著者

科学技術動向研究センター

巻号頁・発行日

2014-11 (Released:2014-11-25)

著者

村山泰啓 林和弘

出版者

科学技術・学術政策研究所 科学技術動向研究センター

巻号頁・発行日

2014-09 (Released:2014-10-03)

著者

村上 晶

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2016

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2015

著者

宇野木 めぐみ

出版者

日本フランス語フランス文学会

雑誌

関西フランス語フランス文学 (ISSN:1341433X)

巻号頁・発行日

no.11, pp.3-14, 2005-03-31

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L'image des lectrices differe de celle des lecteurs dans les tableaux du XVIII^e siecle : la premiere est une image privee, parfois sensuelle, et la deuxieme est celle <<du pouvoir intellectuel et social>>. Cette difference existe-t-elle egalement dans les romans? Emile traite de l'education des femmes comme d'une formation de femmes de bonne compagnie. Certes, Rousseau affirme qu'il faut l'egalite culturelle dans le couple, mail elle releve plutot du rapport entre un instituteur et son eleve. Cette relation represente bien le lieu privilegie de l'amour. Elle est deja presente dans La Nouvelle Heloise. Des femmes et de leur education de Laclos consiste en trois essais ; le premier affirme l'impossibilite "d'eduquer" les femmes alors que dans le second, il est question du conflit des sexes. Le pessimisme des deux essais rappelle celui des Liaisons Dangereuses ou on trouve deux types de lecteurs, les malfaisants et les victimes. Pourtant, le troisieme essai reconnait la possibilite d'eduquer les femmes et la subjectivite des lectrices.

著者

榎本 拓真 中村 文彦 岡村 敏之

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.385-394, 2008-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

17

被引用文献数

2 1

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本研究では, 近年, 導入が進む大型SCの公共サービス機能の導入の中で, 特にアクセス公共交通導入に着目し, アクセス費用のモード問比較, 買物行動の実態評価を通じ, 郊外大型SCのアクセス公共交通導入実態と, 郊外大型SCへの公共交通乗り入れによる地方都市における買物行動の手段転換可能を明らかにした. 結果として, 郊外大型SCへのアクセス公共交通は, 多様な導入形態があり, 高いLOSを担保する事例も確認した. さらに, 買物行動の実態分析と自動車とのアクセス費用比較から, アクセス公共交通の優位性は認められず, チョイス層でも買物行動時の自動車利用が固定化し, 所要時間が公共交通より長くても自動車を選択する傾向を示し, 手段転換が困難であることを示した.

著者

津端 修一

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.36-45, 1983-06-30 (Released:2011-04-13)

被引用文献数

1

著者

山崎美成 著

出版者

岡島宝文館

巻号頁・発行日

1888

著者

中島 佐和子 水戸部 一孝 鈴木 雅史 吉村 昇

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.472, pp.25-29, 2012-03-02

参考文献数

8

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日常生活を豊かにし文化的な活動を行う上で,映画やテレビの存在は欠かせない.しかし,加速する超高齢社会を背景に様々な身体特性を有する人々(聴覚障害や視覚障害等)が増加する中で,これらの人々の日常生活を豊かにする手段の一つである映像コンテンツを鑑賞できるシステムは充分に整備されているとはいえない.本研究では,聴覚障害者対応の映画字幕の現状課題と可能性を把握するために,聴覚障害者,映画製作者,字幕制作者及び一般鑑賞者を対象としたヒヤリング及びアンケート調査を実施した.その結果,聴覚障害者が必要とする字幕の程度については,セリフ字幕,環境音や効果音を説明する字幕,音楽を説明する字幕のそれぞれにおいて異なる尺度でありことが分かった.また,一般鑑賞者(健聴者)を対象とした調査からは,映画音声の聞き取りにくさなどの観点から,聴覚障害を有しない方々に対しても字幕が役に立つ可能性が示唆された.

著者

高橋 章 野口 泰一郎

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン (ISSN:18849644)

巻号頁・発行日

vol.21, no.10, pp.727-733, 1967 (Released:2011-03-14)

参考文献数

8

著者

武内 紹人

出版者

神戸市外国語大学外国学研究所

雑誌

神戸市外国語大学研究叢書 = Monograph series in Foreign studies (ISSN:13458604)

巻号頁・発行日

no.57, 2016-03-22

著者

高木伸也 佐々木淳

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第58回総会

巻号頁・発行日

2016-09-22

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問題と目的 DSM-5が2014年に発刊され,新しく不安症の中に選択性緘黙(Selective Mutism; 以下,SM)が加わった。中でも社交不安症(Social anxiety disorders; 以下SAD)はSMと近い症状があることが知られており,併存する確率が高い(Vecchio et al,2003)。SM自体の研究は臨床心理学の研究としてSMに対する事例研究として行動療法(沢宮・田上,2003)・遊戯療法(上野,2010)などが適用されてその効果が検討されている。しかしSMのメカニズムを明らかにする研究は数少ない。中でも維持期における認知行動モデルが解明されることは、今後の臨床でのより細やかな認知行動療法の適用だけでなく,SM児と日々接している教師・保育士に対して有益な見立てを提供できる可能性を秘めている。 SADの認知モデル(Clark&Wells,1995)はこれまでの研究の蓄積が多い。これを参考にしつつSM独自のモデルを作成することは意義深い。また,SMに関する尺度はSMQ(Selective Mutism Questioner; Bergman,2008)やその日本語版の場面緘黙質問票(以下,SMQ-R; かんもくネット,2011)があるが,これは行動指標を主に捉えているスクリーニング用の質問紙であり,苦手とする状況の最中で考えていること(認知)に着目した尺度は存在していない。そのため本研究では,⑴SMの維持期における認知行動モデルの作成,⑵SMの認知行動尺度の項目作成を目標としたインタビューを行う。方 法手続き 半構造化面接の方法を用い,事前に作成したインタビューガイドに基づいて70分程度のインタビューを行った。SMの症状があった時期の脅威的状況および克服した現在における同様の状況の場合の双方を想定し,その状況下の認知・感情・行動・身体的変化について焦点を当てて質問した。対象者は筆者がSMの治療の経験が豊富な臨床心理士等に依頼し,現在は克服しているSMの経験者の紹介を求めた。インタビューで得られたデータは内容分析によって,質的研究の観点から⑴SMにおける認知行動モデルを作成,⑵SMの認知行動尺度を作成することを念頭においてまとめられた。 なお,本研究は,大阪大学大学院人間科学研究科教育学系研究倫理委員会において承認されている(受付番号15-061)。対象者 現在3名(女性3名)。年齢平均21.3歳であり,過去に緘黙の診断をもっていたのは2名であった。質問紙 インタビューを始める前に,SMの程度を把握するためにSMQ-Rを二枚用意して回答を求めた(一枚目はSMの症状が一番顕著に表れていた時,二枚目は,現在の状態を想定する)。SM時の平均得点は12.3,現在の平均得点は37.3であった。なお,Bergman(2008)によると,健常児は43点,SM児は12点であった。結 果 想起された状況は,「自己紹介の場面」「スピーチの場面」「話すことを強制させられる場面」であった。本研究では,感情,行動,身体的反応のうち特に認知と行動に焦点を当てて報告したい。認知は主に2つに分類することができた。<受動的な認知>と<能動的認知>である。<受動的認知>は「自分の番でどうやってやり過ごそう」「早く終わらないかな」などの受身的な考えやイメージであった。<能動的認知>は「何を話そうかな」「1対1の時のように話そう」などの自発的な考えやイメージであった。また,行動は主に2つに分類された。即ち,<受動的行動>と<能動的行動>であった。<受動的行動>は「先生がもういいよと言うまで待つ」「話せなくなる」などの受身的な行動であった。<能動的行動>は「ネットでコツを調べた」「職場だったら頑張って話すようにする」などの自発的な行動についてであった。 また社交不安症の維持要因として考えられている自己注目や安全行動などは,緘黙を克服した現在においてもなお続いていた。考 察 SMの経験者の認知と行動には受動的側面と能動的側面が共通して見られた。SMの維持期においては受動的側面が多く,克服した現在においては能動的側面が多く見られる傾向が示唆された。そしてインタビューにおける文脈から<受動的認知>が<能動的認知>に変化して,それが<能動的行動>を促進していることが推測された。即ち,受動的体験から能動的体験にシフトしていると捉えることができた。 また,SMを克服した者でも現在において社交不安傾向があったため,SMの維持期は,社交不安の維持期よりもさらに複雑な仕組みを持っていることが考えられる。そのため,今後は,SM独自の維持要因という視点からもデータ収集と分析を行っていく必要がある。 最後に本研究の結果から,SMに対する支援のあり方として,受動的認知という内的な側面に働きかける試みがその糸口となることが考えられた。

著者

Thana Khawcharoenporn Benjawan Phetsuksiri Janisara Rudeeaneksin Sopa Srisungngam Anucha Apisarnthanarak

出版者

国立感染症研究所 Japanese Journal of Infectious Diseases 編集委員会

雑誌

Japanese Journal of Infectious Diseases (ISSN:13446304)

巻号頁・発行日

pp.JJID.2016.480, (Released:2017-03-28)

参考文献数

23

被引用文献数

5

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Optimal testing strategy for diagnosing latent tuberculosis infection and guiding isoniazid preventive therapy (IPT) is uncertain among HIV-infected patients. A 4-year prospective study was conducted among Thai HIV-infected patients who underwent simultaneous tuberculin skin test (TST) and QuantiFERON®-TB Gold In-tube Test (QFT-IT) at care entry. Based on baseline test results, patients were categorized into 4 groups: 1) QFT-IT-positive, TST-reactive 2) QFT-IT-positive, TST-non-reactive 3) QFT-IT-negative, TST-reactive, or 4) QFT-IT-negative, TST-non-reactive. The QFT-IT-positive patients were offered 9-month IPT and underwent yearly QFT-IT. Among 150 enrolled patients, there were 8, 12, 16 and 114 patients in group 1, 2, 3 and 4, respectively. Sixteen of 19 QFT-IT-positive patients (84%) completed IPT. The incidence of tuberculosis was significantly higher in patients who declined IPT than those completing IPT (11.11 vs. 0 case/100 patient-year; P<0.001). Among the 16 patients completing IPT, 11 (69%) and 2 (12%) had QFT-IT reversion at 1 year and 2 years after IPT, respectively. The remaining 3/16 (19%) had no reversion and their baseline interferon-γ levels were all above 1.2 IU/ml. Initial QFT-IT-guided IPT was effective in preventing tuberculosis. Serial QFT-IT for evaluating IPT effectiveness had limitations given delayed and no reversion, especially in those with high baseline interferon-γ levels.

著者

ジャン・ハイネ ジャン=ピエール・プラデーレ著

出版者

グラフィック社

巻号頁・発行日

2011

著者

船坂 宗太郎 鳥山 稔 大西 信治郎 松崎 力 林 宏典

出版者

日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY (ISSN:1884331X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.215-216, 1964 (Released:2010-03-16)

著者

太郎 丸博

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.41-57, 2006-06-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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1970年ごろに米国で発達した理論構築の考え方は, 理論に対する1つのアプローチを確立した.しかしそれは, 学説研究の価値を不当に低く評価することになっている. Laudanの議論に従えば, 研究伝統の抱える概念的問題を解決したり, 社会学全体を見渡して複数の研究伝統の発展の歴史を概観したり, その長短を判断することを通して, 学説研究は理論を発展させることができる.さらに研究伝統を深く学ぶことで, 解くべき問題をしばしば発見することができるし, 概念的問題の解決の手がかりも, しばしば学説の中にある, しかし, 学説だけを研究しても理論の発展は難しい.概念的問題は経験的問題と密接に連動しており, 経験的問題の解決は, データの収集・分析と不可分に結びついている.概念的問題と経験的問題を同時に追求しなければ, 理論の発展は困難である.理論を発展させるためには, 既存の研究伝統を深く学ぶと同時に, 何らかの経験的問題を追求することが必要である.そのためのコツをあえていうならば, デリベーションと「よい」集団に属して研究することが考えられる.

著者

加藤 隆勝 森下 由美

出版者

筑波大学心理学系

雑誌

筑波大学心理学研究 (ISSN:09158952)

巻号頁・発行日

no.11, pp.57-64, 1989-03

著者

菅沼 悠介 川又 基人 白水 薫 小山 拓志 土井 浩一郎 金田 平太郎 青山 雄一 早河 秀章 小花和 宏之

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.126, no.1, pp.1-24, 2017-02-25 (Released:2017-04-20)

参考文献数

36

被引用文献数

6

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Unmanned aerial vehicle-based “Structure from Motion” (UAV-SfM) photogrammetry is becoming increasingly important for obtaining high-definition topographic data in a variety of earth science research. Antarctica is one of the best fields in which UAV-SfM surveys are applied, because detailed geomorphological data are essential for reconstructing past Antarctic ice sheet changes and understanding landform evolution processes in a hyper-arid and hypothermal environment. However, application of UAVs in Antarctica has been limited because of difficulties arising from low temperatures and the restricted availability of the Global Navigation Satellite System (GNSS)-assisted navigation system at high latitudes. In this article, we provide methodological solutions for these difficulties, and report several preliminary results of UAV surveys in central Dronning Maud Land and the Soya Coast in East Antarctica. A digital elevation model (DEM) obtained in central Dronning Maud Land clearly shows 3D structures of polygons developed on glacial tills. At the Soya Coast, a DEM analysis reveals detailed geomorphological characteristics, such as moraine ridges originating from a former ice stream and differential erosion of the basement due to weathering. Based on these results, we suggest that the UAV survey has certain merits for conducting an efficient field survey in the extremely large areas of Antarctica within a limited time, and has great potential for reconstructing past Antarctic ice sheet changes and obtaining a further understanding of landform evolution processes.

著者

富田実英 記

出版者

森江佐七

巻号頁・発行日

1889

著者

米崎 啓和

出版者

中部地区英語教育学会

雑誌

中部地区英語教育学会紀要 (ISSN:03866548)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.111-118, 2016

著者

望月 俊男 加藤 浩

出版者

教育システム情報学会

雑誌

教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.84-97, 2017-04-01 (Released:2017-04-22)

参考文献数

43

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This paper discusses the design principles for collaborative learning environments based on the Emergent Division of Labor (EDL) theory. In recent research in the learning sciences, two theories of regulation of learning have emerged; Shared Epistemic Agency (SEA) and Socially Shared Regulation of Learning (SSRL), which aim to theorize group-level of epistemic agency and metacognitive regulation of collaborative learning. We will introduce the theories of SEA and SSRL, research in CSCL with systems related to the two theories, and following the current trend in research, will discuss and elaborate on the EDL theory and the design principles for the development of the learning environments aimed at fostering the students’ full participation in collaborative learning. We will then propose three additional design principles for the collaborative learning environment based on the EDL theory.