしろ, ほぼ同一風向の風が維持され, 太平洋からの清浄な空気が流入し続けたことが要因であると考えられた。
著者
森田 岩男 国本 克俊 津田 正己 但田 信一 黄瀬 正博 木村 喜代史
出版者
公益社団法人日本薬学会
雑誌
Chemical & pharmaceutical bulletin (ISSN:00092363)
巻号頁・発行日
vol.35, no.10, pp.4144-4154, 1987-10-25

A series of 1,4-dihydropyridine-5-cyclic phosphonate derivatives, designed as analogues of 1,4-dihydropyridine-3,5-dicarboxylate calcium antagonists, was synthesized and examined for antihypertensive activity. Several compounds were proved to have activities superior or comparable to that of nifedipine in lowering blood pressure in normotensive and spontaneously hypertensive rats (SHR). Among these compounds, methyl 2,6-dimethyl-5-(2-oxo-1,3,2-dioxaphosphorinan-2-yl)-4(2-nitrophenyl)-1,4-dihydropyridine-3-carboxylate (31, DHP-218) was approximately 7 times more active than nifedipine in SHR and was selected for further development and clinical evaluation. The structure-activity relationships are discussed.
著者
近野 恵 岩田 和将 黄瀬 浩一 岩村 雅一 内田 誠一 大町 真一郎
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. HIP, ヒューマン情報処理
巻号頁・発行日
vol.109, no.471, pp.507-512, 2010-03-08

本稿では,我々が開発中のカメラペンシステムで使用する,文書画像検索の精度向上法を提案する.カメラペンシステムとは,カメラを取り付けたペンで書いた印刷文書への筆跡を,デジタルデータとして復元するシステムである.文書画像検索はデータベースから撮影画像の対応範囲を検索することで,筆跡を求める役割を担っており,高精度での検索が必要不可欠である.しかし現状では,撮影画像に生じる射影歪みの影響で検索精度が低下している.そこで,この問題を解決するために,検索に用いる特徴量の改良,および射影歪みを発生させた画像を生成し,データベースを拡張する手法と,撮影画像を基にクエリを拡張して検索する手法の3つを提案する.有効性を検証するため,改良した特徴量と拡張手法をそれぞれ組み合わせ,改良前の従来手法と比較実験を行った.その結果,改良した特徴量を用い,クエリを拡張した手法を用いたときに,最も精度が向上した.
著者
石井 龍一
出版者
Japanese Society for Tropical Agriculture
雑誌
熱帯農業 (ISSN:00215260)
巻号頁・発行日
vol.47, no.5, pp.332-338, 2003-12-01 (Released:2010-03-19)
参考文献数
7
著者
白神 浩志 シラガミ ヒロシ SHIRAGAMI Hiroshi
出版者
東北芸術工科大学
雑誌
東北芸術工科大学紀要 = Bulletin of Tohoku University of Art and Design
巻号頁・発行日
vol.18, pp.38-46, 2011-10-31

This report describes video game market trends by data on Japan, North America, and Europe, in 2001- 2010 ( based on "Famitsu Game Hakusyo 2005,..,2011") and shows the main factors of the trends. In this paper, the global video game market includes 1) household games, 2) online games, 3) mobile phone games and 4) pc package games. In 2004-2009, market size and share of 2)& 3) increased and 1)'s share decreased. Though 1) kept the major portion of the video game market, the market size increased to the 2008 peak, then decreased. In Japanese market analysis, in addition to above 1), 2) & 3) ategories, 4) commercial games and 5) social games are applied. 4) decreases but 5) is highly growing to almost exceed the household game market size in 2011/1st, 2nd quarter. NDS and Wii, evolutional game consoles, intended to expand gaming population achieved the peak of household game market in 2008 in the world, but it shrinks now. Recent market trends are the shift on delivery method from package type to online type and the shift on business model from fixed-fee model to freemium model. There seem to be two reasons for these trends. One is the 6 years model-change timing of game consoles. And the other is the shift of user's taste to the new play style known as "social game". Therefore the recent game market trends might continue to shrink traditional household game market. Keywords: ソーシャルゲーム、ゲーム市場、NDS, Wii, freemium model
著者
多田 正行
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.14, no.1, pp.88-91, 2005-02

ただ まさゆき氏:1947年生まれ。ロッテリア、チーズブロー・ポンズ・ジャパン・リミティッド、日本タッパウェアなどでシステム企画に携わった後、93年に独立。現在「eCRM塾」主宰。著書に「売れるしくみづくり」(ダイヤモンド社)、「コールセンター・マネジメント入門」(悠々社)、「コトラーのマーケティング戦略」(PHP研究所)など。