著者

吉井 伸一郎

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

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多次元のデータを解析する手法として、グラフ理論を用いて情報の相関関係を解析するシステムを考案した。コミュニティ分割の手法により、各ノード間の情報類似性を分析する。これをレコメンデーションサービスと言う実業に適用した事例を紹介する。実サービスを通じて得られる、限定合理的なユーザのクリックを、当システムの教師信号として扱うことにより、自動学習型のCrowd Computingが実現できることを示す。

著者

松本 伸示 佐藤 真 森 秀樹

出版者

兵庫教育大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2005

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19年度は,兵庫県加東市の小学校で低学年児童を対象として絵本の「読み聞かせ」活動を取り入れた日本版の「哲学」授業を実践した。これは,これまでIAPCで開発されたテキストを用いてきたが,低学年児童を対象するには討論の題材が身近であること,さらには,低学年児童の読解力の発達を考慮にいれたことによる.また,これまで「総合的な学習の時間」を活用して「哲学」授業をおこなってきたが,今年度は子どもたちにもっと哲学的討論を身近なものとするため,学校のカリキュラムに縛られることのない放課後の学童保育の時間を活用することも考えてみた.これにより教室という物理的,心理的な条件に縛られることなく子どもたちは自由に哲学的討論を楽しむことができた.さらに,兵庫教育大学附属中学校においても選択科目の時間を活用し日本版の「哲学」カリキュラムを開発して授業実践した。これはイギリスのNEWSWISEを手がかりにニュースを教材としたP4Cの手法を参考としつつ,討論テーマを生徒の身のまわりの出来事から取り上げた実践研究である.この実践ではより哲学的な要素を含んで討論が展開されるようにカリキュラムを設定した.また,17年度に収集した韓国の資料をもとに思考力育成を図るための副読本「お母さんとともに創る日記」を完成させた。これらの基礎データによって日本においても「哲学」授業が可能であり,児童・生徒の思考力の育成につながっていくことを明らかにした。

著者

Y. N.

出版者

Japan Society for Bioscience, Biotechnology, and Agrochemistry

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.53, no.10, pp.N143-N143, 1979

著者

多田建次著

出版者

玉川大学出版部

巻号頁・発行日

1998

著者

宇井 純

出版者

滋賀大学

雑誌

滋賀大学環境総合研究センター研究年報 (ISSN:13491881)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.17-32, 2005-03

著者

図書館の仕事作成委員会著

出版者

エルアイユー

巻号頁・発行日

2003

著者

レヴィン デイヴィッド レッドフィールド マイケル "ルーブ" フィゴニ ウイリアム

出版者

豊橋技術科学大学

雑誌

雲雀野 : 豊橋技術科学大学人文科学系紀要 (ISSN:0388757X)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.127-137, 2006-03-31

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本論は日本の大学で工学を専攻する日本人学生を対象とした読解力についての研究である。被験者となる学生は3つの大学に及び,学生の日本語と英語での読解力の差を検討した。日本語と英語の読解力において学力の混在したクラスの学生(2大学)のほうが推薦入試によるクラス(1大学)より読解力が優れていた。本研究により日本語で読解力の劣る学生は英語での読解力が劣ることが窺がわれた。この点は今後の課題となった。

著者

原田 優也

出版者

沖縄国際大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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デジタル・ネットワークの登場により、娯楽産業の伝統的商業活動は大きく変容した。世界的ITネットワーク網の拡大により国境を越えた違法ダウンロードの蔓延など企業は新たな経済問題に直面している。本研究は日本製娯楽ソフトを対象とする違法ダウンロード後(ポスト違法ダウンロード)消費行動モデルを構築し、日本製娯楽ソフトの人気と不正利用が多いアジア市場において流通現場の視察や違法ダウンロード経験者に対するヒアリング調査などを実施した。

著者

浜田 彰夫 岡部 寿男 大久保 英嗣 津田 孝夫

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.48, pp.83-84, 1994-03-07

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分散OSでは、OSに必要な情報が複数のノードに分散されていることが多いので、システムの動作中に安易に一つのノードの電源を停止すると、他のノードにおいてOSとしての機能を続行させることが不可能となる場合がある。また、停電などによりすべてのノードの電源が一斉に停止すると、再び電源を投入しても以前の状態を回復することは通常不可能である。本研究では電源異常等によってシステムに障害が発生することを防ぐことを目的としている。電源の供給が予告無しに停止すると仮定すると、いつ電源が停止してもその時のシステムの状態情報を復活できる必要があり、したがって任意の時点におけるシステムの状態情報をすべて二次記憶等に保存しなければならないが、これは非常に効率が悪い。そのため、ここでは電源が停止するまでにある程度の時間的余裕があると仮定する。たとえば、突然に停電が起こった場合でも、自動的に予備電源が入り、残り数分間だけは電源が供給されるという場合などである。このような場合にシステムの実行状態を凍結したり、一部のノードを切り離したりすることによって、システムを安全な状態にとどめる方式に関して論ずる。我々は、現在開発中である分散OS DM-1においてこの機能を実現する予定である。

著者

田中 理恵子 塚本 昌彦

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.1994, no.39, pp.1-6, 1994-05-19

被引用文献数

3

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本稿では,移動体を適応的にサポートするための考え方とそれに基づくプロトコルを提案する.移動体をサポートするためには,一般的にルータが,移動体の現在位置の通知とデータパケットのフォワーディングを行なう必要がある.ネットワーク構成や移動特性が様々に異なるネットワークにおいて,移動通知の方式とデータフォワーディングの方式を複数の方式の中から適応的に選択することによって,ネットワーク全体のトラフィック量を減らし,資源の有効利用を図る.IPネットワーク,CLNPのエリア内,エリア間,ドメイン間,無線LANなどにおいて移動体をサポートするのに適用可能である.In this paper, we propose a new strategy for mobile communication and a protocol based on it. To support host mobility, a router is generally required to notify the location of a mobile host to other routers, and to forward packets to the mobile host. By adaptively selecting notification mothod and forwarding method, the total traffic of control and data packets can be reduced under diverse network configuration (e. g., network topology) and wide range of mobility characteristics (e. g., migration frequency). The notion of adaptive support for mobile communication can be applied to IP networks, CLNP networks, and wireless LANs.

著者

和知 剛

出版者

大学図書館問題研究会

雑誌

大学の図書館 (ISSN:02866854)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.40-42, 2010-03

著者

林 梅 Mei Lin

雑誌

関西学院大学先端社会研究所紀要 = Annual review of the institute for advanced social research (ISSN:18837042)

巻号頁・発行日

no.7, pp.99-113, 2012-03-30

著者

川崎安 著

出版者

隆文館

巻号頁・発行日

1908

著者

山崎 一穎

出版者

跡見学園女子大学国文学科

雑誌

国文学科報 (ISSN:03886204)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.35-46, 2001-03

著者

明 願生

出版者

東京大学文学部宗教学研究室

雑誌

東京大学宗教学年報 (ISSN:02896400)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.179-186, 2009-03-31

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書評/Book Reviews

著者

後藤 仁敏

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.157-162, 1997

著者

岡本 吉央 上原 隆平

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1649, pp.58-65, 2009-05

著者

西川 潤

雑誌

アジア太平洋討究 (ISSN:1347149X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.17-28, 2005-10

著者

佐藤 健裕

出版者

京都大學經濟學會

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.176, no.3, pp.327-346, 2005-09

著者

西浦 功

出版者

北翔大学

雑誌

人間福祉研究 (ISSN:13440039)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.41-49, 2007

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In existing researches, it is said that Domiciliary Service Policy in Japan started from the home help service program in Nagano Prefecture of 1956 and in Osaka city of 1958. But, similar programs already were begun in Kyoto City and Takatsuki City at a simultaneous period. This article tries to search for the background of the domiciliary service policy introduction in Japan with a focus on these programs.